2018年冬季五輪の「オリンピック・バブル」を画策する、韓国財閥たちの中長期戦略

バンクーバー冬季オリンピック・女子フィギュアの金メダリスト＝キム・ヨナのスポンサーである、韓国最大の財閥「ヒュンダイ・グループ」と韓国最大手の総合家電メーカー「サムスン・グループ」は、2018年冬季オリンピックの招致を視野に入れた中長期戦略を展開している。その裏には「オリンピック・バブル」による利益創出、世界市場での覇権拡大、韓国ブランドのネームバリューを高める意図がある。

キム・ヨナが金メダルをとることで予想される経済効果は1,500億j円～4,500億円と言われている。それに対し、浅田真央が金メダルをとることで予想される経済効果は100億円～200億円と言われている。カナダが目論んでいる「バンクーバー五輪バブル」を画策するためには、浅田真央ではなく、キム・ヨナが金メダルをとることの方がはるかに好ましい。

また、バンクーバー五輪の公式スポンサーであるサムスン電子が、カナダCBCテレビの大株主でもあるのはいったいどういうことか？

メダリストのスポンサーを務めている企業の利益は、さらにその企業を株主としている企業の利益でもある。こうして韓国・カナダにとって、利害関係は一致する。キム・ヨナを利用した韓国・カナダ「共同の自作自演ビジネス」の誕生である。

韓国最大の民間銀行である「国民銀行」等が大会の成績に連動した金融商品を発売し、キム・ヨナの金メダル獲得後、価格が高騰するように仕組んでおく。あとは、国際スケート連盟（ISU）の幹部に内通者を通してインサイダー情報を事前に流しておけばいい。ISUは喜んでキム選手を金メダルにする。こうして、キム選手の超常現象的な世界最高得点は生まれた。

この一連の「茶番劇」の裏で、韓国最大の財閥「ヒュンダイ」が糸を引いている。「カナダ・バンクーバー・バブル」の立役者キム・ヨナを利用し、この影響力を2018年冬季五輪の招致のために戦略利用するためである。

ＩＳＵ副会長ドーレはカナダ人であり、ＩＳＵ時期会長就任に最も近い。韓国最大の財閥「ヒュンダイ」はこのことをよく理解しており、今回の「カナダ・バンクーバー・バブル」を画策した。そして、これを来る2018年の冬季五輪を自国開催へと誘導するための前哨戦とし、最終的には「韓国・冬季オリンピック・バブル」を画策する中長期戦略である。

人名が思い浮かぶ奇妙な体験

最近、わたくしの頭の中で、妙なことが起きてるんですよね。

いや妙というか、仕事中とかにふと「人名」が思い浮かぶんですね。

で、妙なことに全く知らない人の名前を無意識のうちに口ずさんでいる自分がいるんですね。

何なんでしょうか、この現象。奇妙ですが、最近、これが面白くなってきている自分がいます。

さて、２月に入ってから今日まで、3人の全く知らない名前が頭の中に浮かんできました。

「カーティス・メイフィールド」（＊wikiのリンク ）

「ポール・ウェラー」（＊wikiのリンク ）

「クリフォード・ブラウン」（＊wikiのリンク ）

いやほんと最初は訳が分らなかったのですが、wikiで調べてみると3人ともミュージシャンということが分かりました。ジャンル的にも3人とも「ブラックミュージック」あるいは「ブラックコンテンポラリー」に括られるという共通点も。（共通点があることにけっこうびっくり！）それぞれの略歴の概観を簡単にまとめてみました。

カーティス・メイフィールドは1942年アメリカのシカゴ出身で1970年代に活躍したニューソウル・アーティスト。1999年死去。

ポール・ウェラーは1958年イングランド出身、80年代ニューウェーブ/パンクを経たファンク/R&Bという珍しい立ち位置で活躍したアーティスト。今も健在。

クリフォード・ブラウンは、1930年アメリカ・デラウェア州生まれのジャズ・トランペット奏者。1950年代に多くの作品を残し、1956年、25歳の若さで交通事故で亡くなった。

こうして観ると、カーティスとクリフォードはアメリカ人ですが、活躍した年代が全くかぶりません。1人だけイギリス人のポールはカーティスと年代がかぶるものの、活躍していたフィールドがUSとUKで全く違いますし。

う～ん。考えても分かりませんね。誰か、この現象を説明できる方はいませんかね？脳科学的な視点からでもいいですし、スピリチュアルな視点からでも何でもけっこうですので、コメント頂けると非常に助かります。

また名前が浮かんだら、随時、報告していこうと思います。

平成22年2月22日

なんという「ぞろ目」。

それだけです。

地震災害を利用した地政学的包囲網形成

1月12日（日本時間13日）に発生したハイチでの大地震。確証がないので何とも言えませんが、Haarpが関係しているのでしょうか。死者が20万人を超えたらしいです。この数字は分かっている範囲で20万ということですから、実際にはもっと多い可能性が示唆されています。被災者は300万人を超える勢いというこよですから、スマトラ沖地震以来の大型災害ということになりそうです。早急な救援活動が望まれるところです。

スマトラ沖地震のときは、アメリカの積極的な救援活動の結果、反米主義だったスリランカやインドネシア諸国が親米派になりましたよね。結果的にですが、パキスタン・アフガニスタンといったスタン国家群と中国＝中央アジアを囲い込む「軍事的包囲網」を形成することに成功しました。

一方、南米では多くの国が脱アメリカ主義を掲げていますよね。「スクレ」という仮想通貨を使った南米経済圏という構想を打ち出しています。チャベス大統領率いるベネズエラがその代表格ですが、今回の一件がこの南米を囲い込むための「軍事的包囲網」形成の一端となるのでしょうか。

話は変わって、先日アメリカが台湾にMD迎撃ミサイルを輸出したことで、米中関係の悪化を招いています。これでスマトラ沖地震のときから匂わせていたアメリカの「中国囲い込み戦略」が明らかになった格好です。南米も同様に囲い込む可能性は高いです。

最近、流行りのHaarp

最近は、地震予測に定評のあるHaarpという観測機をご紹介。

というのも、10月22日の正午に、もの凄い波形の乱れが発生し、2週間以内に大規模な地震が起きる可能性が高いということが地震系を中心に記事を書いている一部のブログで大騒ぎとなっているからです。

確かにものすごい乱れです。

地震が起きた時に何を持って逃げるのか、今のうちに考えて準備しておきましょう。備えあれば憂いなし。