先日のブログ「コロナ詐欺 国際弁護士団が「人道に対する罪」を大陪審で訴え」にて、コロナ詐欺の大陪審初日の冒頭陳述についてご紹介しました。
今回は、大陪審２日目から、抜粋してお届けします。《Telegram 大陪審情報まとめサイトより》 （）内は補足コメント
大陪審で訴えた経緯
コロナ詐欺について、2020年の秋には、アメリカ、カナダ、ドイツの３カ国で集団訴訟が提訴された。ところが、これがいつになっても始まらなかったのだ。
その理由は、司法にも、すでに闇の手がまわっていて、取り込まれていた。裁判官に賄賂が渡され、脅しも入っていたという。
（日本でもワクチン訴訟が起こっているが、裁判所の対応が明らかにおかしい）
そのため、ヒュルミヒ弁護士たちは通常の裁判でこれを裁くことを諦めた。裁判所は腐敗して、完全に取り込まれてしまっており、この犯罪に加担している人は無数にいて、彼らが何としてでも裁判が始まるのを阻止しようとするのは明らかだった。
そこで行き着いたのが、コモンローの大陪審を行うというアイディアだった。アメリカには大陪審という制度があって、これは非常に重大な犯罪があるのに裁判所で取り上げられない場合、人々が自ら陪審員となって犯罪を暴き、世に示すという制度だ。
大陪審で有罪となった場合、裁判所はこれを取り上げなければならない。
ｼﾃｨ･ｵﾌﾞ･ﾛﾝﾄﾞﾝの帝国支配
シティ・オブ・ロンドンというのは、ロンドンの旧市街の中心部なのだが、実はバチカンとかワシントンDCと同じように、イギリスには属さない株式会社である。
（日本国も株式会社です。内閣府 法人番号2000012010019）
そこではロスチャイルド家などごく少数の血族が絶対的な勢力を持っていて、イギリス全体を事実上支配している。
イギリスは１９世紀までは大英帝国として世界中に広大な領土を持っていた。
２０世紀に入ってから植民地が独立国になっていって、イギリスはほとんどの領地を失ったわけなのだが、実はそれは表向きのことにすぎなかった。
カナダのジャーナリストのマシュー・エーレットは、カナダ首相が就任の際に、聖書に手を置いてイギリス女王に忠誠を誓っている動画を見せた。
カナダもオーストラリアもニュージーランドも南アフリカも、表向きは独立国だけれど実はイギリス領になっている。
シティ・オブ・ロンドンが、今でもそうした国々を帝国支配しているという。
（今でも、日本の政治家は、英米の支配層に従属している）
世界経済フォーラム
カナダの首相もニュージーランドの首相も、若くして抜擢されたという人たちだけれど、どちらも世界経済フォーラムのヤンググローバルリーダーから出てきている。
この世界経済フォーラムは、シティ・オブ・ロンドンが世界を帝国支配するために立ち上げた機関だった。
1971年に当時３３歳だったクラウス・シュウォッブが立ち上げたというのだけれど、シュウォッブもシティ・オブ・ロンドンが送り込んだマリオネットなのだろう。
ヤンググローバルリーダーは、グローバル社会を引っぱっていく若い人材を育成するという話なのだけれど、つまりはシティ・オブ・ロンドンの思い通りに国を動かしてくれるマリオネットを育て上げ、それぞれの国の政治に入り込ませることで、事実上の帝国支配を確実にしていたのだ。
ヤンググローバルリーダーの最初の卒業生は、元ドイツ首相のメルケルとビル・ゲイツだった。
フランス首相のマクロン、カナダ首相のトルドー、ニュージーランド首相のジャシンダ、オーストリア元首相クルツもヤンググローバルリーダーの出身だ。
どれも若くして抜擢されたといった格好で首相になったのだけれど、好感の持てる役者風の顔つきをしている以外には、ほとんど学歴も職歴もないという点で共通している。
つまり、シティ・オブ・ロンドンの指示通りに動くマリオネット以外の何ものでもないということなのだ。
お金による支配
アメリカは１８世紀の独立戦争によってイギリスからの独立を勝ち取ったのだけれど、シティ・オブ・ロンドンは何とかしてアメリカに対する支配力を再び取り戻そうとして、あらゆる画策を行ってきた。
支配するには戦争に巻き込むのが一番いいというのがシティ・オブ・ロンドンの考え方だった。
第一次世界大戦でアメリカを巻き込むのに失敗したあとで、当時軍事力を増していた日本とドイツを使うことで、ついに第二次世界大戦にアメリカを参戦させることに成功した。
(日本の天皇に命令して、ハワイの真珠湾を攻撃させたということであろう)
この二つの大戦も、シティ・オブ・ロンドンがその強大な金融の力を使って演出したものだった。
世界中の通貨を統一して、世界中のお金を支配しようというのが、「新世界秩序 New World Order」というものなのだけれど、これを目的にしているのがシュウォッブの世界経済フォーラムだ。
世界統一通貨の試みは、実はこれまでにも３回に渡って行われてきたのだけれど、毎回アメリカによって阻止されてきた。
この試みは、毎回世界的な危機と関連して行われた。
一回目は第一次世界大戦後の1919年、二回目はウォール街の金融恐慌のあとの1933年、三回目は第二次世界大戦が終わりに近づいた1944年だった。
その後アメリカのルーズベルト大統領が死去、その数ヶ月後に広島と長崎に原爆が落とされ、1947年にはアメリカでCIAが設立されるという流れになった。
シティ・オブ・ロンドンのもくろみが視界に入ってくると、このすべては偶然に起こったものではないことが浮き上がってくる。
シティ・オブ・ロンドンは、お金ではなく人の心を支配しようとしているのだとトンプソン博士は言っていた。
人の心を支配することこそは富なのだということを、彼らは１９世紀の頃から言っていたのだそうだ。
彼らはお金を作り出し、それを回すことで世界を思うように動かそうとしているのだから、お金などは問題ではないのだろう。
けれども、人にお金を追いかけさせることにより、自在に動かすことができる。
彼らにとっては、お金もまた人の心を支配するためのツールにすぎないのだ。
そのために、すでに１９世紀の頃から、心理操作を行うことを計画していたそうだ。
そして究極的には遺伝子技術などを使って、思い通りに動く人間を作り出そうと考えているのだ。
(mRNAワクチンを打つと、遺伝子が組み換えられ、5G通信で遠隔から思考が操作される)
国連機関
第二次世界大戦後、国際間の平和で民主的な関係を保つためにということで国連が設立された。
WHOは、1948年に国連の一機関として立ち上げられた。ところで、国連機関というものは、加盟国に対して絶対的な強制力を持つわけではないけれど、国連機関がどういう判断や決定を下すかについては、加盟国は口をはさむことができない。
国連機関の決定は、民主的な手続きを経て出されるわけではないのだ。
内部で一方的に決められて、加盟国はそれに異議を唱えることもできなければ、責任者をリコールすることもできないという、実のところ独裁的なシステムになっている。
しかもWHOは独自の憲法を持っていて、パンデミックが宣言された場合、世界の人々の健康を守るためということで、WHOの憲法が加盟国の憲法よりも権限を持つことになるのだと、スイスのシュトゥッケルベルガー博士が言っていた。
国連機関というものも、実のところシティ・オブ・ロンドンが表向き民主的に見せながら、世界中を帝国主義的に支配するためのツールとして使っているものだった。
WHOとパンデミック
この２年間のパンデミックも、WHOが世界中に独裁的な支配力を行使することができる状況を作るために起こされたものだった。
このパンデミックが起こる数年前に、WHOはパンデミックの定義を変更していた。
感染症例の数が急増した場合、死者や重症者の数に関わりなくパンデミックとみなすことができるようにしていたのだ。
武漢で最初の症例が発見されたあと、ほとんどあり得ないようなスピードで遺伝子分析による検査キットが作られ、検査が始められたというのだけれど、それによって感染症例が急増したという既成事実ができた。
感染症例とされたケースには、呼吸器系感染症の症状がまったくない人もいたけれど、それらもすべて感染症例として数えられた。
実際、この検査は感染症の診断として信頼できるものでないばかりか、偽陽性を大量に出すように設定されていて、まさに症例数を増やす以外の目的を持っていない。
（PCR検査という、詐欺的な検査方法で、陽性者⇒感染者を増やしていった）
いずれにしても、かくしてパンデミックを宣言するのに十分な症例数が得られ、WHOはパンデミックを宣言することになったのだ。
ロックフェラー財団の計画書
ロックフェラー財団は、2010年にロックステップという計画書を出していて、そこには、いかにしてパンデミックを演出して人を支配するかということが書かれている。
パンデミックを理由に人々にマスクを強制し、隔離して孤立させることで免疫力を低下させ、人との距離を取らせて抵抗できないようにした上で、５Gを使ってさらに健康状態を悪化させる、といったことが書いてある。
すべては人々を弱らせ、感染予防のためとされる薬剤（ワクチン）を注射することに同意させるためだという。
そしてこの２年間は、まさにそれが実行に移されたというわけだった。
200１年の炭疽菌事件以降、パンデミックが数年おきに起こっているけれど、いつもパンデミックのシミュレーションが行われた後だとシュトゥッケルベルガー博士が言う。
炭疽菌事件は911の直後に起こったのだけれど、その年の６月に、空軍基地で天然痘の生物兵器にやられたという想定でシミュレーションが行われていた。
その後もいろんな設定でパンデミックのシミュレーションが行われてきたが、それに関わっていたのはロックフェラー財団が出資しているジョンズホプキンス大学やゲイツ財団、それに世界経済フォーラムなどだ。
各国の厚生大臣やメディアの人などが招待されて、どのような報道をし、どのような規制を行うかということを演習していた。
そして2019年の１０月には、イベント２０１というシミュレーションが行われ、その数ヶ月後には、シミュレーションで行われた通りのことが起こり、世界中の政府とメディアとが、まったくその通りに動いていた。
(昨年、世界経済フォーラムは、サイバー攻撃のシュミレーションを行った)
詳細は、ﾌﾞﾛｸﾞ「コロナパンデミックの次はサイバー攻撃による経済破壊計画か」を参照
つまり、第二次世界大戦後の世界は、世界経済フォーラムやジョンズホプキンス大学、ゲイツ財団などの機関が、シティ・オブ・ロンドンの手足のようになって、世界を支配するために動いてきたことになる。
そして、その際に道具として使われたのが、パンデミックだったということだ。
皆の健康のためだからということで、緊急事態を宣言し、人の行動を制限し、経済を破壊する。
これまでは戦争でやってきたことを、今度はパンデミックによってやることになったのだ。
実に恐ろしい話だけれど、医療は人を殺したり、人を遺伝子操作したりするかっこうの隠れみのになる。
シティ・オブ・ロンドンは、そうやって人々を恐怖に陥らせることで心理的に支配し、経済を破壊してグローバル企業が独占できるようにし、人口を減らして、残りの人々を操作可能な状態にしようとした。
そうやって、確実に世界中を支配できるように変えようとしたわけだった。
心理操作による支配
多くの人々は、本当に恐ろしい病気があるのだと思って、政府が人々の人権を踏みにじるようなことをしているのに、それを知らずにいる。
明らかに筋が通っていないようなことでも、政府とメディアが言っているからと信じて疑おうとしないのだが、それも敵の正体が見えていないからだ。
一体誰が、何の得があってやっているのか？ それが一見したところでは、見えてこない仕組みになっている。
この２年間の奇妙な事態を通して見えてきた真実は、考えるのも恐ろしいような深い闇だった。
あまりに恐ろしいがゆえに、信じることが難しい。そうした人間心理も、彼らは十分に計算して使っているのだろう。
こうした支配の構造も、今に始まったことではなく、もう何十年も前からのことだった。
そうしたことは前から言われてもいたけれど、多くの人はまさかそこまではと思って、信じることができなかったのだ。
あまりに恐ろしいことだと、いくらあからさまに見せつけられても、信じることができないものだからだ。
この２年間の経験を通して、ともかくも何割かの人は深い闇の構造があることに気づき始めた。
この支配構造は、人々が気がついていないからこそ、人々の上に支配力を持つことができるわけなので、多くの人がこれに気づくだけでも、構造は崩壊し始める。
ヒュルミヒ弁護士たちの大陪審は、まさにそのためにあるのだ。
闇の全容をなるべくコンパクトにわかりやすく提示すること。それにより、私たちはもう同じ手にだまされることなく、自分たちを支配から解放していくことができるだろう。
これは単に、規制の撤廃を要求するとかということではなく、独立戦争なのだ。
議会制民主国家の形のもとに、私たちは実のところシティ・オブ・ロンドンに奴隷のように支配されてきた。
何をどう考え、どう行動するべきなのかまで、実は操作されてきた。
だからこそ私たちは、マリオネットの政治家たちやメディア、医学者たちの言うことの嘘を見抜く力を養わなければならなかったのだ。
彼らが使っている支配力は、心理操作の力に他ならなかったからだ。そして、それを見抜くことから、本当の独立は始まるのだ。
大陪審２日目 ２月１２日の録画はこちらで見られます。英語版
https://odysee.com/@GrandJury:f/Grand-Jury-Day-2-online_1:f
大陪審のホームページ 今後の予定とライブのリンク、これまでの録画のリンクが出ています。
https://grand-jury.net/
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。