学習塾の経営は、他の業種と比べると現金取引が基本であり、しかも前納制であることから、キャッシュフローが極めて明瞭です。そのため、一見すると「経営のままごと」のように思われるかもしれません。しかし、だからといって決して油断して良いわけではありません。むしろ、安定したキャッシュフローに甘えず、数字をもとにした鋭い経営判断が求められる世界です。
特に注視すべきは、「率」で示される三つの指標――すなわち「入塾率」「退塾率」「講師比率」です。これらの数字は、単なる経営データではなく、生徒や保護者、講師の満足度や信頼度、そして塾としての魅力そのものを反映する鏡のようなものです。
まず、「入塾率」です。これは主に体験授業からどれだけの生徒が実際に入塾するかという比率を示します。一般的には90％以上が望ましく、ここに達していなければ体験授業の質や営業トーク、さらには教室の雰囲気そのものを見直す必要があります。体験授業は言わば塾の「第一印象」であり、この段階で信頼や期待感を得られなければ、継続的な関係には発展しません。
次に、「退塾率」です。これは在籍生徒のうち、年間でどれだけの生徒が塾を辞めたかを示します。100名規模の教室であれば、2％以下が理想です。この数値が高ければ、単に学力面の不満にとどまらず、講師の対応や授業の質、保護者対応などに問題がある可能性があります。特に学習塾は、継続的な信頼関係が大前提となるため、一度でも「この塾は信用できない」と思われれば、そのダメージは長く尾を引きます。
最後に、「講師比率」です。個別指導塾の場合、すべてがアルバイト講師で構成されていると約30％、社員1名とアルバイト講師の構成であれば約40％が基準です。この比率は、講師にかかる人件費のバランスを測る上で非常に重要です。社員の人数が多すぎれば人件費がかさみ、経営を圧迫します。一方で、すべてをアルバイトに頼れば、教育の質や責任感にムラが出るおそれがあります。経営効率と教育の質のバランスを考えるうえで、この「講師比率」は欠かせない視点です。
以上のように、「入塾率」「退塾率」「講師比率」という三つの「率」は、学習塾経営において最も重要な指標であり、常に敏感に反応し、変化の兆しを読み取る力が求められます。数値はウソをつきませんが、読み解く側の姿勢によって意味合いは大きく変わります。「ままごと」と思われがちな学習塾経営だからこそ、こうした数字の裏にある「人の動き」や「信頼の変化」を見逃さないことが、成功への第一歩となるのです。