と言っても、鼻からかぐ「匂い（臭い）」ではありません。
文章の体裁、言葉遣い、内容などから、弁護士は同業者（司法書士等も含む専門家）が作成した文書かどうか、かなりの確度で見分けられます。言葉で説明することは難しいのですが、独特の体裁や言葉遣い、内容の法的正確性（があるかないか）を見ると、いくら「真似」をしていても、一般の方が作っていれば分かります。
一般の方が見分けるには、まず名義人となっている「弁護士」が実在するかを日本弁護士連合会（日弁連）の弁護士検索で確認することが手始めです。実在すれば、サイトの情報に載っている電話番号に電話をかけて、本当にその弁護士が作ったものかを確認するといいでしょう。
なお、弁護士名をかたって（無権限で）文書を作って使うと、有印私文書偽造罪及び同行使罪となります。その法定刑は、３か月以上５年以下の懲役（改正法施行後は「拘禁刑」）という結構重いものです（刑法１５９条１項、２項、１６１条）。文書は、時として動かぬ証拠となるため、その信頼性は高く、手厚く保護されているのです。