こんにちは
サルサ岩渕です。
ついに、厚生労働省がワクチン接種後に亡くなった方の、ワクチンとの因果関係を認めました。
ワクチン接種開始から1年半が経過したところで、ようやく初の死亡一時金が支給されるとのことです。
死亡一時金申請は全国で200件近く申請されており、ここから堰を切ったように、認められていくのではないかと思います。
この死亡一時金申請数が、新型コロナワクチンで亡くなったとされている方（1,771名 2022年7月2日付け7月8日発表）に対して少ないのは、申請に必要な書類を準備することが難しい申請制度になっているからではないでしょうか。
死亡一時金申請に添付する書類として、
「予防接種を受けたことにより死亡したことを証明することができる医師の作成した診療録（サマリー、検査結果報告、写真等を含む）の写し
が必要です。
このような診療録を作成してくれるお医者さんが少なく、実際は遺族が泣き寝入りするケースが多いというのが現実ではないでしょうか😓
このニュースを受けて、Yahoo!ニュースではすでに5,000件近くのコメントが寄せられています。
接種した方の多くは接種を後悔されています。
身内や知り合いで亡くなった方や重篤な後遺症に苦しんでおられる方も大変多く報告されています。
接種された方の経験談として、ぜひご一読をおすすめします。
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過去に例をみないほどの大規模な死亡者や重篤な後遺症が報告されているこの新型コロナウイルスワクチン。
いわゆる、薬害の可能性があります。
過去の薬害でも、薬害と認められるまでに、数年を要しています。
最初はどの薬害のケースでも、薬害であることは否定され、接種や投与が数年にわたり続けられていました。
全日本民医連のくすりの話から、薬害について説明している箇所を抜粋いたします。
Ｑ：薬害とはどういうことをいうのでしょう？
Ａ：薬害の定義は決まっていませんが、「医薬品の有害性に関する情報を、加害者側が（故意にせよ過失にせよ）軽視・無視した結果、社会的に引き起こされる人災的な健康被害」（片平洌彦氏）という考え方が一般的です。
医薬品の有害な作用を無視・軽視した薬の不適切な使用の結果、多くの人が重大な健康被害を受け、社会問題化した場合という考えです。社会的要因が加わる有害な結果と考えられます。
まさに、今回の新型コロナウイルスワクチンのケースがそのまま当てはまるように思いますがいかがでしょうか。
このようなワクチンを、あまつさえ妊婦さんに接種努力義務を課している公益社団法人があります。
公益社団法人 日本産婦人科学会 ホームページ
TTBジャーナルでは、安全性に関する特段の懸念を示すエビデンスを添えて、
妊婦さんへの接種努力義務を撤回するよう、公開質問状を提出しています。
今回、接種後の死亡について、ワクチンが原因であると、初めて公式に国が認めました。
この日本産科婦人科学会がワクチン接種に努力義務を課したときと、だいぶ状況が変わっていると思います。
ぜひ、あらためて、薬害の可能性について、真摯に検討していただきたいと思います。
歴史は繰り返す。
薬害は、接種を進めてきた加害者が、いかに立ち止まって、薬害を認め、これ以上の薬害被害を食い止めるかということが、毎回行われてきたのです。
一刻も早く、これ以上の被害者の増加を食い止め、悲しい思いをする人たちを増やさないようにすることが大事だと思います。
みなさまのほうでも、シェアや拡散のご協力、そしてこの日本産科婦人科学会へもぜひご意見を伝えていただけましたらありがたいです。
日本産科婦人科学会
メール📩：nissanfu@jsog.or.jp
TEL☎︎：03-5524-6900（平日10時〜12時、13時〜16時）
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