【東京六大学野球連盟】

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【東京六大学野球連盟】

六大学野球は、この項目へ転送されています。他の六大学野球リーグについては「六大学 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
東京六大学野球連盟（とうきょうろくだいがくやきゅうれんめい、英語表記:TOKYO BIG6 BASEBALL LEAGUE）とは、東京を所在地とした6校の大学の硬式野球部で構成された、現存している中では最も長い歴史がある大学野球リーグである。創設当初は他の野球団体からは独立した組織であったが、現在は全日本大学野球連盟傘下となっている。

プロ野球人気が高まりを見せるまで長く日本の野球人気の中心的存在であり、土日に神宮球場で開催されることもあって大学野球連盟の中では平均入場者数が最も多い。プロ・アマチュア球界へも多数の人材を送り出してきた。

出身選手についてはCategory:東京六大学野球連盟の選手を参照。

目次 [非表示]
1 加盟大学
2 略史
3 沿革
4 特徴
5 運営方法
5.1 構成
5.2 登録選手
5.3 対戦方法
5.3.1 2戦先勝方式
5.4 順位決定方法
5.4.1 勝ち点制
5.5 審判・公式記録員
5.6 背番号・ユニフォーム
5.7 選手表彰
5.8 開・閉幕式
5.9 連盟ホームページ（下記「外部リンク」参照）
5.10 その他
6 試合会場
7 記録
8 試合中継・マスコミ
9 その他
9.1 1933年の「宵越試合」
9.2 ハンカチ王子フィーバー
9.3 優勝パレード
10 連盟成立・結成にまつわる経緯と諸説
11 脚注
12 関連項目
13 外部リンク

加盟大学 [編集]
早稲田大学野球部
慶應義塾大学野球部
明治大学硬式野球部
法政大学野球部
立教大学硬式野球部
東京大学運動会硬式野球部
特記：記順は1年毎に交代する連盟当番校の順番に因る（いろは歌の順で決められたもので、2009年度の当番校は法政大学）

略史 [編集]
1903年に開始された早稲田大学と慶應義塾大学の対抗戦（早慶戦。慶應義塾大学での呼び名は慶早戦）が発祥となっている。1906年、応援の過熱などから早慶戦は中断されたが、1914年に明治大学を加えた三大学でリーグ戦を開始。1917年に法政大学が加入し四大学リーグとして、1921年に立教大学が参加し、五大学でのリーグ戦を実施するようになった。しかし、この間も早慶戦に関しては関係者が過熱を懸念したため実施されない状況が続き、変則的なリーグ戦運用となっていた。

1925年春、東京帝国大学（現在の東京大学）が参加、法政以外の各校と1試合ずつ試験的に試合をした。その年の秋のシーズンにあたって、明治を中心に「早慶戦を再開しないなら再開に応じない学校を外してリーグ戦を行う」と早慶を強硬に説得し、早稲田、次いで慶應が説得に折れて早慶戦の再開に応じ、ここに東京六大学野球連盟として正式に発足した。

翌年の1926年10月には明治神宮野球場（神宮球場）が東京六大学野球連盟の協力の下で完成、実質的には連盟専用球場として運用されることになる。

沿革 [編集]
※連盟結成以降を記述。結成前史は後述の連盟成立・結成にまつわる経緯と諸説を参照。

1925年　9月20日、東京六大学野球連盟発足。開幕試合は明治－立教1回戦。10月19日、早慶戦再開。
1926年　神宮球場落成。奉献式に摂政宮（昭和天皇）出席。優勝校に摂政杯が授与される。10月24日、明治－法政戦で神宮初試合
1929年　11月1日、明治神宮体育大会での早慶戦に昭和天皇が行幸。最初の天覧試合。
1931年　5月18日、慶應－明治2回戦で「八十川ボーク事件」
1932年　5月10日、早稲田がリーグを脱退。このため名称を「東京大学野球連盟」と改称（戦後再び元の名称に戻す）早稲田は太田四州ら東京運動記者倶楽部の斡旋で秋のリーグ戦から復帰
1933年　年間1シーズン制を採用（翌年まで）。10月1日、早稲田－立教3回戦で「宵越試合」、10月22日、早慶3回戦で「リンゴ事件」
1939年　文部省の干渉により週日試合が禁止、1日3ゲームの短縮日程に
1940年　東亜競技大会で連盟選抜が優勝。文部省の圧力により秋季リーグ戦が1回戦総当たりに短縮
1941年　文部省の意向により土曜日の試合が廃止、1日3試合の変則日程を採用
1942年　4月18日、春季リーグ戦開幕日に空襲警報発令。開幕を1週間遅延。
1943年　2月、野球用邦語集を作成。4月7日、文部省によるリーグ解散令。10月16日、出陣学徒壮行早慶戦
1946年　春季からリーグ戦が復活、5月19日に上井草球場で開幕式。前半戦は上井草球場、後半戦は後楽園球場使用での1回戦制。秋季には神宮球場が一部開放。また秋季から天皇杯が下賜。
1947年　大学野球王座決定戦開催のため、東都大学野球連盟、関西六大学野球連盟（旧関西六大学）とともに全国大学野球連盟を結成。春季から東大に初めて応援団が登場。
1948年　春季から勝ち点制を採用。首位同勝ち点の場合は勝率関係なしで優勝決定戦を行なう方式になる。
1950年　11月6日、昭和天皇天覧早慶戦開催。秋季から戦後初めて全試合が神宮開催になる。
1952年　同年春季より、同勝ち点の場合は勝率で優勝を決める事に規約を改正。大学野球の統一組織である全日本大学野球連盟の結成に協力、同連盟傘下となる。
1959年　春季から背番号制を導入。
1965年　春季からプロだけで使用していた神宮球場左右両翼のラッキーゾーンを固定して使用することに変更。
1968年　春季から明治維新百年を記念して優勝校に明治神宮杯が贈られることになる。
1975年　11月8日、連盟結成50周年記念試合として六大学OBのプロ野球選手による紅白試合実施
1976年　神宮球場竣工50周年記念試合として11月3日に東都大学野球連盟との対抗試合を、また11月13日に東京六大学・東都大学のプロ選手OB戦を実施
1979年　連盟100シーズンを迎え、営団地下鉄（現東京メトロ）から記念切符が発行される。
1981年　同年よりチェコスロバキア杯が贈られる
1988年　昭和天皇ご不例のため、試合中の太鼓応援が自粛される。その後、周辺住民の感情に配慮し、太鼓応援の一部制限を行う。
1992年　10月17・18日、プロ野球日本シリーズ開催に配慮し、初のナイター試合を実施（慶應－法政、早稲田－明治）
1994年　5月29日、今上天皇天覧早慶戦開催
1995年　11月4日、連盟結成70周年記念試合として六大学現役選抜対六大学OBとの試合実施
1996年　11月9日、明治神宮外苑創建70周年記念試合として東都大学野球連盟との対抗試合実施
2003年　11月26日、早慶戦100周年記念行事。両校シニアOBによる親善試合と、全早慶戦を実施
2006年　11月4日、明治神宮外苑創建80周年記念試合としてヤクルトと試合を行なう
2007年　11月17日、2007日中文化・スポーツ交流年記念日中大学野球交流戦として東京六大学選抜対中国大学選抜の試合を実施

特徴 [編集]
早慶戦を起源とすることから、最終戦の対戦カードは必ず早慶戦となっている。早慶戦は日本の野球の発展に大きな影響を及ぼし、長く国民的な注目を集め、現在も両校の学生や卒業生、熱心な野球ファンの間で根強い人気を保ち、他のカードを大きく引き離す動員力を誇る。

成立以来全国から有力な球児たちが集まり、テレビ普及によるプロ野球の人気上昇前においては、日本の野球において高校野球と人気を二分してきた。1980年代以降は以前ほどの人気を集めなくなったが、それでも根強いファン層を持ち、早慶戦を含まなくとも大学野球では全国随一の動員力を維持している。

その人気ゆえ、六大学野球が成立する以前から加盟を求める大学が相次いだ（詳細については後述章の連盟成立・結成にまつわる経緯と諸説を参照）。

沿革の通り、1946年には天皇杯が下賜されている。天皇杯は原則として一競技につき一つしか下賜されないため、他の競技では天皇杯が競技全体の最優秀者（チーム）に対して渡されるものになっているのに対して、硬式野球においては東京六大学野球連盟の優勝校に渡されている。第二次世界大戦前から東京六大学リーグの優勝校に摂政杯（摂政＝昭和天皇）が授与されていることを受け継いだものであり、変則性はない。ただし、他のスポーツ競技が日本一を決定する競技大会に授与されているのと違うことから硬式野球界独特の問題としてあげられることもある。

東京六大学の魅力の一つに応援がある。プロ野球が選手個人への応援曲を中心にしているのに対し、東京六大学の応援はチームに対する応援曲・応援歌・コールの組み立てからなり、応援するチームの得点・活躍と合致したときはあたかも一編の歌劇を連想させる。

試合開始・終了時には両校応援席とも校旗を掲揚して校歌斉唱と「フレー・フレー」のかけ声（母校と対戦校のそれぞれに対して）からなるエール交換（応援席以外の観客は静粛する）を行い、相手への敬意を表する。エール交換中、応援席に座る学生たちには相手校への敬意から起立・脱帽が義務づけられている。こうした応援形態は東京六大学ならではのものであり、この独特の雰囲気を愛するOB・ファンは実に多い。神宮でプレーした選手たちの多くからも、応援に対する感動が語られることが多い。コンバットマーチ（早稲田）ダッシュケイオウ（慶應）狙いうち（明治）チャンス法政（法政）セントポール（立教）鉄腕アトム（東大）など、現在高校野球やプロ野球で使われる応援曲の多くが東京六大学から生まれており、東京六大学の応援が高校野球やプロ野球へ、そして電波を通じて全国へ伝播したものである。また、野球応援にチアリーダーが登場したのは、東京六大学が最初とされている（早慶六連戦を参照）。

創成期のプロ野球の運営方法にも多くの影響を与えた（1936年度のプロ野球は勝ち点制を採用など）。現在全国にある他の大学野球連盟の運営方法にも、東京六大学が採用してきた方法が影響を与えているものが多い。

今では全国に○○六大学と名乗るものがある。単に六大学といった場合はこの連盟のことを指すことが多いが、地方によっては該当地域に存在する○○六大学のこともあるので注意が必要である。

運営方法 [編集]

構成 [編集]
前記の6校。各校からOB1名ずつが先輩理事として出されるほか、各校の部長・監督・主将・マネージャーらが理事として連盟の運営に当たる。他に事務局長を筆頭とする事務局員が連盟運営の実務を担当する。代表者は理事長で、いろは順による各校部長による持ち回り、1年任期である。2009年は当番校である法政・佐藤典人部長が理事長を務める。

登録選手 [編集]
部長・監督・助監督・コーチ・マネージャー（記録員）以外に1試合にベンチ入りできる選手は25人（監督以外に3人の指導者がベンチ入りできる）。ベンチ入り選手は1試合毎に変更可能。監督以外の3人の指導者がベンチ入りできる。その他に、1980年から2008年まで特別要員（コーチ扱い）1名がベンチ入りできた（役割は主に1塁ないしは3塁コーチャーであり、特別要員として登録された選手は試合に出場できなかった）。2008年春季リーグ戦より、試合開始前と試合中に各1回、監督名とベンチ入り全25選手（苗字と背番号を表示）がスコアボードに表示されるようになった。

対戦方法 [編集]
春秋でそれぞれリーグ戦を行なう。全チームが全て同じ日に試合をすることはなく、毎週最大4チーム=2試合ずつ開催される。早慶戦はそのシーズンの最終週に組まれており、この週に限っては1試合のみとなる。通常、開幕試合は前シーズンの優勝校と最下位校の対戦となっている。

基本的には全15カードを8週間（春季は4月～5月末、秋季は9月～10月末。暦によって開始時期は前後する）の間に行われるが、リーグ優勝校の発議などで9週間の変則日程で行われることがある。この場合、早慶戦は最終第9週に行われ、第8週は前季優勝校と2位の対戦が1日1試合で組まれる。1957年秋には春優勝の立教と2位の慶應（この試合で長嶋茂雄がリーグ新の8本塁打を達成）、1993年秋には春優勝の明治と2位の早稲田が対戦した。また春秋のリーグ戦閉幕翌日からトーナメント方式による新人戦（1・2年生対象）を神宮球場にて開催（同点の場合は塁打数の多いチームが勝利）。例年、春季リーグ戦開幕の前週には、日本野球関東地区連盟との共催で「東京六大学・社会人野球対抗戦」を実施している（加盟校各1試合、9回打ち切り、雨天中止）。

2戦先勝方式 [編集]
2戦先勝方式の総当たりによる勝ち点制（引き分けは再試合）。 同一の対戦校に対して先に2勝したチームがその相手校との対戦に勝利したとして対戦を終了する（1勝1敗の場合は第3戦を行い決着を付ける）。対戦校のいずれかが2勝するまで、対戦は完結しない。引き分けはプロ併用日は9回終了時、それ以外は1・2回戦は12回終了時、3回戦以降は15回終了時同点の場合引き分けとしている。7回終了（後攻チームがリードの場合は7回表終了時）をもって試合成立とし、それ以前の試合中止はノーゲームとなる。得点差によるコールドゲームの成立は採用していない。

順位決定方法 [編集]

勝ち点制 [編集]
同一対戦校に勝ち越した場合に勝ち点1を獲得し、勝ち点が多い方が上位。勝ち点が同じ場合は全体の勝率比較によって順位を決定。
勝ち点も勝率も同じ場合は、優劣の決定が必要な場合＝優勝校の決定に限り決定戦（プレイオフ）を行なう。2校で実施の場合は1回戦制で勝者を決める。3校で実施の場合は各校1回戦総当たりで試合を行い、3校とも1勝1敗の場合は優勝は預かりとし全国大会への出場は抽選により決定する。
決定戦は1990年秋季の立教-法政まで11回、15試合実施。
決定戦の成績は選手個人の成績を含めリーグ戦の成績累計には含めない。
対戦する5校全てから勝ち点を挙げて優勝することを「完全優勝」、10戦全勝の場合を「全勝優勝」と呼ぶ。10勝無敗でも引き分けを含む場合は全勝優勝とは別扱いとしている。
※以上は基本的に東京六大学野球連盟として独自のもの。他のリーグで採用しているものもあるが、大学野球では基本的にはリーグ細則は独自のものとして運用される。

審判・公式記録員 [編集]
審判員・公式記録員とも、各校が各々選任したOBが務める。審判員は各校から3名ずつ選出され、球審及び塁審3名の4名（照明点灯時は線審2名が加わる）で審判を行う。また、試合判定に関わる規則委員も各校から1名ずつ、選任されたOBが務める。各試合の審判員・記録員とも、対戦当該校以外の者が務める（例：早慶戦では明・法・立・東の4校のOBが審判員及び記録員を務める）。また、球場スタンド内のボール係は、各校のベンチ入り以外の部員が務めている。

背番号・ユニフォーム [編集]
各校に共通して、背番号は監督30、助監督・学生コーチは40・50・51[1]、主将10と決められている。プロ野球にある「0」「00」番は存在しない。

各校とも、背番号の着用に一定の原則を有している。例えば早稲田なら投手は10番台、内野手・捕手は一桁台（特に正捕手は6番）、外野手は20番台（詳細は早稲田大学野球部を参照）、明治ならレギュラーは守備位置に応じて背番号が振り分けられる（捕手なら2番、遊撃手なら6番）、など。新人やシーズン途中からベンチ入りした選手などはその時点の空き番号や30番台を着けることが多い。最近では古田敦也・伊東勤の活躍に影響されてか、正捕手が「27」番を着用するケースも見られる。ところがイチロー・松井秀喜の活躍に倣って50番台を着用する選手は皆無に近いのは興味深いところである。また、ベンチ入り選手を試合毎に変更できることから、カードごとに番号が変わる選手もいる。

早稲田のみ、「9」番を欠番としている。1972年の第1回日米大学野球選手権に出場した東門明選手が、大会中の事故で死去したためのものである（東門選手は早稲田では9番を着用していた）。

ユニフォームは早慶以外の4校は先攻用・後攻用（グレーを基調とする）の2種類を一時期使用していた（長嶋茂雄の立教時代の写真で二種類のユニフォーム姿を確認できるのはそのため）が、現在は1種類のみ。特に早・慶・明は帽子やユニフォームのカラー・ロゴなどを戦前からほとんど変えていない。早・明は襟付きのユニフォームを使用しているが、これは日本野球の草創期の名残（その当時はもっと大きな襟であったが）をとどめているものである。

選手表彰 [編集]
個人タイトルは首位打者（毎日新聞社制定）と最優秀防御率（読売新聞社制定）の2つ。それぞれにトロフィーが与えられる。規定打席・投球回数は時期により差異があったが、現在は打席はプロ野球同様試合数×3.1を規定打席数とし、投球回数は試合数×2を規定回数としている。

アマチュア野球担当記者たちの投票によりベストナインを選出している（1954年秋季から）。ベストナイン選外の選手でめざましい活躍をした選手には特別賞が与えられる。過去には本塁打記録を大幅更新した法政田淵幸一、史上2人目の完全試合を達成した立教上重聡の2名。

2003年春季リーグ戦より、連盟ホームページにおいてファン投票によるMVPを選出している。

開・閉幕式 [編集]
リーグ戦第1週の試合前に開幕式を、早慶最終戦終了後に閉幕式を行う（優勝決定戦が行われるときには決定戦の終了後）。開幕式では連盟理事長の挨拶、前シーズン優勝チームからの天皇杯返納と選手宣誓（前シーズン優勝チームの主将が行う）が行われる。閉幕式では各杯の授与と連盟理事長の挨拶が行われる。なお個人表彰・ベストナイン表彰は閉幕式中には行われず、終了後に表彰と写真撮影が行われる。

いずれも、東京六大学応援団連盟が協力している。入場行進曲は各校の第一応援曲のメドレーがリーグ戦の順位の順番で吹奏され、曲が代わるのに合わせて一塁側ファウルグラウンドに控えている各校の第一応援旗が掲揚される。

連盟ホームページ（下記「外部リンク」参照） [編集]
2000年より稼働し、全試合の速報・結果、個人成績や過去の成績、連盟役員や各校の部員名簿などを掲載。試合速報はほぼリアルタイムに近い速さで配信している。試合速報・結果の画面は、神宮球場のスコアボードを模している。ファン投票によるMVP選出も行っている。携帯版でも試合速報をほぼリアルタイムで配信している。

その他 [編集]
スタンドインしたホームランボール・ファウルボールを拾得した観客は前記のボール係に渡さなければならないが、その代わりに連盟オリジナルのピンバッジがプレゼントされる。

試合会場 [編集]
週末を中心に、すべて神宮球場のみで行なわれる。

東京六大学野球連盟は、神宮球場の建設時に多大な協力をし、また神宮球場が事実上六大学野球の収容のために設立された関係から、球場の使用割り当てを決定する上で最優先の配慮を受けており、リーグ戦開催時期はリーグ戦終了後に行なわれる新人戦まで含めて、土曜日・日曜日は勿論、平日も月曜日～水曜日までの日中は東京六大学野球連盟が優先的に神宮球場を使用して試合を開催する[2]。水曜日までかけても（2勝先勝の）決着がつかない場合は、翌週以降の平日に（ただし、翌週の予定カードの決着を優先して）対戦が繰り越される。

試合日程がプロ野球の試合と重なる場合は併用日と称しており、試合開始時間を早めるほか9回を終了して両校同点の場合でも延長戦は行わず引き分けとしている。プロ野球の開始時刻に配慮してのものだが、こうした規定があっても、六大学の試合が長引いてプロの試合開始が遅れることがごく稀にある。

試合開始時刻は1日2試合の場合は第1試合11時00分より・第2試合13時30分より、1日1試合の場合は13時00分。2009年春季リーグ戦より、併用日における第1試合の開始を10時30分に早めた。

ベンチの配置は原則として対戦組み合わせスケジュール表（外部参照リンク先に掲載）の左のチームが3塁側、右のチームが1塁側となるが、早慶戦は全試合共通で早稲田が1塁側、慶應が3塁側と固定されている（1933年に起こった応援加熱による騒動（リンゴ事件）を背景とする）。なお、土曜日に開催される1回戦が雨天などの理由で2試合とも（第8週は早慶戦1試合）中止となった場合、試合順及びベンチの配置・攻撃順は翌日にスライドさせず、月曜日以降に開催される2回戦に引き継がれる。一旦販売された入場券の扱いも同様である。

リーグ戦期間中に各校応援団が利用する応援リーダー台は、東京六大学応援団連盟の共有所有物であるが、その応援リーダー台の設置の為に、球場設備の一部であるフェンス支柱に応援リーダー台固定用の突起金具が溶接されている。こうした他では考えられない（プロでも）便宜を提供するほど球場と大学野球連盟の関係が深いのは、全国でも唯一といっていい。前述のように神宮球場が東京六大学連盟の協力を得て、連盟の専用球場の意味をもって設立されたことに由来するものである。

スコアボードの校名表記は全てアルファベット表記であり、たとえば早稲田ならば得点欄は「W」、選手名の一番上には「WASEDA」と表記される。

球場内の座席は、学生席（一、三塁側、各約3000席）、内野席、特別指定席、外野席に分けられる。外野席には女性・小学生以下の児童、中学生10人以上の団体が無料で入場できる。

記録 [編集]
連盟ホームページを参照のこと。

優勝回数は2009年春季リーグ戦時点。なお、1940年春季は慶大・明大・立大の3校が7勝3敗でならび、優勝預かりとなった。

法政大学　　　43回（最近の優勝＝2009年春季）
早稲田大学　　41回（　　〃　　＝2008年秋季）
明治大学　　　32回（　　〃　　＝2008年春季）
慶應義塾大学　31回（　　〃　　＝2004年秋季）
立教大学　　　12回（　　〃　　＝1999年秋季）
東京大学　　　 0回
リーグの各記録に、5大学リーグ以前（＝1925年春季以前）の記録は含まれていない。年一回、リーグ戦の全記録や試合解説、選手名簿、卒業生の進路などを掲載した「野球年鑑」を発行している（関係者のみに配布。関係者以外は野球体育博物館や国立国会図書館などで閲覧が可能（ただし借り出しはできない））。伝統的にマスコミに多数のOBを送り出していることもあり、記録の充実度・整備度は大学球界では群を抜き、プロ野球並みである。また東京六大学野球に関連する資料は吉澤野球史料保存館でも展示されている。

主な記録はベースボール・マガジン社発行の雑誌「大学野球」や、「神宮球場ガイドブック」でも確認できる。

試合中継・マスコミ [編集]
連盟結成直後からラジオ中継され、テレビでも草創期から中継を行うなど、マスコミは人気コンテンツとして六大学の試合を中継してきた。1960年の早慶六連戦当時は、NHKだけでなく東京キーの民放全局がこれを中継するなどしていたが、その後民放は順次撤退、NHKも放映数を減少させていった。テレビ神奈川や東京メトロポリタンテレビ（東京MXTV）が開局直後から数年にわたり試合中継を行った（テレビ神奈川は80年代中頃に中継を中止したが、90年代に入り土日の深夜にダイジェストを放送した）。東大が江川卓から勝ち星を挙げた試合ではテレビ神奈川が異例の中継延長に踏切った。それを知ったのか試合終了後に東大ナインがテレビカメラに向かって一礼する一幕もあった。1981年5月には東大が早慶から勝ち点を挙げ「赤門旋風」を巻き起こしたことから、TBSが急遽東大－立教4回戦を中継した。唯一試合中継をしていたNHKも、80年代に入って早慶戦を含む数カード（第3週、第6週、第7週、早慶戦の各1試合）に中継を絞り、その後ラジオ中継を廃し、1997年春季には早慶戦のテレビ中継も中止した。しかしそのシーズンに高橋由伸がリーグタイ記録の22号本塁打を早慶戦（それもNHKがそれまで放映していた日曜日の試合）で放ったため、視聴者から中継中止に対する抗議が多数寄せられる事態が起きた（試合は東京MXTVが中継）。歴史的瞬間を逃した失態と感じたかNHKはその年の秋季から早慶戦の中継を再開した（なおNHKはそれまで優勝校へ授与していたNHK杯も同時期に一時撤廃している）。

現在、地上波ではNHKが早慶戦の日曜の試合をテレビ中継している。2006年春季、連盟はリーグ戦全試合のインターネット中継の実験をiiVChannalで開始、同年秋季には日本テレビと提携して第2日本テレビにおいてインターネット中継が実施された。2006年11月の東京六大学対東京ヤクルトスワローズ戦は、東京MXTVが生中継した。2007年春季、日本テレビが六大学の試合中継を“再開”することとなった。「ハンカチ王子」斎藤佑樹の早大入学に伴って放送各局が連盟と放映権獲得を巡り交渉した末、日本テレビが獲得。CS放送の日テレG+では全試合、BS日テレでは早稲田戦の10試合を中継した（なお9月24日、25日は神宮球場内でのテレビ中継をしたが、CS･BS・地上波では未放送に終わった）。5月12日には2007年春季リーグの模様を中心に六大学野球の歴史を紹介した2時間特番を放送。ラジオ中継はニッポン放送が放送権を獲得した。2007年4月14日の開幕カード、東大－早稲田戦は、日本テレビが地上波中継を行った（1回表裏のみ）。2007年5月20日には、NHKが早稲田－明治戦を緊急生中継した。6月2日、3日の早慶戦はNHKが中継したほか、日本テレビも6月3日に特別番組を編成して地上波中継を実施した。

CSでは日テレG+の放送開始以前はパワーチャンネル（現・MTVジャパン。当時は週末はスポーツ中心の編成で行っていた）→GAORA→スカイ・A （現：スカイ・A sports+）で放送を行っていた。なお、スカイ・Aでは2009年春季リーグからテレビ朝日協力（実況アナウンサーもABC、EXのそれぞれから派遣して担当する。毎節の放送ではなく、随時好カードを抜粋して放映）により中継を再開する。

新聞・雑誌でも、戦前は大手各紙がスポーツ記事では最も大きい取り上げ方をしていた。試合の詳細まで掲載していたため、戦前のリーグ記録は、新聞報道に頼る部分が少なからずある。戦後もテレビ・ラジオ同様重要コンテンツとして取り上げてきたが、やはり同様に扱いが少なくなり、江川卓卒業後はさらに記事が減少していった。中には取材不徹底のまま早慶戦の人気低迷を取り上げる新聞も出た。

斎藤佑樹の入学・活躍に伴い、東京六大学の新聞・雑誌での注目が増えており、斎藤が登板した翌日は1面に取り上げるスポーツ紙も多い。

雑誌としてはベースボール・マガジン社が年3回「週刊ベースボール」の増刊として「大学野球」を刊行している。もとは「東京六大学野球特集号」としていたものが大学球界の全国各地での発展に伴い名称を変えたものである。とはいえ東京六大学野球に割かれる誌面は今も最も大きく、注目選手へのインタヴューのほか、選手名鑑、歴代の記録、前シーズンの試合結果や記録などを網羅している。同誌2007年春季リーグ戦展望号では表紙を斎藤が飾った。同誌の刊行史において、入学したばかりの選手が表紙をかざるのは極めて稀なことである。

神宮球場では「神宮球場ガイドブック」を春・秋の2回刊行している（1986年より）。東京ヤクルトスワローズ関連の記事とともに、東京六大学・東都大学の選手名鑑や記録が掲載され、さらに各連盟OBのインタヴューや過去の東京六大学リーグ戦の記事などが紙面を飾り、六大学ファン必携の一冊となっている。2007年春号は同ガイドブック史上初めて、斎藤を含む各校の注目新入生を紹介する頁が設けられた。東大は発行の時点で入部選手が確定しておらず（これは例年のことである）、新人選手の紹介はなかった。ガイドブックは第4週終了時点で同誌史上初めて第1刷を完売した。

このほか、連盟発行の選手名簿が、神宮球場内で発売されている。

その他 [編集]
優勝カップ：天皇杯、連盟杯、明治神宮杯、アメリカ大使杯、NHK杯（かつてはチェコ国友好杯、ハワイリーグ杯、日本テレビ杯などがあった）表彰式では主将ほか4年生の主要選手が拝戴する。天皇杯のみ、翌シーズンの開幕式において連盟へ返納する。
高校野球や都市対抗野球のような優勝旗は存在しない。
ラッキーゾーン使用前は、ワンバウンドして外野スタンドに入った打球を三塁打（エンタイトル）として扱った。

1933年の「宵越試合」 [編集]
1933年10月1日の早稲田－立教3回戦は、立教が11－4と大量リードのまま9回表を迎えた。ここで早稲田が反撃に出て大量5点を奪い2点差に迫り、なお2死満塁と詰め寄った。ここで打者長野を迎えたところで日没のためグラウンドが暗くなり、試合続行不可能と判断した審判団は両校監督・主将と協議の上、同じ状況のまま翌日に試合を延期すること（いわゆるサスペンデッドゲーム）とした。翌10月2日、9回表早稲田の攻撃、2死満塁の局面から試合は再開された。早稲田の打者長野は立教の投手塩田の3球目に投ゴロに倒れ、試合はあっさり11－9で立教の勝利に終わった。以後、連盟規定改定などの関係で、同様のサスペンデッドゲームは実施されていない。

ハンカチ王子フィーバー [編集]
2007年の春季リーグは同年に早稲田大学に入学した斎藤佑樹の開幕登板が予想されたことからチケットを求める問い合わせが殺到し、史上初めてチケットぴあでの入場券前売りが実施された。4月14日の開幕戦は前年春の4倍となる18,000人が詰めかけ、法政との対戦となった同じ4月28日は20,000人、斎藤が先発した4月29日は28,000人を記録し、従来早慶戦以外では開放されない通称「三角内野」（第2内野席）が開放された。この観客数は早慶戦以外では1992年春季第7週、法政－明治戦（勝った方が優勝。明法戦で勝った方が優勝となるのは久しぶりだった）以来の20,000人越えとなった。両日夜に同じ神宮で行われた東京ヤクルト－巨人戦の観客動員は28日20,106人、29日29,654人であった。東京六大学の観客数は1,000人未満を切り捨ててはいるがほぼ実数に近い数値で発表されており、斎藤佑樹の人気がプロ野球、それも従来首都圏で最大の動員力を持っていたとされる巨人戦に肉迫する結果となった。さらに5月20日の早明戦では、30,000人が神宮に詰めかけ、6月2日からの早慶戦では2日34,000人、3日36,000人の観衆が集まった。6月3日の観客数は当日行われたプロ野球交流戦の6試合中5試合を上回り、北海道日本ハム対阪神（札幌ドーム）に次ぐ動員数となった。

入場券を求める行列は4月28日には400人以上に上り、その後シーズンの経過につれその列が増えてきた。そのための混乱を少しでも回避しようとしてか、連盟ホームページでは1日2試合の場合の開場時間が9：35であることを記載し始めた。連盟では混雑による事故を回避するため、従来の倍以上の警備員を配置して観客整理と警戒にあたっている。早慶戦では1994年の天覧試合並みの200人態勢をとった。

早稲田野球部を乗せたバスは斎藤見たさに詰めかけるファンとの衝突・事故を避けるために、球場正面玄関に横付けされ、選手たちは厳重な警備の下で入退場をしている。他校の場合は球場前の駐車場に停める（早稲田も2006年秋季までは同様だった）ため、それを知るファンからは見慣れない異様な光景に映っている。

ただし早稲田の出ない週の観客数は概ね例年並みとなっており、六大学の人気復活とは言い切れない状況である。

1年生の斎藤が2007年春季リーグの開幕投手で勝利をおさめたが、これは1927年春季の慶應宮武三郎以来80年ぶり（先発投手としては1930年の東大・高橋一以来）。斎藤はこのリーグ戦で通算4勝を挙げ、1年生投手の春季リーグ戦での4勝以上は1927年宮武、1929年早稲田小川正太郎、1991年早稲田織田淳哉についで4人目となった。斎藤はベストナインにも選出され、1年生投手が春のベストナインに選出されたのは1954年秋季の制度制定後初めてである。

2007年9月6日の連盟理事会で、東京六大学野球の2008年版カレンダーを発行することを決定した。連盟によれば「ファンサービスの一環」とのことだが、カレンダーの発行は同連盟史上初めてのことである。また2008年春季リーグ戦の開幕と同時にベースボールカードも発売された。連盟によれば、過去にブロマイドが発行されたことはあるが、カードの発売は初めてだとしている。

優勝パレード [編集]

優勝パレードの様子。写真は法大のもの(2009年春)リーグ戦の優勝校は、全日程の終了後に優勝パレードを行うのが恒例となっている[3]。パレードの参列者は紅白のちょうちんを携えて行進することから、パレードには「ちょうちん行列」「ちょうちんパレード」の別名がある。
概ね神宮外苑内の絵画館前を起点とし、大学本部のある地点までを行進ルートにしている。選手たちはオープンカーに乗って行進に参加する（早稲田を除く）。

なお近年では、渋滞への配慮等から神宮外苑を起点としたパレードを実施しない場合もある[4]。

連盟成立・結成にまつわる経緯と諸説 [編集]
東京六大学野球連盟が結成される当時は娯楽文化が現在とはだいぶ異なる様相を呈しており、当該野球対抗戦はスポーツ競技娯楽として絶大な人気を集めていた（詳細は前述の特徴の章を参照）。このため、六大学野球連盟成立前の加盟候補に挙がったチームや、成立後に至ってもこの連盟に加盟を希望するチームは枚挙にいとまなかった。また、東都大学野球連盟との関係に関してもさまざまな異説が流布されている。（詳細は東都大学野球連盟参照）以下にそれらにまつわる事例を紹介する。（下記の大学以外にも伝承・伝聞が諸説存在するが、検証可能なものについてのみ記述した。）

1903年、早稲田大学からの挑戦状に慶應義塾が応じ、初めての早慶戦を実施。
1906年、応援団同士の加熱問題を理由に早慶戦が中止
1914年、明治大学は、早慶戦中止中の両校の間をとりもって三大学野球リーグを結成（早慶戦は後日の六大学連盟成立まで実現せず）。
1917年、明治大学との関係が良好だった法政大学が三大学野球リーグに加盟。
1921年、早稲田大学野球部（飛田穂洲）の指導を仰いでいた立教大学が四大学野球リーグに加盟。
1925年、東京帝国大学が五大学野球リーグに加盟。六大学野球開始に伴い、それまで早慶戦の再開を固辞し続けていた慶應義塾大学側に対して、明治大学が中心となり「再開に応じなければリーグからの排除も辞さない」という条件を提示。これによりやむなくこれに慶應義塾大学が応じて正常な6校間のリーグ戦が成立した。
太平洋戦争終戦後のリーグ戦再開時に、同じく東京都内の大学野球有力校が多く所属している東都大学野球連盟などからの合併打診等があったが、そのまま変わらぬ加盟校構成を堅持したまま今に至っている。当時の東都合併拒否は、その直後の三大学野球王座決定戦の開催と全国大学野球連盟の結成の遠因にもなった。

脚注 [編集]
^ 助監督を置く明治・法政・立教・東大は40、OBコーチを置く慶應は50をそれぞれ着用。OB指導者が監督のみの早稲田は学生コーチ3人が40・50・51を着用している。
^ 球場の優先使用に関しては明治神宮野球場にも詳細を記述。
^ 但し、2001年秋季リーグ戦に優勝した慶應のパレードが社会情勢の不安から中止になった（「野球部　優勝パレードは中止に」『慶應塾生新聞』2001年10月号[1]）
^ 2004年春季リーグ戦に優勝した明治は駿河台キャンパス周辺のみ[2]で、2006年春季リーグ戦・2009年春季リーグ戦に優勝した法政は市ヶ谷キャンパス周辺のみ[3]で優勝パレードを実施した。

関連項目 [編集]
東京六大学応援団連盟
東京六大学
東京六大学リーグ

外部リンク [編集]
東京六大学野球連盟
[表示]表・話・編・歴東京六大学野球連盟

慶応義塾大学 | 東京大学 | 法政大学 | 明治大学 | 立教大学 | 早稲田大学

[表示]表・話・編・歴大学野球

全日本大学野球選手権大会 1950年代 1952｜1953｜1954｜1955｜1956｜1957｜1958｜1959

1960年代 1960｜1961｜1962｜1963｜1964｜1965｜1966｜1967｜1968｜1969

1970年代 1970｜1971｜1972｜1973｜1974｜1975｜1976｜1977｜1978｜1979

1980年代 1980｜1981｜1982｜1983｜1984｜1985｜1986｜1987｜1988｜1989

1990年代 1990｜1991｜1992｜1993｜1994｜1995｜1996｜1997｜1998｜1999

2000年代 2000｜2001｜2002｜2003｜2004｜2005｜2006｜2007｜2008｜2009


明治神宮野球大会 1970年代 1970｜1971｜1972｜1973｜1974｜1975｜1976｜1977｜1978｜1979

1980年代 1980｜1981｜1982｜1983｜1984｜1985｜1986｜1987｜1988（中止）｜1989

1990年代 1990｜1991｜1992｜1993｜1994｜1995｜1996｜1997｜1998｜1999

2000年代 2000｜2001｜2002｜2003｜2004｜2005｜2006｜2007｜2008｜2009


全日本大学野球連盟加盟連盟 北海道｜札幌｜北東北｜仙台六｜南東北｜千葉｜関甲新｜神奈川｜東京新｜首都｜東京六｜東都｜愛知｜東海地区｜北陸｜関西学生｜関西六｜阪神｜近畿｜京滋｜広島六｜中国地区｜四国地区｜九州六｜福岡六｜九州地区

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漢文の基礎の基礎■■■■（ししょごきょう）とは、■■の経書の中で特に重要とされる四■と五■の総称

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【四書五経】

■■■■（ししょごきょう）とは、■■の経書の中で特に重要とされる四■と五■の総称。ただしこのうち『大学』『中庸』はもともと『礼記』の一章を独立させたものである。君子が国家や政治に対する志を述べる大説として日常の出来事に関する意見・主張や噂話など虚構・空想の話を書く小説と区別される。

四■は「論語」「大学」「中庸」「孟子」、五■は「易経」「書経」「詩経」「礼記」「春秋」をいい、五経を以て四書よりも高しとする（なお礼記の成立受容史については三礼を参照せよ）。 「楽経」を含めて四書六経ともいう。

目次 [非表示]
1 【■■時代】の六経
2 前■の五経
3 ■代の五経
4 宋代以後の【■経】
5 宋代以降の【四■】
6 関連項目

【四書五経】

四書五経（ししょごきょう）とは、儒教の経書の中で特に重要とされる四書と五経の総称。ただしこのうち『大学』『中庸』はもともと『礼記』の一章を独立させたものである。君子が国家や政治に対する志を述べる大説として日常の出来事に関する意見・主張や噂話など虚構・空想の話を書く小説と区別される。

四書は「論語」「大学」「中庸」「孟子」、五経は「易経」「書経」「詩経」「礼記」「春秋」をいい、五経を以て四書よりも高しとする（なお礼記の成立受容史については三礼を参照せよ）。 「楽経」を含めて四書六経ともいう。

目次 [非表示]
1 戦国時代の六経
2 前漢の五経
3 唐代の五経
4 宋代以後の五経
5 宋代以降の四書
6 関連項目

戦国時代の六経 [編集]
『荘子』や『語叢』においては、下記の六種類の経書が列挙されている。

詩
書
礼
楽
易
春秋
当時の儒家らはこれらの経典を重視したが、『楽』は早くに失われたとされる。

前漢の五経 [編集]
易（施氏・孟氏・梁丘氏・京氏）
書(大、小夏侯氏、欧陽氏)
詩(斉詩・韓詩・魯詩)
士礼（后氏・戴氏）
春秋(公羊氏・穀梁氏)

唐代の五経 [編集]
唐の太宗は、以下の経典を「五経」とし、『五経正義』という解釈を孔穎達らに定めさせた。唐代以前の注釈類は殆んど現存しないため、唐代以前の経学研究の基本書とされている。

易……『周易正義』（王弼・韓康伯注、孔穎達等疏）
書……『尚書正義』（偽古文尚書。孔安国伝（偽孔伝と呼ばれる）、孔穎達等疏）
詩……『毛詩正義』（毛伝、鄭玄箋、孔穎達等疏）
礼記……『礼記正義』（小戴礼記。鄭玄注、孔穎達等疏）
春秋……『春秋正義』（春秋左氏伝をテキスト、杜預注、孔穎達等疏）

宋代以後の五経 [編集]
宋代には唐代までに集成された五経研究（古注）に対して、批判的な厖大な注釈書（新注）を生み出した。これは宋・元の二王朝を通じて行われ、明の永楽年間に『五経大全』として結実した。『五経大全』は科挙のテキストとしても利用され世上に流行したが、即席的に編纂された書物であったこと、しかも『五経大全』の種本の殆んどが現存すること、また明朝そのものの経学研究が低調であったこと等から、『五経大全』そのものの学術的評価は低い。『五経大全』の注釈書は朱熹とその弟子蔡沈、朱熹の先駆者程頤の私淑の弟子胡安国と、比較的簡潔な注釈を行った陳澔が選ばれている。

易(朱熹の『周易本義』)
書（蔡沈の『書集伝』）
詩経（朱熹の『詩集伝』）
礼記（陳澔の『礼記集説』）
春秋(胡安国の『春秋伝』)

宋代以降の四書 [編集]
『礼記』のうち「中庸」「大学」を重視する立場は、韓愈など宋代以前の学者にも見られた傾向であるが、北宋の二程子は特にこれらを重視した。
南宋の朱子が『礼記』から『大学』と『中庸』を独立させ、『論語』『孟子』と合わせ「四書」として五経以前に読むべき入門の学として顕彰し、その注釈書として『四書集注』を著した。四書は元代以降、科挙の科目に採用され、五経よりも広く読まれるようになった。

関連項目 [編集]
四書
五経
十三経
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最終更新 2007年8月9日 (木) 06:29 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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【マニフェスト】 ＝この項目では、政権公約について説明しています。

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マニフェスト

この項目では、政権公約について説明しています。

産業廃棄物の追跡を目的とした書類については「マニフェスト制度」をご覧ください。
アイルランドの競走馬については「マニフェスト (競走馬)」をご覧ください。
中山美穂のアルバムについては「Manifesto」をご覧ください。
Superflyの楽曲については「マニフェスト (曲)」をご覧ください。
Windowsのmanifestファイルについては「分離アプリケーションとSide-by-Sideアセンブリ」をご覧ください。
マニフェスト (manifesto) とは宣言・声明書の意味で、個人または団体が方針や意図を多数者に向かってはっきりと知らせること、またはそのための演説や文書である。

現在は、選挙において有権者に政策本位の判断を促すことを目的として、政党または首長・議員等の候補者が当選後に実行する政策を予め確約（公約）し、それを明確に知らせるための声明（書）の意味で使われることが多い。 この場合のマニフェストは「政策綱領」「政権公約」「政策宣言」などの対訳で呼ばれている。

しかし、この用法は「選挙ごとに、政治の基本政策・基本理念が変わる」ことを意味する結果となることから、「選挙公約」とすることが適当であるとの論点もある。

本項では、この選挙公約におけるマニフェストについて詳説する。

目次 [非表示]
1 日本のマニフェスト
1.1 概要
1.2 要件
1.3 経緯
1.3.1 政治不信
1.3.2 議会制民主主義における「公約」
1.3.3 「マニフェスト」の導入
1.3.4 「マニフェスト」の実施
1.4 ローカル・マニフェスト
2 日本以外のマニフェスト
3 語源
4 共産党宣言
5 主なマニフェスト（年代順）
6 脚注
7 参考文献
8 関連項目
9 外部リンク

日本のマニフェスト [編集]

概要 [編集]
従来の選挙公約とは異なり、何をいつまでにどれくらいやるか（具体的な施策、実施期限、数値目標）を明示するとともに、事後検証性を担保することで、有権者と候補者との間の委任関係を明確化することを目的としている。つまり、いつ（実施時期）の予算（目標設定）に何（具体的な施策）を盛り込んで実現させるのかを明文化するものであり、必然的に政権を取り予算を制定し行政を運営することが条件となるため、「政権公約」という訳があてられ、定着しつつある。

政権奪取・運営が前提となるため、政権に関与する可能性が薄い野党第2党以下の公約についてはマニフェストとして議論・検討の対象とすべきではないとする見方もある。

一方、「政権公約」を選挙ごとに変えるのは、政党として一貫性がなく、場当たり的な性格を示す結果となるので、「『政権公約』を『マニフェスト』とする表現は政党がみずから使用する表現ではない」とする理解もある。さらには、日本のマニフェスト自体が上記の事後検証性で与野党の双方の物が検証されていないと言うことからも日本においては「従来の選挙公約と大して変わらないのではないか」といった批判も存在する。

なお、民主党は、2008年8月現在「マニフェスト」方式を採用[1]しているが、それは独自の判断によるものと考えられる。

要件 [編集]
マニフェストには、次のような効果が期待される。

現在の政治が抱える問題点を明確化する。
美辞麗句を並べた宣伝活動に終始しない、実行可能性が担保された政策を提示する。
有権者の政策本位の選択に資する。
公約を掲げ当選した候補者または政党による施政の事後評価を可能にする。
そのために、マニフェストには次のような要素が盛り込まれる。

執政に対する基本理念、および今後必要となる政策を検討する。
個々の政策について、その目的と実施方法、期限、財源などの指標を明確にする。
期限や財源などが必要な政策については、判断の基礎となる具体的な数値等を算定し、目標数値を設定する。
事後評価可能な形で策定し、専門知識を持たない一般有権者にも解りやすい表現で明文化する。
選挙前に公表し、配布する。
さらに、マニフェストを掲げ当選した候補者には次のような政策運営が求められる。

当該マニフェストに沿って執政する。
マニフェストに不具合が生じたとき（マニフェスト策定時点において策定根拠となる基礎データに誤りがあった場合や、予期されない状況の変化など）には、有権者および関係機関に状況を説明し理解を得るといった対応が求められる。
事後、マニフェストに掲げた個別政策の達成具合を評価し、公表する。

経緯 [編集]

政治不信 [編集]
大戦後の日本では経済成長を最たる目標としてきたが、高度経済成長の達成により政治はその最たる目標を失う一方、ロッキード事件やリクルート事件など政治家による汚職が大々的に報じられるようになった。その頃になると政治に対しての不信感が拡がりはじめ、選挙での投票率の低迷が顕在化するなど、世論の関心が政治から離れてゆくこととなり、民主主義の根幹を揺るがす問題として懸念されるようになる。

それを受けて 2000年代初頭には、投票受付時間の拡大、不在者投票制度を利用しやすくするための期日前投票制度の施行、即日開票の実施など、投票率向上を期待した制度の改善に取り組まれるとともに、個々の候補者や政党でも、政治への関心を高める方策が模索されるようになる。

議会制民主主義における「公約」 [編集]
以前より選挙公報やポスターなどで「公約」を掲げる候補者は多かったが、それらの中には施政方針よりも広報の手段として使われているものもあり、たとえば美辞麗句に偏りがちである、実行性が担保されていない、具体性に欠ける（そのため現職候補が過去にした約束が果たされたか否かを判断できない）などの問題が顕在化していたため、「（公約が）少々守れなかったというのは大したことではない」[1]と政治家が考える風潮が散見されるようになった。「公約」とは本来は公に約束することであるが、その約束が果たされたか否かを検証できない状況が続いたことにより、「公約」の意味が形骸化する事態が危惧されていた。

一方、既存の知名度や強大な資金力、支援組織などの既得権益を利用して選挙に臨む候補者や、現職候補者により議員や首長が固定化する傾向、政策よりも政局に注目がいく傾向も見られ、これらは議会制民主主義の根幹を揺るがす問題として意識されはじめる。

議会制民主主義の原点に立ち返ると、政治の目的は政策の選択とその運営であり、議員や首長を選ぶ行為（選挙における投票・当選）はその手段であるため、候補者が政治の目的である政策（施政の方針）を予め掲げることは、有権者が適切な判断をするための前提になる。また、現職議員・首長の場合、過去の選挙で掲げた政策が実践されたか否か（つまり過去の約束が果たされたか否か）も判断材料になるため、候補者や政党が予めマニフェスト（政策綱領）として方針を明文化することで、施政における責任を担保し、有権者の信頼を得るための手段になると期待される。

「マニフェスト」の導入 [編集]
そのような事態を受けて日本では、1999年の統一地方選挙の頃からマニフェストが作られるようになった。しかし、配布すると公職選挙法に定められた不特定多数への文書図画の頒布の制限に抵触する選挙違反とされたため、選挙期間中の配布はされなかった。

2003年の公職選挙法改正によって、補欠選挙を除く国政選挙では政党がマニフェストを選挙期間中に配布できるようになり、2003年の衆院選では、民主党がマニフェストの作成を宣言し、他党もそれに追随することとなった（ただし、2003年の衆院選公示前に秋の統一補欠選挙として執行した、参議院埼玉選挙区選出議員補欠選挙で民主党がマニフェストを先行配布をしている）。

また、2003年になると北川正恭三重県知事（当時）が「ローカル・マニフェスト」（地方自治体におけるマニフェスト）の導入を提唱し、増田寛也岩手県知事（当時）、片山善博鳥取県知事（当時）、松沢成文候補（後に神奈川県知事）が賛同、松沢がこれを実施し当選する。

なお、このとき松沢が示したマニフェストには「政策宣言」という対訳が付されていたが、その後のマスメディア等の報道では「政権公約」という対訳が使われることが多く、現在はこれが定着しつつある。

「マニフェスト」の実施 [編集]
マニフェストを実施した松沢は任期中につき、事後の評価については固まっていないものの、マニフェストの実効性担保および意識高揚のため、学識委員および県民委員による「マニフェスト進捗評価委員会」を組織しての事後評価、および自己評価の結果を公表するといった取り組みがされている。

国政および地方自治体の首長選挙から導入されて普及したマニフェストは、一般世論への認知および政策本位での選挙の実現を目指す意見の高まりなどを受けて、現在は地方議会議員候補者へと拡がりつつあるが、後段で述べるような問題も抱えており、その解決方法が模索されている段階にある。

また、地方選挙や国政選挙における補欠選挙では選挙期間中にマニフェストが配布できない制度になっているため、これらの選挙でのマニフェストが配布できるような公職選挙法改正も望まれていたが、2007年の統一地方選挙から、首長選において「ビラ」という形で配布することが解禁された。ただし、選挙規模により配布部数に制限を設けている。一方マニフェストを発表する候補者は、通常自分のホームページでマニフェストを公開し誰でも閲覧やファイルのダウンロードが可能にしている。従って紙媒体での配布制限を受けずインターネットを通じて広く選挙区を超えて情報発信することができる。

しかし何をもって「マニフェスト」と見なすかの基準が曖昧であったり、議員候補の場合は単独や少数で掲げても実行性に乏しいといった事情もあり、地方議会議員選挙においてはなお対象外になっているが、多治見市で構造改革特区を申請したり[2]、公職選挙法により禁じられている「事前運動」に該当しない形で政策を会派で取りまとめ選挙期間前に提言するなど、政策本位の選挙の実施に向けた取り組みが試行されている。

ローカル・マニフェスト [編集]
ローカル・マニフェストは、地方政治におけるマニフェストである。

現代日本の国政においては、日本国憲法により、国会が国権の最高機関であり、唯一の立法機関であると定義されている。また衆参両院の意見が割れた際の解決方法も法制化されている。

いっぽう地方公共団体においては、同様に日本国憲法により、首長（都道府県知事または市町村長）と議事機関としての地方議会は役割分担により、その立場はほぼ対等であり、いずれも住民の直接選挙で選ばれていることから事実上の二元代表制となっているため、実行可能性の担保が難しい場合がある。たとえばマニフェストを掲げて当選した首長が掲げる施策と、同じく異なったマニフェストを掲げて議会で最大勢力を得た政党や会派の掲げる政策が相反する場合は、両者ともマニフェストの実行性を担保できないことになる。

このような問題があるため、国政と地方政治におけるマニフェストにはおのずと差異が生じるが、この事を踏まえて特に地方政治におけるマニフェストを指す場合には「ローカル・マニフェスト」と呼び区別されることがある。

なお、上記のようなローカル・マニフェストの問題については現在解決法が模索されている状況であり、たとえば一部地域の地方議会選挙では改選前に一定の議席を有する会派などの大きな単位で共通の政策提言を取りまとめ、既存の政策にも配慮するといった工夫で実行可能性を高めるような取り組みが試行されている。

日本以外のマニフェスト [編集]
マニフェストとは、上記のような要件を備え文書化された政権公約集であり、議会制民主主義の歴史が長いイギリスをはじめとする諸国で既に実践されている。

イギリスでは、19世紀になると政党が政権公約集を発行するようになり、選挙前には各政党がマニフェストを販売している。 政党は、政権獲得後に行う施政方針および将来制定する法律の概要を記したマニフェストを準備して選挙に臨み、有権者は自らの意図に近いマニフェストを選んで投票する。 選挙に勝った政党のマニフェストが掲げていた主な政策は、他党のものより正当性が高いものと評価され、他の主要政党もこれを尊重する政治が運営されている。

ただし、ここ十年ほどのイギリスでは、マニフェストが投票傾向に与える影響力は低下してきているとも言われる。

なお、イギリスなどの議会選挙では "party manifesto"（または "the manifesto of a party"）などと呼ばれ、またアメリカ合衆国大統領選挙では "party platform" と呼ばれるなど、地域や選挙によりその呼称は異なる場合がある。

語源 [編集]
マニフェスト（ManifestおよびManifesto）の語源については、ラテン語で「手（manus）」と、「打つ（fendere）」が合わさった、とする説が有力。「手で打つ」⇒「手で感じられるほど明らかな」⇒「はっきり示す」と派生したと考えられている。政治用語としてはイギリスでも、イタリア語に由来するManifestoが19世紀から用いられている。

共産党宣言 [編集]
かつてマルクス、エンゲルスが共産主義の見解を世界に示した「共産党宣言」1848年が、その原題を「Das Manifest der Kommunistischen Partei」 といったことから、政治的な立場表明に「宣言」、即ちマニフェストと呼んだもの。同書はドイツ語の著作なので、元々はドイツ語の Manifest（宣言・声明書の意）に由来する。

主なマニフェスト（年代順） [編集]
アメリカ独立宣言
カルタヘナ宣言
タムワース・マニフェスト
共産主義者宣言
未来主義者宣言

脚注 [編集]
^ 第156回国会 予算委員会 第3号 議事録（衆議院）
^ 「お願い」から「約束」へ 首長選マニフェスト解禁（朝日新聞、2007年02月20日）

参考文献 [編集]
実践 ザ・ローカル・マニフェスト、松沢成文著、東信堂、2005年、ISBN 4-88713-608-0

関連項目 [編集]
政治 - 民主主義
選挙 - 間接民主制
公職選挙法
ボートマッチ

外部リンク [編集]
『マニフェスト白書』（PHP総合研究所）
マニフェスト研究所（早稲田大学大学院公共経営研究科）
慶應義塾大学マニフェスト研究会
ローカル・マニフェスト推進ネットワーク連盟
ローカル・マニフェスト推進首長連盟
ローカル・マニフェスト推進地方議員連盟
選挙・政治改革「マニフェスト」（構想日本）
「マニフェストを読んで選挙に行こう。」プロジェクト
マニフェスト年表（21世紀臨調）
「ザ・選挙」マニフェストマップ
積荷目録の「マニフェスト」と政治宣言・声明書の「マニフェストゥ」または「マニフェストー」の英語における発音のアクセントと語尾の違い。積荷目録に関してはマニフェスト制度を参照。
"http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%83%8B%E3%83%95%E3%82%A7%E3%82%B9%E3%83%88 " より作成
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最終更新 2009年7月27日 (月) 23:59 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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