この件に関して、昨日のネットニュースや今朝の新聞の論説などでも改めて触れられていました。
世界市場での生き残りをかけて、社員の英語力の向上を求める企業は増える一方です。
そして「英語は10歳までに身に付けないと上達しない」という意見もある中、先の提言へと繋がるわけですが、ここでまたひとつ問題が。
誰が教えるのか、という問題です。
これについて、面白いことが書かれていました。
実は学生の語学力低下を嘆く声は、明治時代からあったそうです。
「全国の中学の英語教師に2年に1度試験を課して、昇級の道を示せ」
そう提言したのは、英語教授法習得のためにイギリスに留学した夏目漱石だったそうです。
「カルチャーショック」の概念を初めて言葉に表現したのが漱石であることは有名な話ですが、彼が100年先の日本の社会にも通じる問題を見据えるだけの先見の明を持っていた、と解釈するべきなのか、日本の英語教育が100年前から大きく進歩して来なかったと考えるべきなのか...
英語というものが学問や趣味の対象として必要なのではなく、経済活動にこそ必要不可欠なものである、ということにようやく気付き、国が動き始めたというところですかね
英語教育に携わる者として、これからの日本を変えていく小さな小さなホントに小さな力のひとつになれるよう、今自分にできることを精一杯頑張りたいと思うのでした
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