コロナ禍なのに、
日経平均株価が3万円台を
“突破した！”
そんなことが少し前に騒がれていました。
そんなニュースを聞くにつけ、
「あ～クダラナイ！」
正直、そんな気持ちが込み上げてしまうのは、私だけでしょうか？
コロナにしろ、ワクチンにしろ、株価がどうのにしろ、実にくだらなくてツマラナイ。
ちなみに“下らない”とは、東海道を花の都・京都に向けて下ることができない。
そんな出来の悪いマズイお酒を意味する言葉で、語源は、“下らない酒”、こういうことだったと解説されています。
それはさておき、どうせ騒ぐなら、もっと何か楽しいことで騒いでほしい。五輪ピックはイヤだけど・・・。
そんな風に辟易としてしまっているわけなのです。
何やら、コロナ禍において業績を拡大した何社かの企業。それらが株価上昇の牽引役になっていると説明がされています。
株価が上がることの意味は、実際に儲けているか？もしくはこれから儲ける見込みがあるか？
このうちのどちらかになります。バブル期越え！だなんてあたかもスゴイことであるかのようにメディアは騒ぐのですが、その本質に立ち返ってみることが大切。
そもそもから考えてみれば、この3万円騒動のくだらなさと空虚さとがよく
“見えてくるのではないか？”
と思っている次第です。
そもそも儲けを生み出す方程式とは、古今東西、変わることなく、
『安く作って高く売る』
コレに尽きます。その差額が儲けになるからです。
よってコロナ禍において、株価上昇の牽引役となった数社の企業は、“より安く作って、より高く売る”。
これをしっかり行うことができた企業群、こういうことになるわけです。
どのようにして安く作ったのかを言えば、そこに働く人々にこれまで以上に賃金を
「支払わない！」
製造業なら、原材料の単価をさらに地を這うように
“低く押し下げる！”
そしてちょこっとの法人税を国に薄～く支払ってオシマイ。
このことにより儲けは生み出されていく、こういうことになるのではないでしょうか。
つまりはコロナという惨事を大義名分や口実にして、さらなるリストラを上手に行った。タダそれだけのこと。
実際、三菱UFJモルガンスタンレー証券の斎藤勉氏は
「コロナ禍で固定費削減など企業の構造改革が進み、利益率の改善も著しかった。投資家はそれをポジティブにとらえているのだろう」
※参考：『急な株高なぜ、今後も続く？リスク要因は 専門家の見方』
こんな風に述べているのです。
小難しく書いていあるけど、固定費削減って要は、人件費削減のことですよね。アトはせいぜい不採算部門の整理でしょうかね。それだって結局は賃金カット。
構造改革だなんてカッコつけた言い方をしているけど、それは“ライオン総理”といわれたアノ人が「改革なくして成長なし」といったことと同じになりますよね。
改革とはリストラ、成長とは個人や国民のことではなく、企業の成長のこと。“改革なくして成長なし”の本当のイミは
『リストラなくして企業の利益成長なし』
こういうことだったと思う次第です。
つまり3万円台突破とは、1997年からずっと続いていることの延長に過ぎないもの。つまるところは、
「惨事便乗型資本主義(ショックドクトリン)」
まさにコレではないか！と思いっきりナナメから眺めているのです。
株価を上げて、投資しないと損するよ。このようなメッセージを一般に送り続けて、不特定多数の投資家から資金を株式市場に集めていく。
そしてタイミングを見計らって、それを一気に暴落させる。それにより儲けをごく少数者の間で、分かち合っていく。
バブルを作って、一気に
“崩壊させる”
この使い古された手法は、毎度おなじみのもので、新鮮さのカケラも見られない。
勝ち組・負け組でいえば、勝ち組の数をさらに減らして、負け組の数をさらに増やす。さらなる少数者による利益の独占構造。
これを強化している証が、株価3万円の真相・・・。こういうことではないかと思っているのです。
※参考：『歴史に学ぶ新コロワクチン接種の是非・事実をヒモ解き感染症の原因に迫る！』
この惨事で、どれだけの人が職を失い、バイトやパートを切られ、正社員から派遣に切り替わったか？
この手のニュースは、こうした文脈でとらえるより他にない。
まあ、他にあるとすれば、あの気持ちの悪い『遺伝子ワクチン』が導入されることによる期待感。このくらいでしょうかね。
私などは実にクダラナイと思ってしまうのですが、あなたはいかが思われるでしょうか？
そういうワケで、今回はこの間の「クダラナイ」と思うことをひとしきり述べてみて、
医者を遠ざけ、クスリを拒む。
そんな生き方のヒントの1つになればなぁ～と思って、書いてみます。
■賢い生き方とは？
先ほどの小難しい解説の中で、
「投資家がポジティブにとらえている」
なんてありましたけど、投資家って正直、ピンハネ屋さんのことですよね。コトバが悪くてスイマセン。
でも、それ以外に表現が難しいことも事実。
カネにモノをいわせて、誰か代わりの人々を安い賃金で、働かせるだけ働かせておく。当の本人はパソコンやスマホをチョコチョコッとイジって、ヌクヌクとしているばかり。
オンラインゲームに興じている人たちとさほどの違いがあるとは思い難い。これが『投資』という言葉の本質なのではないでしょうか？
そして、成果が上がれば、カネ出したんだから、
“俺にもよこせ！”
だなんて、ちょっとサモシ過ぎはしませんかね。ヤ〇ザさんだって、かつては「みかじめ料」をもらうためには、イノチとメンツを張っていたわけなのですから。
「投資先が危ない！」だなんて情報を耳にすれば、スグに繰り出されるのは『逃げの一手』。スマホの管理画面を開いて、直ちに資金を引き揚げ、スグさま別の投資先に鞍替えしてしまう。
数個の動作で危険回避。ノーリスクにも
「ホドがある！」
そう思ってしまうのは、私だけなのでしょうか？
大体、日本の税制もこうした投資家連中への課税といえば『分離課税』。その税率は20％。
これに対して、勤労世帯の方はといえば、所得税は住民税を合わせて、最高税率は55％。
このこと意味は、満員電車に揺られて、額に汗して働くよりも、スマホを使って株などの有価証券に
“投資しよう！”
それこそがこの時代の賢い生き方です！と国が太鼓判押してしまっているようなもの。
今は税率20％になっていますが、少し前まではなんと10％だったのですよ！
お米や野菜を育てる、国民の大切な食料を作る人よりも、スマホちょこっとイジる人の方が偉くて、優遇されているだなんて・・・。
ハッキリ言って
「狂っています！」
子供の教育上よくないので、“18禁”にするべきような事がら。何やらリモートでの子供向けの「株式講座」なんてモノがあるそうですよ。
どこまで狂っているのか、そんな嘆きの声しか出てこない。
“お国のために”とあの戦争にムリヤリ駆り出されて、殺されていった無辜の人々。その方々に心から申し訳ないと思うばかり。
そんな気持ちになってしまうのです。
■親分と子分
すったもんだの末に、アメリカにおいては民主党政権が誕生しました。
大統領に晴れて就任したバイデン氏は、積極財政、「大型追加経済対策」を実施する旨が伝えられていました。
その額といえ1兆9000億ドル、日本円に換算すれば約200兆円。
本当にやるのかどうかは分かりませんが、これだけの巨額の財政支出を行うそうです。
“よっ大統領！”、そんな具合に威勢の良いこと限りなしではありますが、その原資となるのは当然ながら
「アメリカ国債」
それだけの規模の米国債を一体誰が引き受けるというのか？ニュースを聞くにつけ、この問題が気になります。
アメリカの投機筋？ロシア？中国？それともドイツ？
いずれも不正解。こうなると決まって出てくるのが、親分・子分のカンケイの私たちの国
“ニッポン！”
日本に買わせればイイよ、そんないつものノリで威勢のイイ政策を行おうとしている。そんなニオイがプンプンとしてくるわけなのです。
日本のあり余る投資マネーがアメリカ国債の購入へと、一斉に向かっていくことになる。
それはこの間、ずっと仕組まれ続けてきた陰謀の類い。そう思うしかないのですが、これによって起こり得る、これからの事態。
私たちはそれを冷静に、今から見極めておく必要を思うのです。
何度も繰り返して恐縮なのですが、日本の民間銀行にとっての最良の貸出先がどこか？といえば、
『日本政府』
になります。
日本政府なら、国家転覆でも起こらない限り、倒産する確率は限りなくゼロに近い。民間銀行が日本政府の国債を引き受けることで、そこから金利・利子収入を得ることができる。
金利は限りなくゼロであっても、大量の国債を保有し続ければ、相当な収入源になっていく。民間銀行にとって、日本政府は最優良の
「お得意サマ！」
元本も金利も日本国民、はたまた未来の日本国民が払ってくれるのだから、“まいど！”のカンケイを長らく続けてきたのが経緯というわけです。
■お仕置きされるなら！
でも、“アベノミクス”と呼ばれた経済政策は、
この民間銀行が持つ大量の国債を日本銀行が買い上げてしまうといった政策を行うに至りました。
アベが！スガが！、どうのこうのというよりも、これは国際金融家、国際銀行家の間で打ち合わせ済みの事がら。
“日本には泣いてもらう”、そうした類いのモノであろうと思われます。
日本銀行が民間銀行から買い上げた日本国債の代金を日銀内の各銀行の当座預金に振り込む。それにより、国債なんかに頼らないで、自分で貸出先を
「探してこい！」
このような措置を取るに至ったのです。民間銀行としては、虎の子の国債の金利収入を日銀にもぎ取られてしまい、死活状態・・・。
そこで、国内の投資先を隈なく探してみるも、国内は長く続くデフレ下のまま。“第二の敗戦”と呼ばれるような状況下で、安心して貸し出せる相手先など見つけ出せる
『はずもない！』
このままではヤバイッ！ということになり、海外のジャンクポンドといわれる金利だけはすこぶる高い。そんなクズ債権に大量のマネーを浴びせかけていく。
ハイリターンなのかも知れないけれども、それはどこまで行っても“ハイリスク”。何といってもクズ債権といわれているようなモノなのですから。
そんなキケンな行為を日本の民間銀行はこの間、ずっと行い続けてきた経緯があるのです。
でも、いくらクズ債権などに投資しても、日銀の当座預金の中の大量の日本円は積み上げられたままの状態。充分な貸出先を見つけ出せたとはとても言えない状態のまま。
金融界ではこの状態を
“ブタ積み”
と呼ぶそうなのです。危険なジャンクポンドに融資をしてみたけれども、それでもまだ多くの資金が口座の中で眠ったまま。
それでも、政府も日銀も、その上に君臨する国際銀行家たちも、「貸せ～貸せ～」と圧力をかけてくる。
どうしたって貸出先を見つけられない、デキの悪い民間銀行に対しては、天に代わって“お仕置きよ”といわんばかりに、
『マイナス金利』
を浴びせかける始末。日銀の当座預金にお金を眠らせたままの民間銀行などには、金利をマイナスにしてしまえ！
運用しないで口座の中に置いたままだと、時間の経過で預金が目減りしていってしまう。いわば“時限爆弾”のような政策を仕掛けることなったのが経緯です。
どうにも貸出先を見つけられない民間銀行・・・。でもそこに、アメリカ国債が大量に発行されると聞くに及べば、
”どうなるか？”
アメリカ政府もFRBも、国債の引き受け手がいなければ何もできなくなってしまうので、金利を政策的に高めに誘導しようとする。
マイナス金利で減らされるくらいなら、「エイッ！」とばかりにブタ積みされていた日本のマネーがアメリカ国債に流れていくことになる。
こうして日本円が売られ、アメリカ国債の引き受け手となっていく。
円を売ってドルを買う。買ったドルで米国債を引き受ける。
このサマは、“円投”や“ドル転”と金融界では呼ばれているそうなのです。
■同じ穴のムジナ
これも何度も申し上げてしまい恐縮なのですが、問題は円投やドル転によって、為替市場で売られた
「日本円の行方」
になります。
これを誰が買うのか？といえば、決まって外国人投資家になります。
彼らが円を買い、その円を使って日本国内の山林や水源や土地などをドンドン買い漁っているのが今の現状。
こんな国を売る、まさに「売国政策」を“アベノミクス”だなんてモットモらしい名前をつけて、いまだに行い続けている。
私たちの国土や大切な資源を外国人にドンドン売り渡す政策を続けているのが、
“日本国政府”
こんな政権をいまだ30％の人々が支持し続けるといった狂った状況に陥っているのです。
森発言がどうのとか、桜を見る会が云々とか、ガースーの長男がどうかとか。それがムダとは申しませんが、こうした売国政策を糾弾してこその
「野党」
であるはずのもの。でも今の野党はこのことについて、何も言わないし、触れようともしない。
“モリが！アベが！スガが！スガのチョーナンが！”と、こんなことばかりをひたすら繰り返し続けている。彼らが同じ穴のムジナであることは明瞭ではないかと思ってしまうのです。
日本は世界最大のお金持ち国家で、2019年末の対外総資産は約1100兆円を超えています。これに対して対外総負債は、約730兆円。
資産引く負債が純資産になるのだから、日本の対外純資産は364.5兆円。
2位のドイツが299兆円、3位の中国が231.8兆円と続きますが、このように日本は世界一の純然たるお金持ち国家。そして長いことその地位を保ち続けているのです。
にも関わらず、私たちに何ひとつお金持ちの実感がない理由はその純資産はすべて
「ドル建て」
だから。いわば海外に貸しっ放しで、国内には一切還元されることがない。
世界最強のお金持ち国家であるはずの国民の子供の7人に1人が“貧困家庭”、このようなあり得ない政策を行い続けているのです。
このドル建てで海外に積み上げられた莫大な金額の対外黒字を私たち国民に還元させる方法は、ズバリ！赤字政策。
1、働く人に正当な対価の賃金を払う
2、休日を多くして、国民にヴァカンス等を楽しんでもらう
まずは私たち働く民が、受け取るべき賃金をしっかり受け取ること。そして、海に山にと日本国民がこぞって向かえば、移動にかかる石油などの輸入量が増えていく。
黒字を減らすには、収支を赤字にする。これ以外に方法はないというわけです。
※参考：『日本のお金と庶民の懐具合・自力と他力、知られざるタダ働きの現状とは？』
日本人は働き過ぎ！と世界から迷惑がられて久しいわけですが、その理由は、“サービス残業・サービス労働”といったような世界が驚く異常な働き方にあります。
まともな対価すら受け取ることなく、勤労は美徳！とばかりにひたすら働き、海外輸出ばかりをひたすら繰り返し続けている。
私たちがきちんと労働の対価を受け取らないからこそ、質の良い日本製品が海外で安い値段で売られている。
対価を受け取れば、日本製品は高級品として、今のようには売れなくなっていくのです。世界の人々は日本人よ、
“そんなに働くな！”
“正当に賃金をもらえ！”
1985年の『プラザ合意』以来、世界は私たちにこのようなメッセージを送り続けているのです。
■日本が消える日・・・
問題は、アメリカが200兆円も国債発行することで、
「ドルの暴落」
が起こる可能性が高くなってしまうことにあります。
現在の日本の対外資産の1100兆円はすべてドル建てです。
今の対ドル円相場は、1ドル106円となっていますが、仮にドルが半値まで落ち込んでしまえば、日本の純資産は
“550兆円”
にまで目減りしていきます。
そうなると対外負債が730兆円だから、対外負債は225兆円・・・。瞬時に赤字国家へと転落してしまう危険性を孕んでいる。
アメリカは、対外純資産マイナス1200兆円と世界最大の赤字国家、ダントツの借金国家なのだから、いつ何時この逆転現象が起こっても
「おかしくない」
私たちはこのような危険な状況下に置かれ続けているのです。
実際に、ドルの実力は106円もないことは周知の事実とされ、各国が政策的にドルを支えているに過ぎないことがいわれています。
そしてこうした一連の売国政策は日米共同、または全世界共同行われていることが囁かれているのです。
身の毛のよだつようなリスクが私たちのスグ隣に迫っている。
中国もアメリカ国債を大量に保有していますが、それを徐々に売って日本の円資産に群がり続けているのが現状です。
日本の実物資産を買い漁ることで、リスク回避を図っている。このように説明されるのです。
日本の国富を売り渡し続けた前政権、そしてそれを踏襲し続ける現政権。この売国的な政権を私たちはいつまで
「許すのか?」
外国人に日本の国土や資源をやりたい放題、好き放題に買わせてしまう。こんな政権がいつまでも続いて
“本当に良いのか？”
私たちは真剣に未来を考え、行動を起こさなくてはならないと思うのです。
現在、日本の空き家総数は約800万戸といわれています。
空き家だらけの状況といっても良いのでしょうが、これに対して、新築物件は毎年約90万戸も建てられ続けているのです。
コロナで一時的に停滞状況にあるのでしょうが、その前ではタワーマンションなんかがボンボンと建っていたものです。
最近はウイルス対策を施した住宅なんかも売られているようですが、これは日本の銀行の土地担保融資の為せるワザといえるのでしょう。
苦境に喘ぐ民間銀行が
「目先の利益」
を確保しようと、担保で接収した土地にタワマンなどを誘致していたことが言われているのです。
日本の世帯数は現在5000万世帯といわれますが、10年後、2031年の空き家総数は
“1800万戸”
にまで膨らむことが予想されています。
日本の住宅の三分の一が空き家となる。マンションの両隣は空き家、もしくは外国人・・・。
スグ先の未来にはこんな状況が待ち受けていることが言われているのです。
「我々は今、最も厳密に大胆に自由に今日を研究して、そこに我々自身にとっての明日の必要を発見しなければならぬ」
石川啄木の言葉です。
私たちは今、この時代の必要を真剣に問わなくてはならない時を迎えていると感じています。
■参考文献
■無肥料無農薬米・自然栽培と天然菌の味噌・発酵食品の通販＆店舗リスト
■自然食業界キャリア15年のOBが綴る
