あえて言わしてもらう。
今、パチンコにはまっているヤツは大バカである。
中でも外国人参政権法案に反対だったり、韓流が大嫌い、朝鮮が大嫌いなのにパチンコをやっているヤツは特にバカだ。
パチンコチェーンの会社の経営者の約9割は在日朝鮮人、在日韓国人と言われている。
パチンコ業界の業界規模はナント28兆円もあるそうだ。
28兆という数字がいかにすごいか。
他の業界の規模を参考まで書くと、
コンビニが6兆円。
製薬業界で8兆円。
住宅産業で6兆円。
映画産業なんかはたったの（失礼！）6500億円だ。
28兆という数字がどれだけ大きいかが想像できると思う。
ここから民主党の売国議員に相当のカネが流れている。
彼らは朝鮮人の手先となって外国人参政権法案や人権侵害救済法案を通そうとしている。
さらに広告費という形でテレビ局や電通にカネが流れている。
結果、在日朝鮮人の犯罪は通名でしか報道しないとか、韓流をゴリ押ししたり、日韓戦を韓日戦と表記したりということになっている。
もちろん社会派ドキュメンタリーで「パチンコ業界の闇」なんてテーマは絶対放送できない。
パチンコ業界は警察関係からも大量の天下りを受け入れている。
これは推測だが、財務省からも天下りを受け入れて国税庁の査察への対応をしているかもしれない。
パチンコ・チェーンストア協会の政治分野アドバイザーには、民主党だけでなく自民党や公明党からも多数の国会議員が名を連ねている。
自民党の中にもパチンコマネーで汚れた政治家が多くいる。
後藤田正純、中川秀直がそうだし、一見保守に見える平沢勝栄もそうだ。
パチンコ業界と民主党、警察官僚とのつながりの醜悪さは、かつて自民党とゼネコン、建設官僚とのつながりの醜悪さをしのぐのではないかと思う。なぜなら外国勢力までからんでいるからである。
考えても見てほしい。
パチンコはギャンブルだし、脱税がいちばん多い業界である。
親がパチンコ中に車に放置した子供が何人も死んでいる。
パチンコにはまりサラ金で借金をして家庭崩壊につながるケースも少なくない。
このように攻めどころは満載なのに、マスコミは不思議と業界を叩かない。
この理由はもちろん巨額のパチンコマネーのせいである。
オレはパチンコは一切やらないので詳しくは知らないが、
子供を車に置いたままにしてあることすら忘れて没頭するというのは依存症に陥っているのだという主張もある。
薬物やアルコール依存症と同じようにパチンコ依存症も治療プログラムを整備する必要があるのかもしれない。
民主党議員に献金をしている外国企業は殆どがパチンコチェーンの会社である。
献金した企業がパチンコ会社なら、まず外国法人ではないかと疑うべきであり、それは政治家の資金管理団体の経理担当者なら基本中の基本だとオレは思う。
なのにそのチェックをしないのは善管注意義務違反！
使用者責任として政治家にも責任あり！
そういう法理は成り立たないかな？
ともあれ暴力団でもマフィアでもまず資金源を断つことが有効と言われている。
朝鮮勢力の最大の資金源。それはパチンコ業界である。
まず草の根的にひとりひとりができることはパチンコから足を洗うことだ。
もしあなたがパチンコ好きならまずはそこから始めるようではないか。