西暦（グレゴリオ暦）AD2024年 令和6年 平成36年
昭和99年 大正113年 明治157年 皇紀2684年 干支 甲辰（きのえ たつ）
第2水曜日 旧暦 1月 5日、大安(戊申)、月齢 4.2
グレゴリオ暦で年始から45日目、年末まであと321日。
誕生花 アカシア（黄）・カミツレ・フリージア（黄）・シネラリア・カモミール。
二十四節気・雑節等
魚氷にあがる。
七十二候の1つ（3候）。
バレンタインデー、聖バレンタインデー。
キリスト教の聖名祝日。269(神功皇后摂政69)年にローマ皇帝の迫害下で殉教したというキリスト教の聖職者、聖ウァレンティヌス（テルニのバレンタイン）の命日に因む。西ヨーロッパに広がり成長したキリスト教諸教派、西方教会（ローマ・カトリック教会、聖公会、プロテスタント、アナバプテスト等）においては、この聖人への崇敬が基になって、バレンタインデーの習慣が定着した。恋人達の愛の誓いの日とされ、世界各地で様々な祝い方がある。ローマ・カトリック教会においては、1962(昭和37)年から1965(昭和40)年に、ローマ教皇ヨハネ23世の下で開かれ、後を継いだパウロ6世によって遂行されたカトリック教会の公会議（キリスト教において全世界の教会から司教[主教]等の正規代表者が集まり、教義・典礼・教会法等について審議決定する最高会議）、第2バチカン公会議後の典礼改革で、史実の上で実在が明らかでない聖人達が典礼暦から整理された際に、2月14日の聖ウァレンティヌスの記念日は取除かれた。このため現在、ローマ・カトリック教会では公式には祝日として祝われていない。事実、聖ウァレンティヌスに関する伝説は複数あり、没年が異なっていたり、細部が異なっていたりするものが複数伝えられているため、聖ウァレンティヌス自身の信憑性は低い。日本では、第二次世界大戦前に来日した外国人によって一部行なわれ、第二次世界大戦後間もなく、流通業界や製菓業界によって販売促進のために普及が試みられたが、日本社会に定着したのは、1970年代後半であった。「女性が男性に対して、親愛の情を込めてチョコレートを贈与する」という「日本型バレンタインデー」の様式が成立したのもこの頃であった。日本でのバレンタインデーには、女性が男性に愛情の告白として、本命チョコを贈る習慣がある。欧米諸国でも、恋人やお世話になった人にチョコレートを贈ることはあるが、決してチョコレートに限定されている訳ではなく、また、バレンタインデーに限ったことでもない。女性から男性へ贈るのが殆どという点と、贈る物の多くがチョコレートに限定されているという点は、日本のバレンタインデーの大きな特徴である。しかし、最近では、本命チョコに拘らず、クッキーやケーキ、マフラー等を贈る人もいる。また、「恋人までは行かないが、友人や知合いとして」贈る「義理チョコ」、同性（主に女性）間で贈り合ったりする「友チョコ」、男性が女性に渡す「逆チョコ」、自分で買って食べる「自己チョコ」というものもみられる。職場における贈答習慣が強い点や、キリスト教との直接的関連は殆ど意識されていない点も、日本型バレンタインデーの特徴である。日本でのバレンタインデーとチョコレートとの歴史の起源については、次のような諸説がある。東京で発行されていた英字新聞『ザ・ジャパン・アドバタイザー』（1940[昭和15]年に英字新聞『ジャパン・タイムズ』に吸収合併されて消滅）1936(昭和11)年2月12日付けに、兵庫県神戸市の洋菓子メーカー、神戸モロゾフ製菓（現在のモロゾフ）が広告を掲載した。「あなたのバレンタイン（ = 愛しい方）にチョコレートを贈りましょう」というコピーの広告であった。確認されている最も古い「バレンタインデーにはチョコを」の広告であり、その点を重視した説である。また、主力商品がチョコレートの菓子メーカー、メリーチョコレートカムパニーが1958(昭和33)年2月、東京都新宿区新宿にある百貨店、伊勢丹新宿本店で「バレンタインセール」というキャンペーンを行なったのを起源とする説や、1960(昭和35)年から大手菓子メーカーの森永製菓が「愛する人にチョコレートを贈りましょう」と新聞広告を出し、さらに伊勢丹が、1965(昭和40)年にバレンタインデーのフェアを開催し、これがバレンタインデー普及の契機となったとする説もある。しかし、「バレンタインデー」の文字がある広告が、1956(昭和31)年の西武百貨店や松屋（東京にある百貨店）の新聞広告や、1959(昭和34)年の松坂屋（現在は大丸松坂屋百貨店傘下の百貨店）の新聞広告にも掲載されており、デパート業界では伊勢丹が最初という訳ではない。総じて昭和30年代には、「バレンタインデーの贈答品はチョコレート」とする意識はまだなかった。当時のバレンタインデーの新聞広告によると、購入を勧める贈答品にチョコレートは登場しなかった。森永製菓の広告ですら、チョコレートは贈答品のおまけとして位置付けられていた。その後もデパート各店がバレンタインデー普及に努めていたが、なかなか定着せず、1968(昭和43)年をピークに客足は減少し、「日本での定着は難しい」との見方もあった。しかし、1973(昭和48)年にオイルショック（第1次、原油の供給逼迫、及び原油価格高騰と、それによる世界の経済混乱）に見舞われ、高度経済成長が終焉した1970年代前半頃になると、チョコレートの売上が急増した。オイルショックによる不況に喘いでいた小売業界が、より積極的にマーケティングを行なったとされ、1970年代は日本の資本主義がほぼ完成し、成熟した消費社会になった時期とも重なる。バレンタインデーにチョコレートを贈答するというのは、小学校高学年から高校生までの学生層から広まったという。1980年代後半頃には、主婦層にも普及した。現在、一般に「バレンタインデーはチョコレート業界の陰謀」と認識されている部分があることとは裏腹に、バレンタインデー定着の過程には、小学校高学年から高校生の主導的な選択があったことが指摘されている。1970年代後半頃に、女子が男子に親愛の情を込めて本命チョコを贈るという「日本型バレンタインデー」が、日本の社会に定着すると、さらに日本独自の習慣が登場した。1980年前半に登場したホワイトデーと義理チョコである。日本のチョコレートの年間消費量の2割程度がこの日に消費されると言われる程の国民的行事となっており、2000年代以降はさらに多様化している。女性が男性にチョコレートを贈ると同時に愛の告白をする、といった主要目的以外にも、既に交際中の恋人や、結婚している夫妻、子ども同士でも行なわれるようになり、憧れの男性・女性に贈るケースや、上司や同僚、ただの友人等の恋愛感情を伴なわない相手にもチョコレートを贈る、「義理チョコ」という習慣も定着しているが、義理チョコは1990年代後半以降衰退傾向にあり、2000年代後半から2010年代前半においても、その傾向は継続している。また、女性が女性へチョコレートを贈る「友チョコ」の動きが2000年代初旬より広まってきて、バレンタイン市場・商戦を支える存在となっており、特に、2000年代後半以降、友チョコの市場規模は拡大傾向となっている。バレンタインデーにおけるチョコレートの売上停滞に危機感を抱いた関連業界の企業において、友チョコを重視したキャンペーンを行なったり、男性が女性にチョコレートを贈る「逆チョコ」といった、様々な展開で消費活性化を図っている。この時期は、チョコレート販売店舗で特設会場が設けられたり、商品の種類が多様化するため、その試食を目当てにしたり、輸入品や高級品のように、店頭在庫が珍しいものを自らのために買い求める「自分チョコ」を行なう者も、2000年代以降増えている。