ＩｏＴ×成長産業×新規事業 ２０２０－２０３０
成功確率を高める情報収集・利活用ノウハウ
http://www.ssk21.co.jp/seminar/re_S_16129.html
[講 師]
（株）日本能率協会総合研究所 ＭＤＢ事業部 第１情報サービス部
部長 菊池 健司 氏
[日 時]
2016年５月１１日（水） 午後１時～５時
[会 場]
ＳＳＫ セミナールーム
東京都港区西新橋２－６－２ 友泉西新橋ビル４Ｆ
●参加者限定特典●
「ＩｏＴ時代を見据えた新規事業探索に役立つ必須情報源リスト
（調査文献・Ｗｅｂ・単行本・海外情報等）」を進呈
[講義のポイント]
・ＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ ｏｆ Ｔｈｉｎｇｓ＝モノの
インターネット）の今後の展開に対する注目が一段と
高まっています。
・ＩｏＴ関連の知識はビジネスパーソンにとってもはや必須となって
いますが、その解釈は様々で、自社内でも共有しきれていない
という話をよく耳にします。
・モノづくりの革新（インダストリー４．０）とＩＣＴビジネスの
関わり合いは大きな化学反応を起こし、ビジネススキーム全般を
変えていく可能性を秘めています。
・本セミナーでは、ＩｏＴ時代の到来をどのように捉え、そして
新規事業、新サービスに結び付けていくかを情報収集活動という
軸足から詳しく解説いたします。
・世の中がどう変化していくのか、を常に見据えておくことが
重要です。同じ先を見据えるにしても、２０２０年と２０３０年
では視点の置き方が異なります。そのポイントとは何か、
についても明らかにしていきます。
・もちろん、新規事業・新サービスの観点から見た情報収集手法
についても、これまで同様、最新情報満載でお届けいたします。
・間違いなく、皆様のビジネス展開に活かしていただける即効性の
ある内容です。今回お話しする内容は市販のビジネス書等では
殆ど公開されていません。
・ＩｏＴ×成長産業×新ビジネス（ヘルスケア・エネルギー・環境・
次世代自動車・次世代住宅・電子商取引・ＡＩ・ロボット・農業・
地方創生等）を情報収集事例として取り上げ、解説いたします。
[重点講義内容]
２０１６年もＩＣＴ関連キーワードにおいて、特に注目しておきたい
のがＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ ｏｆ Ｔｈｉｎｇｓ＝モノの
インターネット）です。ＡＩ（人工知能）、ロボット等と併せて
情報を先取りしていく必要があります。２０１６年に入ってからも、
引き続き日本企業における新規事業・新サービスへの取り組みは
非常に熱心な状況が続いていますが、ＩｏＴが一つのキーワードと
なっていることはどうやら間違いなさそうです。ＩｏＴをいかに
新たなビジネスにつなげていくのかについては、業界により考え方が
やや分かれるところですが、ビッグデータ同様、いかに活用して
いくかを考えていく必要があります。事実、新規事業や新サービス
展開において高い成果を挙げている多くの企業は、業種業界問わず、
一様にＩｏＴに対し、熱い視線を送っています。ドイツの
インダストリー４．０をはじめ、海外の先進事例、新興国情報は
もとより、日本企業の様々なチャレンジにも注目が集まります。
ＩoＴに限った話ではないですが、様々な業界で何が起こっているのか
をヒントにしながら、新たな事業を考えていくことは大切であり、
そうした意識を持ちながらの情報収集活動が極めて重要なことに
異を唱える方は殆どいないでしょう。新規事業・新サービス開発
において、成功確率の高い企業は、一様に確固たる情報収集活動の
セオリーを有しています。これは意外に知られていない事実です。
間違いなく「情報収集の質の高さ」と「見ている情報の違い」が
あるのです。長年、情報収集手法に長けている企業を見てきましたが、
特に新たな打ち手という意味では企業間格差が一段と鮮明になって
きています。不確実なトレンド変化に対応しスピード感を持って
対応するには、研ぎ澄まされた情報収集の感覚が必ず必要となります。
これが意外と簡単ではないのです。世界を見据え、新興国の動向や
成長企業も含めてチェックすることももはや必須です。
本セミナーでは、長年に渡り、多くの企業や大学、官公庁における
ビジネス情報収集活動をサポートしている講師が、最新の傾向を
加味しながら、ＩｏＴ急拡大の時代感をどう捉えて、新ビジネスに
つなげていくかについて、「情報収集活動」というフィルターを
通じて、皆様にお伝えしていきます。意外に知られていない
情報収集の基本からケーススタディはもちろんのこと、
Ｗｅｂサイトだけでは明らかに手薄な国内・海外情報の貴重な情報源の
数々をご紹介いたします。ＩＣＴ関連のお客様はもちろんですが、
他業界においても新事業や新製品・新サービス開発に携わっている
方におかれましては、必ずやお役に立つ内容となっています。
１．意外に知られていない情報収集のセオリーとは
・２０１６年のビジネスパーソン調査トレンドを探る
～注目を集めるビジネステーマとは
・収集しなくてはならない情報と視点の持ち方
・情報収集にはセオリーがある（意外に知られていない基本）
・情報収集で使える情報源の特徴解説
（文献・Ｗｅｂ・データベースｅｔｃ）
・新規事業・新サービス開発において注目しておきたい情報とは
・競合情報、クライアント情報の収集手法
・ＢｔｏＢ、ＢｔｏＣそれぞれの視点
２．ＩｏＴについて整理する
・国の施策とＩｏＴ
・ＩｏＴが注目されている理由
・ＩｏＴを理解する上で重要な考え方
・ＩｏＴをいかにビジネスに活かしていくか
・注目分野紹介
・注目事例紹介
・ＩｏＴを見ていく上で注目しておくべき情報源
３．情報収集ケーススタディ
【ＩＣＴ関連】
・ＡＩ
・Ｍ２Ｍ、センサー
・ロボット
・ウェアラブル
・ビッグデータ
・クラウド
・スマートフォン、タブレット端末
・ＦｉｎＴｅｃｈ
・電子商取引
・ＩＣＴ融合による新産業事例
【成長分野】
・エネルギー関連
・ヘルスケア関連
・次世代自動車分野
・次世代住宅分野
・環境分野
・農業分野
・シニア
・地方創生
・観光
・その他注目分野ピックアップ
４．成長分野、見えていますか？
・２０２０年を見据えて見ておくべき分野
・２０２５年を見据えてみておくべき分野
・２０３０年を見据えて見ておくべき分野
・日本企業の多くが参入したい分野は分散傾向
・国の政策、自治体の政策
・見逃されている最近のビジネスシーンにおける「ある傾向」
５．グローバル情報・新興国情報の集め方
・欧米企業が注目している新興国とは
・日本に居ながらにして得られる有益な海外情報とは
・海外調査会社の調査レポート
・新興市場をウオッチするための手法
・日本企業が注目しておきたい国とその理由
６．「勝ち組」が見ている情報とは
・新事業・新サービス開発において
成功している企業が見ている情報とは
・「勝ち組」が必ず保有している、ある「視点」
・Ｖ字回復を遂げた企業がしていること
・伸びるビジネスをチェックするシンプルな手法
・ある企業が２０年以上も続けている新たなビジネスのネタ探し
・成功確率を高めるためにしておきたいこと
・成功企業に共通する企画書内容のセオリー
・社内に散在する情報をこうしてまとめてみる
７．ＩｏＴ時代の新規事業探索に役立つ必須情報源のご紹介
・ＩＣＴ関連はこの情報源を押さえておく
・日本企業が苦手な●●と●●
・新規事業担当者が大切にしている情報誌
・若き起業家が教えてくれること
・市販されていない調査文献は宝の山
・注目すべき金融機関、シンクタンクレポートとは
・厳選！本セミナー参加者によんでいただきたい必読のビジネス書
・Ｗｅｂサイトは良いものを知っている人勝ち
・商用データベース
・ニュースアプリ
８．質疑応答／名刺交換
[ＰＲＯＦＩＬＥ 菊池 健司（きくち けんじ）氏]
１９９０年日本能率協会総合研究所（社団法人日本能率協会の
グループ法人）入社、マーケティング・データ・バンク（ＭＤＢ）
配属。ＭＤＢは、２０１６年３月現在、約２，０００社強の
会員企業を有する日本最大のビジネス情報提供機関。民間企業、
官公庁、独立行政法人、大学、自治体等からの要請に応じ、
公開情報を中心とした情報提供に携わっている（年間調査依頼件数：
約１２万件）。現在は、情報サービス部長としてマネジメント全般に
携わるとともに、個別顧客の調査案件にも対応している。情報収集
手法に関する個別企業・団体へのアドバイスや各地でのセミナー講師
業務も多数行っている。新事業や新サービス、ビジネスプラン策定に
関する民間企業からの相談に対し、個別にアドバイス等を行う
ケースが近年急増している。
主な講師歴は、【ＭＤＢ会員向けセミナー】「新規事業・
新商品開発における情報収集手法」「用途探索における情報収集手法」
「成長産業をたぐり寄せる情報収集手法」「利益を生む出すための
情報収集手法」「技術ロードマップ策定のための情報収集手法」他
【業界団体】機能性フィルム研究会、日本製薬情報協議会、
九州経済調査協会、日本私立大学連盟、ビジネス支援図書館協議会、
専門図書館協議会、情報科学技術協会、日本能率協会他
【その他】個別企業・官公庁・地方自治体・図書館向け研修・
セミナー、日経ＢＰ社セミナー、日本経済新聞社主催セミナー、
東洋経済新報社セミナー、同志社大学「検索の匠」セミナー、
山形大学「知的財産活用セミナー」、鳥取県「ビジネスデータの活用」
「成長戦略実現のための情報収集手法」、愛媛県「ビジネスデータ
使いこなし術」、徳島県「ＬＥＤ技術交流セミナー」「ブランド産地
づくり人材育成研修会」、高知県「ビジネス情報収集手法」、
静岡市産学交流センター他
主な著書・論文に「なるほど！マーケティングデータブックＯＬ編」
（スタープレス）、「ニュービジネスで勝つ」「商工ジャーナル」
（日本商工経済研究所）、「情報の科学と技術」（ＩＮＦＯＳＴＡ）、
「情報管理」（科学技術振興機構）、「人材教育」（日本能率協会
マネジメントセンター）※「書籍に学ぶビジネストレンド」連載中。
他多数寄稿。