新年早々から能登半島地震やJAL機事故などの報道で、新年のお祝いムードが一転し、自粛ムードになっています。
たまたまとか、偶然と言うには重なりすぎです。
1/1 能登半島大地震
珠洲市の津波被害
輪島市の大火災
1/2 JAL機と自衛隊機との衝突
1/3 北九州市魚町食堂街の火災
秋葉原駅山手線内での殺傷事件
1/4 渋谷駅で通り魔事件
全国の自治体に爆破予告
新型コロナでは、国民は不安や恐怖を感じなくなっているので、今度は、実際の災害や事件・事故で国民の不安を煽ろうとしているように思えます。
能登半島地震関連
先日のblogにも書きましたが、能登半島地震は人工地震の疑いがあります。
そして、輪島市や北九州市の大火災は、ハワイ州のマウイ島と同じようにダイレクト・エネルギー兵器(DEW)などによる放火の疑いがあります。
⇒マウイ島のDEWはこちらを参照
次の映像は火災後の輪島市の様子です。
Drone video shows the damage after a deadly 7.6 magnitude earthquake on Japan's western coast. At least 55 people were killed. pic.twitter.com/gbWveRVQ09
— AccuWeather (@accuweather) January 2, 2024
輪島市に爆弾が落とされたかのように、周辺一帯が被害を受けています。
非常に高温で車が焼け焦げています。
両市に共通するのは、スマートシティー計画があることです。
古い建物を焼失させて周辺一帯の土地を買い占めた後、スマートシティー化計画を進めます。文字通り「自分で火をつけ、自分で火を消すマッチポンプ」です。
先日政府は、ウクライナ支援費には6500億円、大阪万博には約2400億を予算をつけましたが、今のところ能登半島地震には40億円規模の予算とのこと。
今の自公政権は、外国支援や利権があるところにはお金を出すが、そうでないところには出し渋るということを覚えておきましょう。
JAL機と海上保安庁機との衝突
1/2には、JAL機と海上保安庁機との衝突事故があり、自衛隊員5名の命が亡くなる大事故がありました。
【羽田空港 日本航空の機体が炎上】
— NHKニュース (@nhk_news) January 2, 2024
国土交通省東京空港事務所によりますと、羽田空港でJALの旅客機から炎があがっていると聞いているが客が搭乗しているかどうかなどはまだわからない、情報を確認中だと話していました。https://t.co/UGWveQ1hVi#nhk_video pic.twitter.com/s4YDQhcfll
海保機の機長によると「管制官の許可を得て滑走路に進入し40秒停止していた。
そこに、後ろからJAL機が衝突して炎上した」とのこと。
疑問点は多々ありますが、今回は詳しく述べません。
1つだけ述べると、羽田空港にはA,B,C,Dの4滑走路ありますが、なぜNHKは事故発生するC滑走路で丁度良い事故発生地点にアングルを合わせられたのか。
つまり、世界一混雑して飛行機が飛び交っている中、なぜ事故機に着目できたのでしょうか。
この航空機事故は人的ミスで起きたものなのか、そもそも仕組まれていたものなのか、あるいはフェイクだったのか、謎の多い出来事です。
さて、年明け早々から、なぜこのような事件、事故、災害が立て続けに起こるのか(または起こしているのか)疑問が残ります。
自然災害や偶発的な事件・事故という可能性も0(ゼロ)ではないのですが、もし、意図的に起こしているとしたならば、なぜでしょうか。
今のところ、2つの有力説が考えられます。
2つの有力説
憲法改正
昨年末から、自民党(安倍派・二階派)は裏金問題で追い込まれ、岸田政権の支持率も落ち込んでいました。
自民党政権の維持するためには、緊急事態という状況を作り出し、憲法改正し、緊急事態条項を創設して選挙制度を廃止するしかないところまで追い込まれています。
このような状況の中、地震対応に目を向けると、珠洲市などは、ほぼ全壊で食料も足りなく支援を求めているにもかかわらず、米軍を除き、台湾他諸外国からの支援は断っているという。
渋滞などで被災地への物資支援が遅れているそうです。後で、緊急事態条項の必要性を訴える材料にするつもりではないか。
1/4 PM、岸田総理は年頭の記者会見で次のように述べています。
『憲法改正の実現に向けた最大限の取り組みも必要だ。自分の自民党総裁任期中に改正を実現したいとの思いに変わりはなく、議論を前進させるべく最大限努力をしたい。今年は条文案の具体化を進め、党派を超えた議論を加速していく。』(産経新聞)
つまり、緊急事態への恐怖を植え付けて、憲法改正論議を優位にするために、災害や事故が行われているのではないか、ということです。
エプスタイン問題の隠ぺい
日本では、地震・事故のニュースで揺れる中、アメリカではエプスタイン報道一色だったようです。
ニューヨーク州の裁判所が「ジェフリー・エプスタイン」の犯行に関与した人物を含む170人以上の名前を公表するよう、命令を出しました。
そこで、約1000ページに及ぶエプスタイン文書が公開され、エプスタイン島への搭乗記録名簿に英アンドリュー王子やビルクリントンが載っていたと大騒ぎになっています。
今回公開された資料は、こちらにリンクしています。
エプスタイン島では、各国から未成年の子供たちが集められ、性犯罪、アドレノクロム、悪魔崇拝儀式などが行われていました。
そこで、日本側が問題なのは、エプスタイン島へは、日本の大企業のCEO、役員クラス、政府関係者が大勢関与していたといわれており、さらに極めつけなのは、皇室も含まれているという噂もあります。
今回の開示資料には日本人は含まれていないようですが、今後更なる開示によってエプスタイン島に関与した人は、犯罪者として扱われることになります。
そのため、国民をエプスタイン問題から遠ざけるために、災害や事故を頻発させているという見方ができます。
このように、闇側は自分たちの旗色が悪くなってくると、人命を無視して、自分たちにとって都合の方向に持っていこうとします。
今後、憲法改正論議が出てきたら反対表明し、エプスタイン島への日本人関与者が公開されたら、どんどん糾弾していくという姿勢が大事かと思います。
闇側がどんなに暴れたところで、闇側崩壊のシナリオは変わりません。
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。