ただの風邪が流行しているだけ

珍しく、まともな事を書いているサイトを見付けたのでリンクを貼ってみました。

↓簡潔に要点をまとめた良い記事だと思います。

もう騙されない！新型コロナウイルスの真実
http://hontowa.oqojo.com/sars-cov-2/

それにしても、マスコミは大袈裟すぎる煽り報道を、いつまで続けるつもりなのだろうか？

世界中のマスコミが偏った報道をしているということは、今回の騒動の黒幕は世界のマスコミを操る力を持っている何者かということになります。

そう書くと陰謀論という批判を受けそうですが、現実に湾岸戦争やイラク戦争のときは世界中で連日にわたって偏向報道がなされました。

今回の騒動も、おそらく黒幕は同じでしょう。

戦争では兵器を売ってボロ儲け。

今回は暴落した株を底値で買い漁って、その後に終息宣言を出すつもりだろうと予想します。

肺炎で死亡した人の総数は何人くらい増えているのだろうか？

新型コロナウイルス騒動が始まってから、肺炎で死亡した人の総数は例年に比べて、何人くらい増えているのかをネットで調べているのですが、いくら調べても、そのような資料が見つかりません。

例えば前年同月比で、どのくらい増えているのだろう？

ウィキペディアの「肺炎」のページによると肺炎は“全世界で毎年4.5億人が発症している。その死者は年間400万人に上り、世界における死者の約7%を占めている”そうです。

日本についは以下のような記述が有ります。

“現代日本の全世代の死亡統計でも死因の第4位であり（あなどれず）、しかも85～89歳では死因第3位、90～99歳では第2位、と年齢が上がるにつれ次第に順位が上がる”
“2015年度は死亡者数129万0428人のうち、肺炎による死者数は12万0846人であり、死亡者総数に対する割合は9.4%である。”

ウイルス性の肺炎に関しては以下のような記述が有ります。

“肺炎発症者のうち、ウイルス性肺炎が2億人を占めている。”
“肺炎は、成人では1/3、児童では15%がウイルスを原因としている。”
“一般的にはライノウイルス、コロナウイルス、インフルエンザウイルス、RSウイルス、アデノウイルス、パラインフルエンザなど。 ”

以上を大雑把に要約すると、日本では一ヶ月あたり平均で約１万人が肺炎で亡くなっていて、そのうち3000人程度がウイルス性の肺炎ということになります。

イタリアの場合はどうなのだろう？
イタリアの人口は日本の半分程度なので、日本の約半分くらいの数字になるのだろうか？
このあたりの事情もいくら調べても分かりません。

イギリスのデイリー・テレグラフという新聞によると、イタリアで新型コロナウイルスの死者が多いのは、直接の死因が新型コロナウイルスでなくても、死亡した患者が新型コロナウイルスに感染していた場合、全て新型コロナウイルスが原因の死者としてカウントしているからで、本当に新型コロナウイルスが原因で死亡した人数は発表されている数字の12パーセントなのだそうです。
https://www.telegraph.co.uk/global-health/science-and-disease/have-many-coronavirus-patients-died-italy/

もしかしたら、イタリアには新型コロナウイルスと報告したほうが病院が得をするというような制度上の理由が有るのかもしれない、という憶測もあるようです。

また、新型コロナウイルスで死亡した人の90パーセント以上は高齢者か、他の病気で衰弱している人だったというデータもあるようです。
今回の新型コロナウイルスの流行で肺炎に罹って死亡した人は、仮に新型コロナウイルスが存在しなかったとしても、ライノウイルス、従来型コロナウイルス、インフルエンザウイルス、RSウイルス、アデノウイルス、パラインフルエンザ、などで死亡したとは考えられないだろうか？

新型コロナウイルスの危険性は従来のウイルス性の風邪と大差無く、風邪の原因となるウイルスが一つ増えただけと言う専門家もいます。
https://news.livedoor.com/article/detail/17976016/

やはりウイルス性の肺炎で死亡した人の総数の推移が気になります。
ウイルス性の肺炎の死亡者数全体の国別の推移と、そのデータの信憑性も含めて明らかにしたうえで、論じなければ実像が見えてこないと思います。

現状ではマスコミは新型コロナウイルスの感染者数と死亡者数を強調して、ただひたすら危機感を煽っているように見えます。
危険性の程度が分からなかった初期の段階ならともかく、トータルの危険性はインフルエンザウイルスと大差無いと判明している現在でも、毎日朝から晩まで煽り報道を続けています。
それが日本一国ならまだしも、世界中がそうなっているのは、どうしてなのだろうか？

新型コロナウイルス騒動についての個人的な空想

今回のウイルス騒動ではマスコミが連日にわたって大袈裟とも思える煽り報道を続けているので、一部では疑問の声も上がっているようです。

実態は普通の風邪と大して変わらないのに、こんなに毎日毎日、脅威を煽り続けるのは不自然すぎるとか、ウイルスが原因の肺炎で死亡する高齢者は何万人もいるのに、マスコミは新型コロナウイルスの脅威だけを特別に強調しているなど、もっともな意見も有る一方、中には「中国とアメリカが手を組んで何かを画策している」などの陰謀論もささやかれています。

そこで私も今回の騒動の裏の筋書きを想像してみました。

結論から先に言えば今回の騒動の黒幕は、世界の政治と経済を牛耳っている巨大な財閥で、主に金儲けのために世界のマスコミを操って騒動を演出しているのではないかと想像します。

今後、財閥傘下の企業がワクチンや治療薬で莫大な利益を上げるのはもちろんのこと、ウイルス騒動による客足の減少で収入が激減した、世界中の中小企業や自営業者や商店主が借金をすることによって、世界中に有る財閥傘下の金融系企業が大儲けするという仕組みです。

もしかしたら、オリンピックが中止に追い込まれないようにするには関係各機関に対して裏で多額の資金を使った運動や工作が必要で、そのお金も回り回って財閥のフトコロに入るというカラクリになっているのかもしれません。

世界の政治と経済は、ロスチャイルド、カーネギー、モルガンといった巨大な財閥(国際金融資本)に支配されているという噂が昔から有ります。

ユダヤ系財閥だけが陰で世界を操っているという極端な説もありますが、実際にはビルダーバーグ会議のメンバーあたりが「金持ち喧嘩せず」の原理で、共通の利益のために穏便に話し合いで物事を決めているというのが実像に近いのではないかと想像します。

米ソの冷戦終結以降、共産主義勢力という最大・最強の天敵が弱体化の一途をたどっているので、西側世界は以前にも増して彼ら財閥の意のままで、現在では西側の全てのマスコミは完全に彼らのコントロールの下におかれていると思われます。

今回のウイルス騒動の不自然なまでの煽り報道は、日本だけでなく西側各国に共通していますが、これほどまでに多数の国のマスコミを、意のままに操る力を有している者は、彼ら巨大財閥をおいて他にはないでしょう。

彼らのような財閥にとって戦争は大きなビジネスチャンスで、手下の軍産複合体を使って、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争と、ほぼ10年～20年おきに自作自演の戦争を起こして、大量の兵器を売って儲けてきました。

想像ですがイラク戦争の次は、どこを戦争の舞台にするかで苦慮したのではないかと思われます。

中東にはフセインやカダフィのような、一般人に分かりやすい悪者キャラがいなくなってしまったので、舞台を東洋に移して極東の独裁者を軸に筋書きを書こうとしたものと思われます。

そのために、彼らの言いなりになる人物を日本の首相に据えて、日本のマスコミを操ってどんどん右傾化させて日本を戦争できる国に改造して、主に半島と日本を舞台に大量の兵器が投入される戦争のシナリオが出来上がっていたのかもしれません。

しかし、さすがに今まで欧米の巨大財閥と、その手下の軍産複合体に協力的で、彼らの言いなりだった日本の支配勢力も、日本が戦争でズタズタにされるシナリオの存在を知って、「どうかそれだけは勘弁してください」と泣きついたと思われます。

見返りに様々な形で日本の国民が蓄えてきた富を欧米財閥に差し出すような政策を進めてきましたが、彼らはそれだけでは満足しません。

「戦争が嫌なら何か代案を出せ」と言われて苦肉の策で、アフリカで起きたエボラ出血熱の騒動をヒントに今回のウイルス騒動の筋書きを発案しました。

さほど脅威でもない感染症を針小棒大に演出することによって、医療と金融で儲けるという手法はグッドアイディアで、彼らも気に入ったようです。

つまり今までの「自作自演の戦争ビジネス」の代わりとして新たに「自作自演の感染症ビジネス」という手法を創造したとも言えるでしょう。

一時期の日本中を巻き込んだ異常なまでの右傾化キャンペーンが、ここ最近影をひそめたように見えるのは、そのような方針転換が背後にあるのかもしれません。

そういえば今回の騒動に対するロシア政府の冷めた態度は、湾岸戦争やイラク戦争の時と、よく似ているような気がします。

となり村のお祭りに、つき合いで少し協力する程度で、基本的には傍観をきめこんでいる、そんな感じに見えます。

騒動をいつ終息させるかのかは、今(3月20日)の時点では、まだ決まっていないのかもしれません。

騒動を仕掛けている巨大財閥にとって、もっとも利益が大きくなるタイミングを見計らって終息させるつもりなのかも・・・

すなわち、客足の減少で収入が激減した中小企業・自営業者・商店主の大多数が、辛うじて破産することなく借金返済能力を保持していられる限界だったり。

オリンピックが中止になると困る国や団体が、多額の資金を投じて行った運動や工作が功を奏したときだったり。

いずれにしても、仕掛けている連中にとって、これ以上やると損になるというタイミングで騒動は終息すると想像します。

最後にもう一度ことわっておきますが、以上は全く根拠の無い一個人の空想です。