住み続ける…。
子供も出て行き、夫婦二人。あるいは、一人で住み続ける。
いずれにしても、生きていく限り、高齢化は避けられませんから、住み続けるイコール行き続ける。
高齢化への備えをどのようにしていくかということにもなります。
まず、住む環境、設備の備えが必要になります。
高齢化・身体的不自由さを前提にした仕様の住まいにしなければなりません。
・ バリアフリー
・ 手すり付階段
・ ホームエレベーター
・ 手すり付トイレ
・ 高齢者に配慮したトイレ
・ 高齢に配慮した引戸
・ 車椅子対応型のトイレ 等
設備
・ 緊急通報装置
・ 自動消化システム
・ 食器洗浄器
・ 乾燥機付洗濯機
・ エアコンディショナー等
以下、続く……。
前回まで、住み続けるため、あるいは他人に貸す、移住・住みかえ支援機構のマイホーム借上げ制度を利用する場合に自分の家の資産価値を維持するためのリフォームや耐震診断について、紹介してきました。
ところで、現在の家に住み続けるメリットはなんでしょうか。
何といっても、知り合いがいるので安心できる、というのが、最大のメリットではないでしょうか。
住み慣れた地域、飲み仲間、おしゃべり友達、いつでも知り合いが近くにいる安心感は何よりも代えがたいものです。
このような精神的に安心できる環境に住めるのは、健康であるからこそ。高齢化により、
身体的に不自由になってくると、それらの付き合いもしにくくなります。
生きていく上でも、住み続けるためにも健康が不可欠なことは言うまでもありません。
健康状態に応じた居住環境を変更していくこと。
それでは、住み続けるのが難しいのはどのようなケースでしょうか。
以下、続く……。
前回は耐震診断・改修に対する支援制度について、書きましたが、耐震診断・改修への支援制度は、地方自治体によって、バラバラだというのをご存知でしたか?
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協)の調査によると、
「戸建て住宅または共同住宅への耐震診断支援を制度化し、助成または技術者派遣を実施している都道府県の総数は19、市町村の総数は912。同様に、耐震補強支援を制度化して、補助・利子補給・融資貸付のいずれかでも実施している都道府県数は25、市町村数は268（03年時点）」だそうです。
そして、支援制度の傾向には、
新耐震設計基準が施行される81年５月以前に建設された住宅に限定
耐震診断と耐震補強工事への一体的支援制度が未整備で、内容にも差異がある
目標棟数が未設定の団体が多い
自治体の取り組み姿勢によって耐震改修の実行に差異がある
――などが指摘されています。
じゃ、自分の住んでいるところではどうなのか、早急に調べておいたほうが安心ですね。
ちなみに、木耐協によれば、耐震診断・改修支援制度の先進地区は
(参考)
住宅新報WEB
http://www.jutaku-s.com/jutaku_shimpo/news.php?id=JNM011022
耐震補強体験記
http://taishinhokyou.omu1.com/
