一般的には、英語などの外国語文献（洋文献）を使ったほうが好ましいと言われます。
ただし、テーマにもよります。
例えば、日本国内の税制をテーマとする場合は、必ずしも外国語の参考文献は必要ありません。
しかし、同じ税制でも、例えば「シャウプ勧告＊」を掘り下げたり、税制の国際比較を行うなど、海外との接点がある事柄について書く場合は、英語文献などの外国語文献も使ったほうが良いでしょう。
外国語の参考文献を最低何本使ってほしい、という要望をもっている教授もおられますので、打ち合わせの際に、尋ねてみるのもよいでしょう。
＊シャウプ勧告：１９４９年（昭和２４年）の「シャウプ使節団日本税制報告書（Report on Japanese Taxation by Shoup Mission, vol.1～4）」の通称。
コロンビア大学教授のカール・シャウプ博士を団長とするシャウプ使節団が来日して、わが国の税制について調査・検討した後に発表した報告書。
出典：金子弘（平成24年）『租税法（第17版）』弘文堂、55－56頁。
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