以下情報。
我が帝国陸軍は昭和16年12月8日、ルーズベルトの強いた経済封鎖を打開するため、まずマレー半島に進攻して、シンガポールを占領する。
そしてそこで、藤原機関(F機関)の藤原岩一少佐によって説得された英印軍のインド兵捕虜からなるインド国民軍(INA)が結成された。
このインド国民軍は昭和19年3月8日から、日本軍とともにインドのインパールとコヒマ攻略のために進攻して敗退するのだが、これを契機にインドは独立を獲得するのである。
私は、この時の日本軍の協力に対して謝意を表した、「インド国民軍」将校とインド人弁護士から靖国神社に宛てた手紙も掲載している。
日本の敗戦後、「第二次大東亜戦争」とも言うべき民族解放戦争を展開して、インドネシアに再び侵攻した英軍とオランダ軍を叩き出したジャワ防衛義勇軍(PETA)出身のスハルト大統領と、ベトナムに再び侵攻したフランス軍を叩き出したホーチミンにゲリラ戦を教えたのも、日本軍であった。
インドの第2代大統領ラダクリシュナンが、
「インドが今日独立できたのは、日本のお陰である。それはひとりインドのみではない。ベトナムであれ、ビルマであれ、インドネシアであれ、西欧の旧植民地であったアジア諸国は、日本人が払った大きな犠牲の上に独立できたのである。
われわれアジアの民は1941年12月8日をアジア解放の記念日として記憶すべきであり、日本に対する感謝の心を忘れてはならない」
と述べているように、日本は敗れたとはいえ、アジア諸国が西欧の植民地支配から解放されたことは、まぎれもない事実なのである。
その意味で、先の大戦に一身を捧げた靖国神社の英霊は、決して村山元首相が言うような哀れな戦争被害者などではない。
彼らの遺した遺産は、アジア諸国の独立と発展につながっているからである。
アメリカは終戦後の昭和20年11月3日に、日本が再び連合国の脅威にならないよう、連合国軍最高司令官ダグラス・マッカーサー元帥に対して、日本人洗脳計画を命じた。
その計画とは、日本人に
「侵略戦争」をやったという贖罪意識を植え付ける「戦争犯罪情報計画」(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)と呼ばれるもので、報道と教育を通じてアメリカの都合に良い歴史観を日本人に植え付けることを目的としたものであった。
その最初のプロジェクトは、昭和20年12月8日から全国の新聞に10回にわたって連載された「太平洋戦争史」であった。
この連載記事は、満州事変から終戦に至るまでの日本の「侵略戦争」を強調したもので、翌日からはNHKのラジオを通じて「太平洋戦争史」をドラマ化した「真相はこうだ」の放送を開始した。
これと並行して、極東国際軍事裁判(以下、東京裁判と略称)の主導権を握ったアメリカは、この東京裁判を強行して日本を世界で最も好戦的で野蛮な国家に仕立て上げることで、日本人から自信と誇りを奪っていくのであるが、この東京裁判を真っ向から批判したのが実はマッカーサー元帥であったことは、意外にも知られていない。
大東亜戦争の開戦原因の究明の他に、「東京裁判の正体」と、「東京裁判を批判したマッカーサー元帥の真実」についても、検討を行っている。
昨年に日本は、ちょうど日米開戦70周年の節目の年を迎えたが、今から71年前の昭和16年12月8日は、日本の運命を決めた日として、今日でも多くの日本人の間で記憶されている。
その中でも、ルーズベルト陰謀論(「ルーズベルト大統領は日本の攻撃をあらかじめ知っていたにもかかわらず、あえてアメリカ太平洋艦隊をオトリにした」)については、今日でも、支那事変の中共謀略説(劉少奇が部下に命じて盧溝橋で日中双方に向かって発砲させ、支那事変を起こした」)とともに、その是非が多くの日本人の間で議論されている。
私は、本書の中で支那事変と日米開戦の原因について、これら陰謀論の根拠を上げながら詳細に検証したが、おそらく、読後感を覚えられる方々が多いものと思う。
これらの陰謀論は現在、歴史の「正統派」によって批判されており、私も無批判に肯定するつもりはないが、それなりの根拠がなければ、今日まで存続できるものでもない。
例えば、本書の中で引用した毛沢東書簡や、ハワイ太平洋艦隊駆逐艦部隊司令官シオボールド海軍少将の証言は、その代表とも言えるものであるが、陰謀論は今後の研究の進展によって淘汰されるものと、永続的に残るものとに大別されると思われる。
ところで、3年前に国民の期待を一身に背負って登場した民主党は、昨年3月11日に発生した東日本大震災の復旧・復興計画などの問題解決に遅れたうえ、公約違反や相次ぐ所属議員の不祥事によって国民の期待を裏切ろうとしているだけでなく、外交の面においても、東シナ海と尖閣列島の支配を虎視眈々と狙う中国や、竹島を実効支配する韓国に対して、毅然とした態度をとることができないでいる。
★一方、戦後の日本人も、67年もの間、真実を封印した歴史教育のせいで、誤った歴史認識を持った国民が増え、反対に正しい歴史認識を持った戦中派の国民が次第に減少するという、大きな転換点に差しかかっている。
それと同時に、「戦争犯罪情報計画」の影響によって日本人のモラルが急速に崩壊してきており、これは、まさしく亡国の前兆と言ってもいいだろう。
別言すれば、かつてドイツ近代歴史学の祖ランケが
「国民が誇りを失えば、その国は滅びる」
と述べたように、日本は、かつての富の獲得だけに血道をあげ、ついに古代ローマ帝国に滅ぼされたカルタゴのように、まさしく滅びの方向に向かっていると言っても過言ではないのである。
そこで私が最も念頭に置いたのは、戦前の日本人が国難に殉じていかに戦ったかということを国民に伝えることである。
それを「歴史が記憶している限り、日本と日本民族は滅びることはない」と信ずるからである。
田母神前空将が示した「過去の歴史認識」を再検証するため、これまで大東亜戦争と東京裁判を研究する上で、導きの星として仰いできた、アジア・アフリカ・南米・西欧諸国の指導者と識者たちの名言を掲載した。
これらを読んだあなたたちは、きっと大きな感銘を受けると思う。
ここから、大東亜戦争は「村山談話」や歴史教科書にあるような「侵略戦争」ではないし、東京裁判がいかに裁判に値しない、偽善的な茶番劇であったかが分かるであろう。
後から載せる名言は、まるで宝石のように今もなお、その輝きを放って我々に生きる勇気と希望を与えてくれるのである。
日本人は、これらを通して、かつて日本が大東亜戦争中に蒔いたアジア解放と大東亜共栄圏の種が実って、戦後、アジア・アフリカ・南米諸国が独立し、発展できたこと、そして、日本がそれらに大きく貢献した国であることに対して、もっと大きな自信を持つべきなのである。
日本人が大東亜戦争の世界史的意義を再評価し、東京裁判がもたらした誤った歴史認識から脱却して、失われた自信と誇りを取り戻すための一助となれば幸いである。
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