二重スパイ、核兵器機密情報、ハニートラップ、サイバー攻撃・・・これまで謎とされてきた中国スパイの実態。
アメリカを震撼させた核兵器機密情報漏洩事件から近年のサイバー攻撃まで、中国スパイの独自な手法・組織・歴史と現在を、FBI、CIA、中国人“工作員”その他150人以上の関係者の貴重な証言と綿密な取材で描いたノンフィクション!
21世紀、スパイはついに、伝統あるこの業界の先達が夢の中でしか実現できなかったことをやってのけた。
インターネットのおかげで、彼らは本当に目に見えない存在となったのだ。
アメリカ政府のコンピューターにはあの手この手を使って侵入者が入り込んできて、その回数は日に日に頻度を増している。
国防総省から国務省、サンディアの核兵器研究所から国土安全保障省に至るまで、こうしたコンピュータへの攻撃の多くは、中国から発しているようだ。
2009年、トロント大学のカナダ人研究者グループは「中国人サイバースパイ」を「全世界的な問題」と評した。
彼らは論文を発表し、アメリカやその他102カ国をターゲットとしたコンピュータ攻撃の蔓延には、個人ハッカーのみならず中国政府が関与していると強く訴えた。
カナダ人研究者たちによれば、中国人ハッカーはアメリカ、台湾、インドをはじめとするさまざまな国のコンピュータに侵入し、「ゴースト・ラット」と名づけられた「トロイの木馬」(便利なソフトウェアを装った破壊プログラム)をダウンロードせよと指示を与える。
典型的なハッカーの手口と同様、このプログラムによって襲撃者はすぐさまコンピュータを支配することが可能となり、所有者の知らないうちにコンピュータをゾンビに変えてしまう。
コンピュータがひとたび支配されると、侵入者は内部のファイルの検索やダウンロードはもとより、「マイクロフォンやウェブカメラ」を操作することまでできるようになる、とカナダ人研究者の論文には記されている
この論文に携わった研究者のひとり、ナート・ヴィルヌーブによると、ウェブカメラが搭載されているコンピュータの場合、まるでオーウェルの近未来小説から抜け出してきたかのようなこの機能によって、パソコンが置かれている寝室やオフィスの中を覗き見たり、襲撃者が室内の出来事を音声を聞きながら観察することも可能になるという。
2003年初頭に始まり、国防総省やその他の政府機関が中国のウェブサイトからの攻撃を受けた一連の事件をアメリカの捜査機関は「タイタン・レイン」と名づけた。
政府はこの襲撃事件を秘密にし、詳細の発表を控えた。
だが「タイタン・レイン」の謎のベールは、ニューメキシコ州アルバカーキのサンディア国立研究所で起こった驚くべき物語によって完全ではないもののはがされた。
2004年、この核兵器研究所に勤務する36歳のコンピュータ・セキュリティ・アナリスト、ショーン・カーペンターはサンディア研究所のコンピュータへのたび重なる侵入を検証し、侵入者のサーバが中国南部の広東省にあることを突き止めた。
彼は自分たちのデータベースに巧妙かつ迅速に侵入した犯人の追跡を勤務時間外も続け、手に入れた情報をまず陸軍の対敵諜報部に、次にFBIに知らせた。
だが研究所の安全を守ろうとしたカーペンターの功績は認められるどころか、サンディア研究所は、定められた情報伝達ルートを無視して自分勝手に外部と連絡を取ったとしてQ証明を剥奪し、彼を解雇した。
カーペンターは訴訟に持ち込み、2007年、ニューメキシコ裁判所の判決により470万ドルの賠償金を勝ち取った。
陪審は、カーペンターの解雇は「不当かつ身勝手、無謀かつ理不尽、欺まん的で、不誠実な措置」であったと判断したのである。
一方、国防総省、その他の政府機関に対する攻撃は依然として続いていた。
戦略空軍を率いていた空軍将校ケヴィン・P・チルトンは2008年、国防ネットワークでは怪しいデータが毎日100万件はヒットする、と語った。
彼は中国という言葉を口にしないまま、侵入者は「スパイ活動」に携わっている可能性が高いと考えている、とコメントした。
コンピュータ攻撃の標的となったのは国防関係機関だけではなかった。
2009年、『ウォールストリート・ジャーナル』は中国、ロシア、その他の国のサイバースパイがアメリカの送電網にアクセスし、マルウェア、すなわち悪意のあるソフトウェアやプログラムをばらまいてシステムを破壊しようとしている、と報じた。
同誌はさらに、上下水道、その他のインフラ・システムも危機にさらされているという、匿名の政府高官の見解も掲載した。
その後、同じ年にジェームズ・ウールジー元CIA長官は、これから起こるであろう恐ろしい出来事について語った。
「何ヶ月も電気、水道、ガスなどのライフラインが壊滅状態となれば、我が国は多数の兵器による核攻撃を受けたような事態に見舞われるかもしれない。水不足やその他さまざまな原因によって人々は深刻な飢餓に見舞われ、大量の死者が出るだろう」
これより1年前、CIAのサイバーセキュリティ部門の最高責任者トム・ドナヒューは、ニューオリンズで行われたユーティリティやエネルギー会社の保安担当者の集まりで次のように語った。
「実は、ある国の電力会社のコンピュータにハッカーが侵入し、いくつかの都市で電力の供給が停止したことがあるのだ」と。
だがこの報告の信憑性はのちに疑問視されることになる。
2008年、南部の7州に住む900万人の住民にエネルギーを供給しているテネシー川流域開発公社(VTA)は政府監査院からセキュリティの甘さを指摘された。
サイバーセキュリティに関する下院調査会の議長は、アメリカ最大の電力供給源であるTVAは「サイバー犯罪の対象となった場合、操業停止に陥る危険がある」と語った。
しかも、国内の電気供給システムはきわめて脆弱である。
エネルギー省のアイダホ国立研究所の研究員が2007年、「オーロラ・ジェネレーター・テスト」と呼ばれる制御システムの攻撃可能性調査を行い、サイバー攻撃は発電所一基を壊滅状態に追いこむほどの破壊力を持っていることを実証した。
国土安全保障省によって公開された当時の驚くべきビデオ映像には、ハッカーによる攻撃を受けたコンピュータが指令を発すると、現在アメリカ全土で使用されているタイプの出力タービンが瞬時にオーバーヒートを起こして機能停止に陥るシュミレーションの様子が映し出されていた。
ビデオ映像の中で、巨大なタービンはガタガタと振動し、黒煙や白煙を上げて粉々に壊れてしまったのである。
中国人 靖国神社本殿前で平気でタバコを吸ったり大声あげる
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