３０年５月５日 おはようございます
信託報酬という保有ｺｽﾄが極めて低いｲﾝﾃﾞｯｸｽ「指数連動」
型の投資信託が増えてきた。今年始まった積み立て方式の少
額投資非課税制度「つみたてＮＩＳＡ」で金融庁がｺｽﾄの低さを
認定条件の一つにしたのが契機だ。
信託報酬の差が運用成績に及ぼす効果や低ｺｽﾄ投信を活用
することが資産運用には欠かせない事だと思いまい。
※ 信託報酬以外の費用を含めた実質ｺｽﾄに注意「年率」
信託報酬 その他の費用 実質ｺｽﾄ
銘柄の売買手数料
資産の保管費用
監査報酬など
国内株式型 １．２９％ ０．１６％ １．４５％
先進国株式型 １．３５％ ０．１８％ １．５３％
新興国株式型 １．５５％ ０．５７％ ２．１１％
以上のように、資産運用される場合は運用利回りばかり気にして
資産を購入したら色んな手数料「ｺｽﾄ」が商品によって異なるので
よく検討され、又、それぞれの商品の税制も考え投資されないと
資産運用の利益を得られないので注意しましょうね。