ホームセンターが店舗網拡大やサービス強化を加速する。
コロナ禍の巣ごもり消費で伸びた需要を定着させ、顧客の囲い
込みにつなげるのが狙いだ。水際対策で回復する訪日客に焦点
を当てた動きもあり、戦略は多様化している。
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福岡県のホームセンター店舗の販売額は２０２０年に１２８７
億円と、前年と比べ約１割伸びた。佐賀県や長崎県、宮崎県な
どでも増加率は１割を超えた。ただ２０２１年以降は反動減も
目立っている。再び成長軌道に乗せるためにてこ入れが課題と
なる中、サービスの拡充で利便性の向上を目指す。
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全国に１２００店舗を超えるコメリは、客が購入した商品を自
宅などに有料で配達するサービスを２月から福岡県、熊本県の
店舗で導入した。九州では初めてで、大型商品の購入やまとめ
買いの後押しをする。
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九州北部と山口県を中心に６０店舗を展開するグッデイが目指
すのは、訪日客の取り込みだ。コロナ禍前は日本製や高機能の
商品として小型家電や化粧品などが訪日客に人気だった。一部
店舗で実施していた免税対応を３月から全店に拡大した。
さらにグッデイは「訪日客の要望やトレンドを情報収集し、店
内の表記や陳列もよりわかりやすくしていきたい」としており
、各社の工夫は今後も続きそうだ。
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