ファイバーの日。
5月18日の「5」と「18」で、「ファ（5 = ファイブ[five]）イ(1)バー(8)」の語呂合せから、食物繊維（ファイバー）を摂取することの大切さをアピールしようと、東京都千代田区永田町に事務局を置き、食物繊維に関する情報提供を行なう学術団体、ファイバーアカデミアが、2005(平成17)年に制定した日。食物繊維（ファイバー）とは、人の消化酵素によって消化されない、食物に含まれている難消化性成分の総称である。従来は、消化されず役に立たないものとされてきた。後に有用性が分かってきたため、日本人の食事摂取基準で摂取する目標量が設定されている。但し、定義から明らかなように、栄養素ではない。食物繊維の大半がセルロース（地球上で最も多く存在する炭水化物で、繊維素とも呼ばれる）であり、人間のセルロース利用能力は意外に高く、粉末にしたセルロースであれば、腸内細菌を介してほぼ100%分解利用される、とも言われている。食物繊維は、大腸内で腸内細菌により、ヒトが吸収できる分解物に転換されることから、食後長時間を経てから体内にエネルギーとして吸収される特徴を持ち、エネルギー吸収の平準化に寄与している。大腸の機能は、食物繊維の存在を前提としたものであり、これの不足は大腸の機能不全に繋がることになる。食物繊維は大きく分けて、水に溶ける水溶性食物繊維と、水に溶けない不溶性食物繊維とがある。水溶性食物繊維には、果物に多く含まれるペクチンや難消化性デキストリン、紅藻から抽出される寒天の主成分であるアガロース等があり、肥満防止、コレステロール上昇抑止、血糖値上昇抑制等の効果がある、とされている。不溶性食物繊維には、野菜に多く含まれるセルロース、きのこ等の菌類に含まれるキチンやキトサン等がある。排便促進の効果があり、体に有害なダイオキシン等の物質を排泄するデトックス効果もある、とされている。食物繊維の効用として、脂質異常症予防、便秘予防、肥満予防、糖尿病予防、脂質代謝を調節して動脈硬化の予防、大腸癌の予防、その他、腸内細菌によるビタミンB群の合成、食品中の毒性物質の排除促進等が確認された。長寿地区住民の高齢者の食物繊維摂取量と同一人の腸内細菌叢を分析することによって、食物繊維の摂取量が多いと、働き盛りの青壮年並みに有用菌（ビフィズス菌等）が優勢で、老人特有の有害菌（ウエルシュ菌等）は抑えこまれていることが実証された。さらに、この有用菌は腸内腐敗防止、免疫強化、腸内感染の防御、腸管運動の促進といった作用のあることが分かった。水溶性食物繊維は、胃で膨潤することで食塊を大きくし、粘性を上げ、胃内の滞留時間を延ばし満腹感を与え、不溶性食物繊維は、食物の咀嚼回数を増加させ、唾液や胃液の分泌を促し、食塊を大きくすることで効果を現す。コレステロール上昇抑止には、水溶性食物繊維が効果的で、水溶性食物繊維には、食物コレステロールの吸収抑制、コレステロールの異化・代謝・排泄の促進、胆汁酸の回腸からの再吸収阻害による代謝・排泄の促進等がみられる。水溶性食物繊維は粘度の高い溶液をつくり、胃から小腸への食物の移行を緩やかにする。また、拡散阻害作用、吸水・膨潤作用、吸着作用等があり、摂取した食物は胃で消化され、緩やかに移行し、吸着され、吸収速度が緩慢となる結果、グルコースの吸収を緩慢にして血糖値の上昇を抑える。グルコマンナンは、コンニャクに多く含まれる水溶性食物繊維であり、グルコマンナンとグルコースを同時に摂取した場合、グルコマンナンには血糖値上昇抑制効果があった。グルコマンナンの粘性による、グルコースの拡散抑制による可能性がある。
MIBの日。
東京都港区虎ノ門に所在し、映画等、さまざまなエンタテイメント事業を展開する企業、株式会社ソニー・ピクチャーズエンタテインメントが、自社配給の映画『メン・イン・ブラック』（Men in Black = MIB）シリーズの最新作『メン・イン・ブラック：インターナショナル』が、2019(令和元)年夏に公開されることを記念して制定。「MIB」は、映画に登場する地球上のエイリアンを取締まる秘密組織のことで、日付は、「MIB」の「M」を、英語で5月の「May」の頭文字から、「I」と「B」を、それぞれ数字の「1」と「8」に見立て、合わせて5月18日とした。『メン・イン・ブラック』は、1997(平成9)年に公開された、アメリカの長編映画で、アメリカで有名な都市伝説を、宇宙人絡みの事実であったという設定でパロディー化した、コメディ寄りのSFアクション映画となっており、年間全米興行収入2位（約2億5,000万ドル）になる等、大ヒットした。『メン・イン・ブラック』は、あくまでも都市伝説をパロディー化して、滑稽な荒唐無稽さをアクション・シーンと共に楽しむ、愉快な娯楽映画として仕上げている。これを受けて、シリーズ化され、2002(平成14)年に『メン・イン・ブラック2』、2012(平成24)年に『メン・イン・ブラック3』が公開された。『メン・イン・ブラック：インターナショナル』は、『メン・イン・ブラック』のロンドン支局を舞台にしたスピンオフ作品で、過去の作品から独立して製作されているため、シリーズを知らなくても楽しめる作品となっている。2019(令和元)年6月14日、全米4,224館で公開され、興行収入約3,003万ドルを記録して、週末興行収入ランキング初登場1位となった。また、日本でも同時公開されており、約10.3億円の興行収入を記録した。
消費者ホットライン188の日。
内閣府（内閣総理大臣直属の機関であり、内閣総理大臣、及び内閣官房を補佐する省庁）の外局（特殊な事務、独立性の強い事務を行なうための組織で、独任制の庁）で、消費者の視点から政策全般を監視する組織の実現を目指して発足した行政機関、消費者庁が制定。日付は、1988(昭和63)年より続く「消費者月間」が5月であることと、「消費者ホットライン[188]」の頭二桁、「18」を組合わせて5月18日に。多くの国民に「消費者ホットライン[188]」を知ってもらい、活用してもらうことが目的。「消費者ホットライン[188]」は、電話番号の「188（いやや）」をダイヤルすると、地域の消費生活相談窓口に繋がり、消費者トラブルの未然防止や解決に向けて相談に乗ってくれる。「消費者ホットライン[188]」のイメージキャラクターは「イヤヤン」で、「泣き寝入りは超いやや!」が口癖の蝶々である。全国を旅して、危険な製品でケガをした人や、強引な勧誘に困っている人を見掛けると、「消費者ホットライン[188]」を教えている。「188」にダイヤルし、問題を解決できた人が、蝶のように羽ばたく姿を見るのが大好きという。全国には、消費生活センター（地方公共団体が設置する行政機関で、事業者に対する消費者の苦情や相談の他に、消費者啓発活動や生活に関する情報提供等を行なう）が800ヶ所以上あり、全ての市区町村に消費生活相談窓口が設置されている。消費者庁は、消費生活相談を行なう際の第一歩として、2015(平成27)年7月より「消費者ホットライン[188]」を設置し、運用を始めた。消費者ホットラインの「188」は全国共通の電話番号で、音声ガイダンスに従い郵便番号等を入力すると、地方公共団体が設置している身近な消費生活相談窓口に繋がる。消費者の生活における安全を確保するために制定された「消費者安全法（平成21年6月5日法律第50号）」は、事業者に対する消費者の苦情に係る相談等の事務を行なう施設等の設置義務を都道府県に課し、市町村に設置の努力義務を課している。名称は「消費生活センター」に限らず、設置者により、消費者センター、消費者相談室、消費者生活センター、生活科学センター、市民生活センター等の他に、市民相談室が担当する事例も見られる。悪質商法や製品事故等の情報交換、消費生活相談データベースの共有、消費生活相談員の研修事業等を、消費者庁が所管する独立行政法人（政府の事業の内、大学、博物館、病院、研究機関等、独立して運営した方が効率的な部門を分離独立させた法人）、国民生活センターと連携するが、その下部組織ではない。
不動産電子契約の日。
東京都港区北青山に所在する、不動産売買のDX推進、UX創造に係るサービス等の企画・運営を手掛ける企業、GOGEN株式会社が制定。GOGEN株式会社は、不動産売買に特化した電子契約サービス「Release（レリーズ）」を提供しており、日本初の不動産電子契約締結をサポートしている。記念日を通して、不動産業界における電子契約の普及と、不動産業界のDX化の促進が目的。日付は、改正された「宅地建物取引業法（宅建業法、昭和27年6月10日法律第176号）」が2022(令和4)年5月18日に施行され（「デジタル社会の形成を図るための関係法律の整備に関する法律[令和3年5月19日法律第37号]」）、不動産契約書類の電子化が解禁となり、それまで義務付けられていた書面での契約締結のデジタル化が可能になったことから5月18日に。デジタルトランスフォーメーション（デジタル変革、DX）とは、企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革すると共に、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること、とされる。
カルチャー・フリーダム・デー（Culture Freedom Day）。
5月第3土曜日。フリーカルチャーの記念日で、世界中の人々にフリーカルチャーを使用することや、奨励することの利点を教えたり、フリーカルチャーアーティストを奨励するためのプラットフォームとなる国際的な日、とすることが目的。フリーカルチャー運動とは、インターネットや他のメディア媒体を使って、創造的な作品をフリーコンテント（受取る側は、内容をどんな目的でも使う許可が与えられ、複製や変更、変更された版の再配布が認められること）の形式で配信したり、変更したりする、自由を推進する社会運動である。