はっきり言って、これから日本で家を買うなんて、
・・・命綱無しのバンジージャンプですね。
将来の展望に希望が無いにも程が有ります。
必ず、今より更に不況になるので、大企業でも危ない。
大不況になるのに、ローンを組む
なんて
家を家族に残す為に死んで支払い免除になるしかない。
そんな可能性が高いです。
戸籍の不確かな国くらいしか消費税を導入しません。
それは、納税者が少な過ぎて、
どうしようもないから、リスク覚悟の消費税なのです。
日本のように戸籍の管理が徹底していて
納税者の多い国では、
消費税を導入すると自殺率が非常に上がります。
物価が上がり、負担で企業は潰れ、就職先は減り
労働条件が悪くなり、更に解雇が増えます。
不況というのは、雇用を失って犯罪が増え、
人の良い者は、借金の保証人で苦労を背負う。
人の良い善人が
地上から良い人が間引かれてゆくシステムです。
生き残るのは悪人ばかりで、生きづらいです。
悪人が悪人を増やす為のシステムです。
何故なら、
IMFが最後に頼るのは、金に群がる無法者だけ、
だからです。（悪人ですからね）
労働者そのものが減るので、納税者が減ります。
物価の高騰で消費は落ち込み、回復の目処が立たず
消費税で実質的に給料が減額されたのと同じです。
仮に法人税をゼロにしても企業負担は増すばかり、
国の税収が減り、警察力が減り、犯罪者が増えます。
国のサポートも無くなるので、多少の悪は見逃しです。
ファンドばかりで実体経済がないので、
下手すると経済が大恐慌を起こします。
日本の消費税はIMFが政府を脅して導入させました。
目標値は１５％です。（英国Bloomberg調べ）
円が紙切れに成ると何度も警告する脅し方は、ヤクザ
日銀はマフィア（金融マフィア）です。
日銀は銀行では有りません。（銀行業務をしません）
銀行は不況で苦しみますが、日銀は全く動じません。
マフィアは、無法地帯を好みます。
民から資産を奪い取るのに都合が良いからです。
無法地帯では通貨が無くなります。
いえ、逆に通貨の使えない場所が無法地帯なのです。
物々交換の世界では人間関係で物価が変動します。
力の弱い者は、労働をしても正当な対価を貰えず、
買い物でも、不公平な取り引きを強いられます。
例えば、少女は犯された上に持ち物を奪われ殺される。
自由に買い物出来るって実はすごい事なんです。
通貨って国の人権の保証される範囲の証なんです。
通貨が無くなれば、争いが無くなるなんて夢物語です。
もっと差別が横行するように成ります。
銀行が不況で潰れようが日銀は痛くも痒くもないので、
銀行が苦しくても経済を復興させる理由が無いのです。
それより、IMFが日本の国債を買い取る為に、
更に日本を不景気にして国民を追い詰める必要が有る。
増えた国債をIMFが買い取って操り人形にする。
米国がイラクを空爆攻撃しても儲けるのは米国じゃない。
ほとんどEUの近隣の国々です。
命を落とすのは米兵で儲けるのはEUと言う事です。
主な武器輸出国は、米国、英国、ロシア、イタリア、仏国、
スウェーデンで意外なことに中国は収益でランク外でした。
日本が戦争屋に成るんです。
米国が作った武器で日本人が戦う様になる。
困ります。