語彙の日。
2000(平成12)年より、株式会社旺文社生涯学習検定センターが運営、実施している「実用日本語 語彙力検定」を広くPRしようと、株式会社旺文社生涯学習検定センター（東京都新宿区横寺町に本社を置く株式会社旺文社は、教育専門の出版社で、第二次世界大戦後日本の受験文化の成立に影響を与え、受験が1つの産業になり得ることを証明した出版社でもある）が制定した日。日常生活や学習活動で書いたり読んだりする日本語を、的確に理解するために必要な「語彙力」の大切さを認識してもらえる日に、との思いが込められている。日付は、5月1日の「5」と「1」で、「語彙（ご[5]い[1]）」と読む語呂合わせから。株式会社旺文社は、国語辞典や古語辞典、漢和辞典等の辞書や参考書の出版を通して、学ぶ楽しさを伝えている。「実用日本語 語彙力検定」は、日本語の語彙力を客観的に測定・評価する検定で、受験料2,000円で、6月と11月の年2回実施されている。2007(平成19)年には、「実用日本語 語彙力検定」キャラクターとして、1,080件の応募作品の中から、はりねずみの「ごいちゃん」が選ばれた。語彙とは、ある特定の範囲、例えば、1つの文学作品や、一個人の発言記録等）において使われる単語の総体（「彙」は「集まり」の意味）である。従って、通例では、「語彙」を個々の語を示す表現として用いることはできない。基礎語彙とは、その言語の根幹部分をなす語の集まりを指す。使用頻度が高く、日常生活に必要不可欠で、子供でも知っており、他の言語にもそれに相当する語があり、長い歴史を通じて変化し難い等の条件を充たす語の集まりである。一般に、「目」「手」「足」等の身体語、「父」「母」「娘」等の親族語、食べ物、動物、気象等に関する身近な名詞、ごく基本的な動詞や形容詞、数詞等が基礎語彙として扱われる。「基礎語彙表」は、言語学の幾つかの分野においても重要であり、各種の統計的評価の素材としてよく用いられる。基本語彙とは、その語彙の中で中核的な部分を占める重要な語の集まりを指す。例えば、新聞のスポーツ面での基本語彙としては「投手・打者・投球・スライダー・安打・本塁打」等があり得る。誰もが必ずしも日常的に使う語ではないが、対象となる文章・談話を理解するのに不可欠な語の集まりである。理解語彙は、見聞きして意味が分かることばの集まりである。一方、使用語彙は、自分が使うことのできることばの集まりである。一般に、誰でも、理解語彙の方が使用語彙よりも範囲が広い。いわゆる「読めるけど書けない」という漢字は、理解語彙（厳密には理解文字）に属することになる。また、学校で古典の文章を学んで読めるようになっても、自分でその語彙を用いて文章を書くことは少ない。
宅配ボックスの日。
配送物の安全保管管理システムの宅配ボックス。東京都千代田区岩本町に本社を置き、マンション等で不在時にも荷物を無人で預かり、管理者にも居住者にも、その利便性の向上を図る宅配ボックスを開発した、宅配ボックス関連事業や、レンタカー事業、情報処理関連事業等を手掛ける企業、株式会社フルタイムシステムの代表取締役社長、原幸一郎が制定。日付は、宅配ボックスのトップメーカーである株式会社フルタイムシステムが創立された、1986(昭和61)年5月1日に由来する。宅配ボックスは、受取人が留守の時に宅配便や郵便物の受取を代行するロッカー型設備である。留守でも荷物を受取れるため、平日は帰宅が遅くて宅配物を受取るのが困難な人や、インターネット通販をよく利用する人にニーズが高まっている。近年は特に、マンションの共用設備として新築物件で導入が進んでいる。1999(平成11)年以前に建てられたマンションでは設置率が低いが、2000(平成12)年以降築の物件では急速に普及が進み、新築マンションでは標準的な設備となっている。マンション情報誌の「ほしい設備」には、ベスト5に必ず入る設備として受入れられている。アパートは、集合ポスト付近が狭いので設置場所確保が難しく、また、管理上の問題から、宅配ボックスの設置率はかなり低い。但し、新築アパートでは「2箱、ダイヤル式」の宅配ボックスの導入が増えつつある。戸建住宅では、価格や設置場所確保の問題から、宅配ボックスが設置される事例はこれまでかなり少なかったが、近年は設置事例が少しずつ増えている。戸建住宅用の場合、まだ殆ど普及しておらず、配達員が戸建用宅配ボックスの操作に慣れていない者が殆どのため、宅配ボックスが設置してあっても、配達員が使用しないことがある。配達員が積極的に使用しない理由としては、「宅配ボックスがあることに気付かなかった」「盗難対策や雨濡れ対策が充分とは言えない」「戸建用は使い方が製品により様々なので、使い方がよく分からない」「宅配ボックスへの配達を希望しているのか分からない」等が挙げられる。また、戸建用の宅配ボックスは、設置場所の理由から、小型で奥行がないボックスが多いため、小さい荷物しか入れられない問題もある。オンライン型の宅配ボックスは、公衆回線で接続されており、荷物の入出庫状況・機器類の良不良具合等を常時把握することができる。近年の電子商取引市場の拡大に伴なう、宅配便の取扱件数の増加と共に、受取人の不在による再配達が増加した。再配達によるトラックの走行距離増加で、炭酸ガス(CO2)排出量の増加や、配達運転手の負担増大が問題になっており、国土交通省が対策に乗出している。対策としては、コンビニエンスストアでの受取りシステムの拡大（複数の宅配業者への対応化）、宅配ボックスの設置や、受取りカウンターの設置等が示されている。
自転車ヘルメットの日。
大阪府東大阪市長田西に本社を置き、オートバイや自転車用のヘルメット、車両周辺部品の製造販売を行なう企業、株式会社オージーケーカブトが制定。自転車用のヘルメットの着用促進と、その重要性を呼掛けることが目的。日付は、5月が「自転車月間」であり、その始まり（頭）の日（1日）とした。株式会社オージーケーカブトの、自転車事故による死亡や怪我から1人でも多くの人を救いたいとの願いが込められている。自転車事故の死亡原因で最も多いのは頭部損傷であり、ヘルメットを着用することで、頭蓋骨への衝撃を減らし、大幅に怪我のリスクを軽減することができる。株式会社オージーケーカブトは、日本人の頭の形状に合わせたヘルメットを作っており、レース等にも使用可能な「サイクリングヘルメット」や、科学的検証に基づき、限りなく空気抵抗を抑え、タイム短縮を追求したタイムトライアル・トラック競技専用の「エアロヘルメット」、子どもの笑顔と安心を守る「チャイルドメット」等の商品を開発・販売している。1948(昭和23)年に創業した、大阪府東大阪市高井田本通に本社を置く、自転車用品、並びに自転車部品の開発製造販売を行なっている企業、オージーケー技研株式会社は、1964(昭和39)年には自転車用ヘルメットを開発し、ここからオージーケー技研株式会社は、二輪用ヘルメットの専門メーカーとしての名を確立させたが、ヘルメット部門は1982(昭和57)年に分社化され、現在の株式会社オージーケーカブトとなっている。なお、その後、オージーケー技研株式会社は、1966(昭和41)年に幼児用自転車バスケットを開発し、さらには、オージーケー技研株式会社が1970(昭和45)年に、ポリ塩化ビニル製の車輪を開発したことにより、車椅子やショッピングカート等の車輪も手掛け、1990年代から、シティサイクル用26インチのような大径ホイールまで量産化していた。さらに、自転車用風防や防寒用レシーバー、子ども用自転車ラック、自転車用風防、防寒用レシーバー等を開発販売している。自転車用のヘルメットは、視野への干渉等の副作用を最小限にしつつ、落下時に搭乗者の頭部への衝撃を減らすように設計されている。また、サイクリングが著しい体温上昇を伴なった激しい運動になり易く、特に、頭部の温度調整を可能にする必要があるため、軽量で十分な通気性のある方が良い。日本では、2008(平成20)年6月施行の「道路交通法（昭和35年6月25日法律第105号）」改正（「道路交通法の一部を改正する法律[平成19年6月20日法律第90号]」）で、自転車を運転する13歳未満の児童・幼児に、ヘルメットを着用させることが保護者の努力義務となっている。さらに、2023(令和5)年4月1日より、改正「道路交通法」（「道路交通法の一部を改正する法律[令和4年4月27日法律第32号]」）の施行で、全ての自転車利用者に対し、乗車用ヘルメット着用の努力義務が課されている。