やって参りました。久々のこのコーナー!忘れていませんよ!


ということで、今回紹介するのは、アメリカで話題騒然、注目の女性シンガーを3名。


まずはこの人。マイケル・ジャクソンの「This is it」ツアーでギタリストに抜擢されて一躍有名になったOrianthi(オリアンティ)。MJが目を付けただけあってさすがの超絶ギター・テクニックの持ち主。Santana、Jimi HendrixやAC/DC、VAN HALEN当の70年代ロックを匂わせるギター・リフとソロ。今の50代くらいのお父さんなんかにも受けがいいんじゃないだろうか?






あぁ、かっこいいなぁ。。しびれるな~。。。快感。。。おっと!

アルバムはこちらです。

ビリーヴ(初回限定盤)/オリアンティ
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さて、次行きます!アメリカン・カントリー・ロック界に旋風を巻き起こした、Carrie Underwood さん(1983年生まれ)。いやはや、また歌がうまい方です。歌唱力で勝負するタイプですが、それも納得。アメリカの某有名オーディション番組で優勝してたんですね。




歌うまいなぁ。。。綺麗だなぁ。。。いいなぁ。。。おっと!!

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Play On/Carrie Underwood
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さぁ、ラストです。ラストはこの方。アメリカが生んだカントリーの申し子。Taylor Swiftさん。


1989年生まれのシンガー・ソング・ライター。なんと彼女、中学時代は同級生からいじめをうけていたそうです。カントリー・ミュージックが好きということも彼女たちの笑いのネタにされていたんだとか。そのことについて、テイラーは「彼女達のいじめという逆境に負けず頑張れたし、試練にもなった。私が世界に負けないよう強くなれたのも彼女達のおかげだと思うわ。」とコメントするあたり、何とも男心をくすぐる健気さが素敵です。(なんじゃそりゃ笑)






か、かわいいなぁ。。。メガネ姿、いいなぁ。。。おっと!!!


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フィアレス-プラチナム・エディション(DVD付)/テイラー・スウィフト
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先日、面白い番組を観ました。世界の経済的・政治的構図が激変している今、日本と海外の社会的構造を比較し問題点を討論するというとても勉強になる番組だったので感想を書いておきたいと思います。


沈みゆく日本を象徴するある世界ランキング。

主要23カ国で調査した「自分の国の将来に自信がある国民ランキング」。


結果は、1位インド、2位中国。日本は...なんと最下位の23位。今日本では国民の大半が国の将来に自信を失い、言いしれない不安が覆っている。ジャパンアズナンバーワンと言われた経済力も今は昔、市場としての魅力を失った日本から撤回する企業は後を絶たない。日本がかつての輝きを取り戻すには、どうすればいいのか?
 

そこで「日本再建」のために、ビートたけしが再び世界中から26ヵ国42名の外国人を招き、緊急サミットを開催。今回のテーマは

①「少子化」について、フランス人はこう思っている。
『日本人は、古い結婚制度に縛られる時代遅れの国民だ!』
~日本の古い結婚観を改めないかぎり少子化は止まらない!~

②「経済不況」について、中国人はこう思っている。
『日本人は、島国根性を捨てきれない田舎者だ!』
~島国根性を捨て、中国への偏見を改めなければ日本の経済危機は救われない!~

③「税金」について、スウェーデン人はこう思っている。
『日本人は身勝手で不幸な国民だ!』
~税金をもっと払わなければ安心できる幸せな生活はやってこない!~

個人的には①の結婚制度が面白かったですね~。いやはや、フランス国内で流されているルノーのCMにはびっくりしましたよ!ユーロ圏=ヨーロッパ諸国はこの点では進んでいますね。縦の関係よりも横の関係を重視するヨーロッパ型の思考形態を象徴するかのようです。結婚制度に限らずユーロ圏は透明性と柔軟性=拡張性が高い社会構造を好む傾向があって、総じて日本も学ぶべき点は多いです。



①フランス人はこう思っている!


世界的経済学者ジャック・アタリ氏も警告する、日本の「少子化」問題。このまま少子化が進むと、経済成長や年金など様々な問題に危機が...。そんな日本を尻目に、ここ数年、順調に出生率を増やしている国がフランス。フランスでは、一度低迷した出生率を回復させるために、政府が様々な子育て支援制度を実施。


しかし制度の充実がすぐに出生率上昇につながった訳ではなく、90年代後半になってから急激に上昇した。その背景には、「結婚」と「子どもを作ること」は別問題という考え方があった。結婚していなくても子どもを産んでよしとする意識の変化と政府の援助によりフランスでは婚外子が50%を突破。その増加と歩調を合わせるように、出生率も急激にアップしたというのだ!婚外子が当たり前というフランス人の多くは「日本人は、古い結婚制度に縛られている時代遅れの国民だ!」と思っているという...。


だが、「本当に結婚しないで子どもを作ってもいいのか?」。 世界サミット会場に乗り込んだ"たけしJAPAN"と、 "チームフランス" のメンバーが徹底討論。まず「結婚制度の是非」について「子どもを作るのに結婚制度なんて必要ない」と主張するチームフランスに対し、西川史子は「それってフランス人がスケベなだけじゃないの?子どもにとっていい環境なの?」と激しく反論。高橋ジョージも「日本人はケジメを大切にする」と主張する。ほかの国々の人たちからも「儒教の国、韓国では婚外子なんて考えられない」、「結婚制度がないといつでも別れられるので、親がどんどん変わって教育上良くないのでは?」など様々な意見が噴出し、世界を巻き込んだ大激論となった。


そんな中、フランスの家族の現状を象徴する、あるTVCMが流される。スタジオ騒然、たけしも唖然なそのCMだが、フランス人は「そんなの当たり前」と平然。フランスの車メーカー「ルノー」のこのCM内容とは、父親らしき男性が子どもの送り迎えをするもので、まず、今の妻との間の子どもを迎えにいき、次に前の妻との間の子ども、そして今の妻の前の夫との間の子ども、最後は3人目の女性との間の息子を迎えに行くという内容。ぶっとびですね。さすがフランス。


②に関しては省略。

 

③スウェーデン人はこう思っている!


景気がなかなか浮上せず、国中を不安が覆い尽くす日本。イギリスの大学が世界各国のGDP、健康状態、教育機会、生活満足度などから算出した「世界幸福度ランキング」では日本はなんと90位貧困に苦しむアフリカ諸国よりも下位という結果となった。


しかし世界を見渡せば、そんな将来の不安がほとんどないという幸せ国家が存在した。それが北欧の国、スウェーデン。スウェーデン国民の幸せを支えているのは、充実した福祉という名の「安心」。スウェーデンでは教育費が小学校から大学まですべて無料。医療や老後の保障も充実し、文字通りゆりかごから墓場まで、徹底した安心に守られ一生を過ごすことが出来るのだ。
 

一体なぜこんな幸せ国家が成り立つのか?それは、高い税金を払っているから。給料の約半分は税金に取られ、さらにほとんどの商品の消費税が25%。高い税金と引き換えに安心した生活を送るスウェーデン人にとって、増税に反発し、将来の不安に怯えている日本人は不幸な国民に見えているとか......。


だが、「そんなに高い税金を払って、スウェーデン人は本当に幸せなのか?」。

「教育、失業、老後の不安がないので、精神的な安らぎがある」とするチームスウェーデンに対し、たけしJAPANメンバーらから「そんなに税金をとられて、仕事をやる気が出るのか?」、「お金を稼ぐ人が外国に逃げていかないのか?」などの指摘が相次ぐ。それでも幸せと言い切るスウェーデンに対し、あくまでも税金は安く、個人の自己責任が大切だというアメリカ。


税金を安くする(減税)=消費が促進される=物質的な豊かさに価値を置く社会=物質中心主義

税金を高くする(増税)=消費が抑制される=精神的な豊かさに価値を置く社会=精神中心主義


この問題は、その国の国民が有する価値観=国民性によって賛否の分かれる問題で、一概にどっちがいいとは言えない。日本で消費税25%はさすがに無理だ。仮に25%払ったとしても、それが適正に運用されるかどうかの「保証」がないし、国民に「リターン」されるかどうか日本では疑わしいのが現状。


まずは政治が国民に「信用」されるのが先決だ。加えて、信用に足る厳密な運用プランと戦略が明示され、この運用に対し何らかの「保障」が明確化されるのであれば、日本国民も増税に対し前向きになれる。このことを抜きにして増税の議論をするのは全くの見当違いである。

ドバイはUAE(アラブ首長国連邦)に属する7つの首長国(王国)のうちの1つ。最も広い面積を占めているのがアブダビで、そこに隣接する第2の広さをもつ首長国がドバイなんですね。その他、5つの首長国がひしめき合いながら隣接しており、計7つの首長国が連邦国家を構成しています。以下の画像を参照。(Wikipediaより抜粋)



MCT:Mental Cosmic Traveling-UAEmap


MCT:Mental Cosmic Traveling-UAE

現在のUAEの首長はムハンマド・ビン=ラーシド・アール=マクトゥーム さんです。「ビン」とは息子、「アール」とは家を意味し、「マクトゥーム家のラーシドの息子であるムハンマド」さんが今の首長ということらしい。


さて、このドバイはアブダビとは違い、豊富な地下資源(主に石油)に恵まれず、早い段階から石油に依存しない経済戦略を国家戦略とせざるを得ませんでした。1980年代の半ば頃から経済政策として『産業の多角化』を積極的に進め、国をあげて中東における金融と流通、および観光の一大拠点となるべくハード、ソフト双方のインフラの充実に力を入れてきました。


この流れの中でその後の経済発展を決定的にしたのが、1981年(1985年)に開設に至った『ジュベル・アリ・フリーゾーン(JAFZ)』=経済特区でした。これは、外資の直接投資の自由(無税)や外国人労働者の雇用の自由を完全に保障するもので、その性質から外国企業や資本の進出を多大に促進しました。


「対外負債」依存の投資型成長モデルです。


今では、中央アジアのハブ空港となったドバイ国際空港(エミレーツ航空の拠点)、世界最大の人工港ジェベル・アリー、世界最高級の高層ホテルである「ブルジュ・アル・アラブ」などの高級リゾートホテルやショッピングモール・センターなどを擁するまでとなり、中央アジアの人と物の流れの中枢、中継貿易都市(ハブ)として繁栄しています。(画像はWikipediaより抜粋)

MCT:Mental Cosmic Traveling-ドバイ


ドバイ・ショックがあったものの、中東の中継貿易都市(ハブ)としてはしっかり機能しており、応急処置的ではあるが危機は一時回避できたとみていいでしょう。


さて、長くなってしまったが、この成長モデルの優れている点は、将来の構想力ですね。ヨーロッパ、アフリカ、アジアのちょうど真ん中に位置するという地理的特性を生かした戦略=中東における金融と流通、および観光の一大拠点=ハブが素晴らしかったわけです。


問題はその資金源が対外負債依存であるという点。


その点をクリアした成長モデルを沖縄に適用すれば、沖縄はまさに東アジアのドバイか、それ以上の理想的な成長を期待できます。中国はその沿岸に大規模な港湾を建設するには不向き(大陸からの土砂が大量に流れてくるため)で、物流の拠点となる港を近隣の島に依存しなければなりません。将来的には、台湾と沖縄が共同でその物流の拠点=東アジアのハブとなることが予想されます。そのためには沖縄をフリーゾーン=経済特区として解放し、世界最大の金持ちである台湾華僑の資本を積極的に取り入れる必要があります。と言っても、台湾資本に依存してはなりませんので、日本が主導でこの経済成長戦略をコントロールしていくことが重要です。

信じられない。。。。


2月26日の深夜、日本のジャジーヒップホップのパイオニアであるNujabes氏が交通事故により亡くなっていたことが3月18日に明らかとなり、ファンの間に衝撃が走っています。


2010年2月26日深夜、東京都港区内の首都高速を降りた地点で、突然、車の事故に遭遇し、救急車で渋谷区内の病院に搬送され、懸命の救命治療が施されましたが、再びその心臓の鼓動を甦らせることなく、天空へと飛び立ちました。


36歳の誕生日を迎えたばかりの急逝でした。


葬儀は、nujabesの音楽とともに、家族だけの密葬として、しめやかに執り行われました。
ここに生前のご厚誼に深謝し、謹んでご通知申し上げます。
突然の訃報に接し、日一日と悲しみ、悔しさがさらに募っております
。」


言葉を失った。


36歳という若さでの急逝は本当に悔やまれます。


ご冥福をお祈り申し上げます。



自然発生であれ、人工的であれ、先日起きた「チリ沖地震」によって、またも「南米包囲網」の形成が加速されることとなった。


ベネゼエラ・ボリビア・ブラジルを中心に「南米経済圏」という構想を掲げる南米諸国の「脱・アメリカ主義」。この流れをただ見ているだけのアメリカである「はずがない」。その前のハイチ大地震によって、事実上、南米大陸の「北側」を軍事的に制圧することに成功したアメリカ。この状況を見て尚も、強硬に反米主義を主張するベネズエラを中心にした南米諸国に対し、「次のステップ」が打たれた。「チリ大地震」である。


チリに対する支援・復旧の名目のもと、アメリカは軍事的な制圧を視野に入れている。完全な「南米包囲網」戦略である。


実は、去年の10月30日の時点で、米国とコロンビアの間で驚くべき内容の新たな基地協定が締結されており、この時点ですでに「南米包囲網」戦略のファースト・ステップが打たれていた。


米国はコロンビアにすでに2つの米軍基地をもっているが、それに加えて2つの空軍基地、2つの海軍基地、3つの陸軍基地の建設、7つのコロンビア軍基地に米国の軍事要員が派遣され(まずは800人と発表されているが人数制約はない)、それらの基地を米軍が必要なときにいつでも利用できる、というものである。さらにそれだけではなく、コロンビア国中のすべての国際空港も必要なときには米軍が完全に利用することができるという内容である。表向きはあくまで「コロンビア国内の麻薬取り締まりと反政府ゲリラへの対処」のためとしている。


南米を外側からも内側からもコントロールしようという策略である。つまり南米を内戦状態にさせ、アメリカの軍需産業を活性化させる目的がある、かつての米ソ冷戦時代における「朝鮮戦争」、「ベトナム戦争」のように長期化・泥沼化すればするほど、アメリカの軍事産業が儲かるという仕組みと同一である。この戦争で何人の人の命が犠牲になったのか、アメリカにとってそんなことは「どうでもいい」。民間人に殺し合いをさせて儲ける、殺人ビジネスである。


そして、この構図は、中東における「イスラエル」、東アジアにおける「北朝鮮」と全く同じ構図である。アメリカはイスラエルを支援し、イスラエルは裏で北朝鮮を支援し、この中東問題・東アジア問題を長期化・泥沼化させている構図と同一である。最終的には、中東、東アジア、南米で、第2のベトナム戦争を画策しているわけである


ただし、東アジアの場合、「中国」という大国の興隆を脅威=仮想敵国とみなし、先日のダライ・ラマの訪米、台湾への武器輸出等を行い、「中国包囲網」戦略をあからさまに推進している。、米ソ冷戦時代に泥沼化した「朝鮮戦争」、「ベトナム戦争」といった代理戦争で莫大な犠牲を払った朝鮮人とベトナム人。今後、アメリカと中国の冷戦に突入した場合、その戦場=火の海と化し莫大な犠牲を払うことになるのは、ウィグル、チベット、さらにはタジキスタン、トルクメニスタン等のスタン国家群=中央アジア、その東、スマトラ沖周辺・カンボジア等の東南アジア、台湾、そして日本である。