昨今の夢、精神世界で活躍する知人から連絡があり、何でもある都市が近い内に破壊されてほぼ壊滅すると言う情報を得たから、これから見納めに行くから一緒に行かないかと誘われました。

それで、知人と一緒に行くために待ち合わせをしていると、他の人達も誘って来ており数人で出掛けることになりました。

 

その都市の規模は中程度で数十万人程かと思われました。

彼方此方と歩いて見て回り、なるべく隅々まで見る為に2週間から1ヶ月程も簡易宿などに滞在して、繁華街・歓楽街やオフィス街や大型複合商業施設とか住宅街や路地裏や下町とか、観光名所や行楽地とかレジャー施設など主な場所を見て歩きました。

更にご当地の郷土料理にも舌鼓を打ち堪能しました。

そこの都市をほぼ見て回ると、知人は他の都市もあると言うので、そちらの方へも行くことになりました。

 

その都市も同様に2週間から1ヶ月程も簡易宿などに滞在して、主な場所を見て回り風景や人々の活動や活気とか雰囲気とか、人々の嗜好とか娯楽とか生き様や暮らしぶりなどを心に焼き付けていました。

あるレストランで皆と昼食をしていて外が気になり見ていると、一辺が10m以上もある大きな立方体で構成されてそびえ立つ看板の案内が浮かび上がる様に目に留まり、驚いて見ていると英字で大きく〇〇地区と表示がありました。

街を見て歩いている時には気付かなかったのに、今になって気付くのは変だなあと思いました。

 

この〇〇地区と言うのは、天界で壊滅が決定された特定の場所・地域を指していると言われ、下には見たことも無い文字で小さく何かが書かれていましたが読めません。

知人は情報によると地球外文明の文字・言語だと言いました。

そして、この〇〇地区と言うのは世界中に幾つものグループとブロックの連番があって、全て破壊されてほぼ壊滅されるから消失に近いと言います。

但し、霊性が未熟で「魂の赤ん坊」である一般の人々には貪欲で眼が曇り、この〇〇地区と表示のある大きな看板の案内は見えないと言います。

 

そして、他の都市も同様に見て回ることにしました。

どこの都市でも皆はこれから起きる事は何も感じず知らない様で、知らぬが仏であり呑気に利己的で感情の赴く侭に言動を続けて、日常は普段通りで喜怒哀楽の生活を続けて暮らしています。

更には何処の都市でも同様に、特権階級とか富裕層とか政界や財界の企業とか、商売で働く人々はお金儲けに余念がない様で、慌ただしく何かに駆り立てられ追われているかの様で哀れな生き様だと感じました。

多くの人々は、自ら魂的な内部から湧き上がる様に欲望の充足を為す刹那的な生き方から、我を忘れて飽くなき限りない欲望の虜となって闘争や争奪し、奔走して暴走している様です。

 

夢から覚めて考えてみると、競争社会にあって人々は利己的で限りない夢を追い駆け、限りない欲を得るために限りなく飽くなき欲望の虜となって、他者を犠牲にして奔走している有様です。

世界中の至る所で見境もなく、過度な闘争・競争・争奪・覇権・制覇に明け暮れたり、見境もなく過剰で卑劣で悲惨な戦い暴力は見過ごせなく、お金儲けに余念がなく欲望の充足を為す生き方で、皆は我を忘れて暴走している状態だとも言えます。

 

これは、2023-03-25「3月18日の夢、暗黒・邪悪な波動により金融・経済システムはクラッシュする」とか、同04-06「Project GAIAによる神仕組みの計画は順調に進展している 世界経済支配の終焉 2/2」とか、同09-13「9月7日の夢、中国の不動産バブルの崩壊で貪欲に拡大する企業の事業は誤算」とか、同10-17「宇宙種族による人類の誕生と権力・経済の支配は是正され終焉」とか、2024-01-13「1月10日の夢、霊的に上下へ乖離して確立・明確した下位の階層は滅びが始まる」とも関連があります。

 

2024-02-09「2月4日の夢、前回より小さく細くなった狭き門(針の穴)を再び通る時期に入る」とか、同04-06「闇が人類を支配する虚構で未熟な社会は受難の大嵐が襲い終了」とか、同04-17「Project GAIAの宇宙経綸は闇と虚構は清算し終焉の手筈が整い目処が付く」とか、同05-15「5月9日の夢、マイコンをひっくり返すはリセットでインフラは麻痺し停止」とか、同05-27「5月18日の夢、今後、数段階の審判の日・針の穴を経て経済支配の終焉」とも関連があります。

 

2024-09-12「9月7日の夢、魔手と権力支配層の陰謀は宇宙経綸の働きにより終焉」とか、同10-11「10月7日の夢、大艱難な審判の日を迎える、上位の階層領域は難を逃れる」とか、同11-08「11月1日の夢、人類は虚構経済の拘束と呪縛から解放される時期に突入」とか、同11-26「異星人から人類は間違った方向へ進んでいるとメッセージの警告」とか、同12-07「Project GAIAのメッセージよりシャンバラ神界では進展あり」とか、同12-13「続、Project GAIAのメッセージよりシャンバラ神界では進展あり」等とも関連があります。

 

 

かつて、紀元前2024年には、アヌ王一族がソドムとゴモラやアデマやモヘンジョダロなどを核攻撃して、都市を破壊する情景や描写を描いた物語の映画で、神の使いがソドムなどを訪れて人々を生かすか滅ぼすに値するかを調べて判断している描写があります。

この記録は、現在もモヘンジョダロの遺跡に刻まれヴェーダの古文書に記されています。

この様に、都市が破壊されるのは宇宙歴史で戦争カルマの流転による、ソドムとゴモラの様に核による悲惨な状況が再現されるのかも知れません。

壊滅する都市の〇〇地区はグループにより、破壊の方法とか規模に相違がある様です。

 

グレートリセット(トランプ関税はtrigger?)で、世の中がひっくり返る状況・事象になれば、文明の政治・行政と産業を支える各種の社会システムは立ち所に機能不全に陥り、崩壊とか麻痺し停止することになります。

つまり、本格的に大どんでん返しの事象が起きて来ると思われます。

人々は利己的な煩悩の貪欲さを反省し潔く削ぎ落として禊・浄化し清算なければ、最早先に進めない状況に立たされる事態に陥る事柄を余儀なくされると感じます。

 

権力や金儲けを第一に考えて余念がないと、世の中の潮流とか動向の事象は目に入らず、人々の意見や警告も聞こえずに「先見の明」も分かりません。

利己的な人類は自分たちの引き起こしたダメージの大きさに気付くまで、貪欲と自然・環境への無頓着が及ぼす結果を体験し学習する必要がありました。

次元上昇により自然の法則に調和・適合せずに、浄化作用による清算・粛清の大艱難なる受難の嵐は、誰もが避けて通れなく自滅崩壊・瓦解に向かって進んでいます

 

遂に、闇・魔手が築いて来た虚構・欺瞞なマトリックスの覆いが取り除かれることになり、皆さんの人生において今認識しているあらゆる物事は、間もなくひっくり返される状況になるでしょう。

皆さんが間もなく起ろうとしている事象を認識しながら、光へ向かい力強く進み続けている時、光の者の穏やかさと利他愛がすべての皆さんと伴に進んでいます。

 

人類は三次元領域の物質界である、誤ったマトリックス(ホログラム)の世界から目覚めて、虚構世界の拘束と呪縛から解放される時期に入っていますから、今まで大衆は催眠で洗脳されて、捕われの身に有りながらも異常な状況に気付かず何の疑問も湧かずに、どっぷり浸かり生きていたのですが、漸くと目覚める時が来ました。

 

幾つかの段階を経て虚構に満ちた古い社会の体制・制度・柵を壊して、新しい体制を整える「破壊と創造の働き」は、世界規模に及び同時進行で移行して行くことになります。

至上主義・競争原理に基づく利己的・排他的で利益本位の資本主義とか、利権や覇権の争いや独占で貪る愚劣な人々は、穢れた理念・想念を高次の波動で打ち砕かれて、幾つかの段階を経るに従い自滅に向かいます。

 

様々なインフラ(水道・ガス・電気(電力送電網)・エネルギー供給・食料供給、燃料供給・信号機・旅客機と鉄道を含む全交通機関・全通信(携帯電話やスマホ含む)、放送網・医療・保険・金融機関の口座預金・証券取引システムなどの、ネットワークをクラッシュして麻痺や停止に追い込まれて、データの破壊からデジタル社会の崩壊で解体が始まるかも知れません。

 

現在は着実に「最後の審判」を迎えて進行している最中ですから、宇宙の秩序と摂理に従わない者は一切の例外は無く、淘汰自滅される時期に突入していますから、魂・霊性が劣悪で未熟過ぎて霊的・次元的なフィルター「針の穴・審判」の大受難を通り抜けられず、新しい地球の五次元世界へ移行することが出来ない人々は篩い落とされます。

 

狭き門の難関・受難なる「審判の日」を迎える時期とか、次元波動の段階的な臨界点を迎える時期が到来し、次元的な次の段階へステップアップとか、次のステージが始まることでもあり、霊性の進化向上を目指して魂の浄化とカルマの清算が起きて来る事でもあります。

次元上昇に伴い次の段階・ステップアップ・プロセスへ入ると、宇宙の秩序と摂理に従わない存在・者・組織は一切の例外は無く、淘汰自滅される時期に入ります。

 

世界的に見て現状では特権階級や上流階級の利己心が強く、政界では支配・権力とか財界では利益第一や市場制覇とか、食料や資源の争奪と独占や利権の獲得などの欲が強くて、未練や執着から是正・粛清の受難の生活が待っています。

この世である現象界は心の影であり、人格や品性を高めないで物質的な何かを求めて利己的に掴んだと思っても、利他心として天の蔵に徳が積んでないと「砂上の楼閣」の如く、水の泡の如くに消失するでしょう。

 

文明の利器にとっぷりと浸かって刹那的に生きていたり、世知辛い世の中で糧を得るために、日々の仕事と生活に追われて霊的に未だ眠っている人々には、超艱難・大受難の大嵐である試練なる「針の穴」を通り抜けるのは、相当な困難が伴います。

様々な災禍により古いシステムを潔く手放さざる状況に追い込まれて、権力・権威・利権・金儲けへの飽くなき執着と未練を削ぎ落とし、利己的な人々には「断捨離」を余儀無くされて、やがて闇・魔手の残党と傘下や邪悪な者の支配体制は終息宣言がされます。

 

三次元領域の物質界では旧体制による権力の人道を外れた意図的に仕掛けて、誤った精巧なマトリックス(ホログラム)による邪悪と虚構で大衆操作を行い、利益追求に明け暮れた邪悪で欠乏な文明・世界は自然の法則に適合・調和せず、五次元世界の領域へ移行には能わず自滅崩壊の道へ進むことは、避けられなく終焉を迎えるでしょう。

 

人格・品性・霊性が高く意識が高尚な皆さんは、目前に迫り来る大艱難・大受難の大嵐を何とか回避して、その横(下位の階層領域に対し上位の階層領域)のパラレルワールドを通り過ぎる様にして、別の通路(更なる上位の階層領域)へ行ける事です。

これは、私たちは高尚で民度の高い者たちは、更なる上位の階層領域へ進み五次元の下層領域へ近付いて行く、ステップアップする時が来ているとも言えます。

 

人類は永年に渡る邪悪な闇社会と、捕われ身(経済的な奴隷)の煉獄からの歴史が解放を迎えて、古い幕を閉じて真に自由と平等と公正で、平和で豊かな新しい銀河・地球文明への移行が、いよいよ本格的に開始され新しい幕が上がる時期に入ると言う事です。

私たちの暮らし振りは既に到達していた筈の快適で裕福な生活レベルを、取り戻すまで急速に進歩するでしょう。

 

やがて人類の多くは聖人に達して更にアセンドすれば、全ての自然と一体的な存在(at-one-ness)である、との意識に移行し自覚・認識することに他ならなく品性の完成を意味して、自分は何のために地球に生まれていて、自分は何者なのかを自然に思い出す素晴らしく、大変に重要な時期に入ることでもあります。

それは皆さんには、フルコンシャスネス(完全意識=高次元の膨大な情報・知識)が、高次元界より流れ込んで意識変化が起こるとされ意識の帰還(帰依)が始まり、人類の潜在的な共通(集合)意識へと、徐々に繋がって統合・統一に向かうことになるからです。

 

それは永く待ち続けた黄金の銀河人類としてゴールデンエイジの、幕開けの新時代が始まることを意味します。

人類の皆さんがこれまでの閉ざされたホモ・サピエンスから、遂に雄大なギャラクティック・ビーングへと、大いに飛躍・進化する祝福すべき時期に入ります。

ニューラリンクを超える「脳コンピュータ」を生んだ米新興Cognixionの実力

筋力の低下と麻痺を引き起こす筋萎縮性側索硬化症(ALS)の患者は、米国内に約3万人いるとされ、毎年約5000人が新たに診断されている。

2013年に別名「ルー・ゲーリッグ病」と呼ばれる、この病気を診断されたラビ・イッツィ・ハーウィッツは、その後の約10年間、目の動きで文字を綴るツールを用いて人々とコミュニケーションを取ってきた。

 

ALS患者を支援するツールは、これまで殆どなかったが、ここ数年で新たなテクノロジーが登場しつつある。

その一つが、Cognixion(コグニクション)と呼ばれるスタートアップ企業が開発した、BCI(ブレイン・コンピューター・インターフェース)と呼ばれる、技術を活用したデバイスだ。

行動科学と脳科学に基づき、神経学者・エンジニア・言語病理学者等の専門家のチームと共に、4年の歳月をかけて開発された。

 

BCIは、体が麻痺した患者がコンピューターを操作して、コミュニケーションを取ることを支援するテクノロジーで、イーロン・マスクのNeuralink(ニューラリンク)は、患者の頭蓋骨への埋め込み手術を通じて、この技術を利用可能にしている。

 

しかし、カリフォルニア州サンタバーバラを拠点とするCognixionが開発したBCIデバイスは、Neuralinkのシステムの様に、頭蓋骨への外科的な手術を必要としない。

同社は3月12日、10人のALS患者が参加する最初の臨床試験を開始したと発表した。

 

「彼が最初にこのデバイスのキーボードを開き、自分の力で何かを伝えることが出来たのを見て、とても驚いた」とその介護者は述べている。

 

投資家から2500万ドル(約37億円)を調達し、「Axon-R」と呼ばれるBCIデバイスを開発している。

Axon-Rは、脳波を検出して計測するEEG(脳波計)と、眼球の動きを追跡する機能を備えたヘルメット型のデバイスで、拡張現実(AR)ディスプレイを備えている。

ユーザー(患者)は、このデバイスを使って「タイピング」した言葉を、スピーカーから声として送り出せる。

 

 

AR(拡張現実)ディスプレイを搭載することで、視覚的なフィードバックを提供し、ユーザーエクスペリエンスを向上させている。

これにより、単なるコミュニケーションツールとしてだけでなく、情報アクセスやエンターテイメントなど、幅広い用途への応用が期待できる。

 

Axon-Rというヘルメット型のデバイスを頭に被ることで、脳波と眼球の動きをリアルタイムで計測し、ARディスプレイと組み合わせて入力操作を可能にする。

この技術を使えば、考えた言葉をテキスト化し、音声として発話することも出来る。

 

このデバイスには生成AIモデルが搭載されており、時間が経つに連れて患者の話し方のパターンを学習し、より迅速なコミュニケーションを実現する。

これは、従来のBCIデバイスにはない、適応性とパーソナライズを実現する重要な要素となる。

同社は、この臨床試験で患者がAxon-Rをどの様に活用できるかを評価し、その進捗を追跡すると共に、BCIを最適化する方法を探るとしている。

 

従来のBCIデバイスは、特定の脳波パターンに依存することが多く、操作に習熟が必要でしたが、Axon-Rはより直感的で使いやすいインターフェースを提供している。

ALS(筋萎縮性側索硬化症)など、体の自由が著しく制限される患者でも、比較的容易にコミュニケーションやデバイス操作を行える可能性がある。

 

埋め込み型デバイスには一定の利点があるものの、Cognixionのフォースランドは外科手術を用いない非侵襲的なBCIデバイスの方が、より大きな市場をターゲットに出来ると考えている。

同社は、このデバイスをALSの患者だけでなく、脳性麻痺や多発性硬化症、てんかんなどの様々な症状に苦しむ人々の支援に役立てることで、2035年までに300万人以上のユーザー(患者)を獲得することを目標としている。

 

非侵襲型の脳コンピューターインターフェース(BCI)が注目される背景には、侵襲型BCIのリスクが関係している。​

例えば、イーロン・マスク氏のNeuralink社の動物実験において、脳にインプラントを埋め込まれたサルが皮膚感染症を発症し、安楽死させられたケースが報告されている。 ​

また、他のサルでは、脳に電極を埋め込んだ後、嘔吐や衰弱などの症状が現れ、最終的に安楽死させられたケースもある。

脳インプラントの埋め込み手術に伴う合併症として、脳内出血や感染症が原因でサルが死亡したケースも報告されている。

 

他に、外部の開発者向けにAPIを公開することで、Axon-Rの機能を拡張し、多様なアプリケーションを生み出すエコシステムを構築しようとしている。

これにより、医療分野だけでなく、教育、ゲーム、スマートホームなど、様々な分野での活用が期待できる。

 

Axon-Rは、単なる医療機器に留まらず、人間の能力を拡張する新たなインターフェースとして、今後の発展が期待される。

 

ここで、2023-06-14「BMI・脳介機装置の脳埋め込み技術は制御・支配でパブロフの犬に成り下がる」で紹介した事柄とも関連があります。

Neuralink社の脳インプラントの試作品は硬貨ほどの大きさのディスクで、初期のデモンストレーションでは、手術用ロボットの支援によってサルの頭蓋骨の一部をこのディスクに置き換え、微細なワイヤを脳内に挿入していた。

マスク氏によると、脳の神経活動がディスクに検知され、その情報を一般的なワイヤレス信号であるブルートゥース(Bluetooth)で、スマートフォンなどのデバイスに送信する。

 

心(頭の中)で、念じた時に発生する「念力」の脳波(脳の電気活動)を頭部・脳内より検出して、ブルートゥース(Bluetooth)で送信し、脳介機装置とコンピューター・人工知能(AI)でアルゴリズムを用いて、動きの変化を解析・翻訳する訳です。

 

強い想念は「思念感応」として「以心伝心」や「精神感応」を始め、「テレパシー」とか「虫の知らせ」や「夢枕」とか近年は「チャネリング」とも呼ばれ、言葉や文字や電波などを用いずに心と心の間で、肉親などと交信し合う働きもあります。

 

2024-03-13「人の脳にチップ埋め込むインプラント臨床試験は思考だけでマウス操作可能」で紹介した事柄とも関連があります。

2024.01起業家イーロン・マスク氏が創設した新興企業ニューラリンクが、初めて人の脳にチップを埋め込む手術を行った。

2024.02臨床試験の被験者について、思考だけでコンピューターマウスを操作したり、画面上でマウスを動かしたりできるようになったと発表した。

 

同社初の臨床試験の初期段階の成功は、動けない患者やコミュニケーションができない患者の人生を一変させ得る技術が、実験段階から実用段階へと移る節目となる可能性がある。

過去に「重度のまひ」症状があった被験者全員が、脳インプラントでコンピューター機器を操作して、ショートメールや電子メールの送信、ネット通販利用といった「日常的なデジタル活動」ができるようになったと発表していた。

 

更に、2019/4/7「科学技術の革新的な展開とモノ作りから仕掛け作りへ 纏め」、「科学技術のイノベーションな展開」で紹介した事柄とも関連があります。

2010年1月、日立製作所は手を使わずに考えるだけで家電やロボットを操作できる小型機器を開発しており、脳波や血流といった脳が出す信号を手掛かりに機械を操作する「Brain Builder」⇒は「ブレイン・マシン・インターフェース(BMI)志賀一雅博士の発明」技術の応用であり、BMIの改良型で平成10年頃に登場した日立製の「mind NAVI」の技術です。

 

2014年には脳介機装置(BMI)の応用技術として、米チームがサル実験により思考で生きた「アバター」を操作して成功していて、これは「サイキックスやサイコネーション」に相当すると思われます。

さらに、念じて脳波で義手などを動かすBMI技術を応用した装置とか、人工知能(AI)の分野は精神生体技術に相当します。

2017年にはBMI技術の応用分野は進化発展して喋れない人も、脳波で数字や音節を認識してスマホなどに文字を表示出来る様にして、意思疎通が可能にする実用化を視野に開発しています。

 

かつて、2012年10月1日の東京ゲームショウでは、脳波や生態センサーを用いた作品として脳波で動くネコ耳『necomimi』を開発して話題になったと思ったら、今度は、脳波で動く「しっぽ・尻尾」『shippo』を開発して話題になりました。

これは脳波を感知して意識が集中しているときは激しく動き、リラックスしている時はゆっくり動くのだそうです。

 

脳波を活用したBMI技術では、心(頭の中)で念じた時に発生する脳波を頭部より検出して、コンピューターで動きの変化を解析して腕に見立てた機械の義手を動かすことで、テーブルに置かれた飲み物が入ったコッブを掴み口まで運んで飲むことが出来ます。

「人間超え」AI登場の伏線?DeepSeekで起きた「アハ体験」が色々ヤバいワケ

「DeepSeekショック」は2025年1月20日の発表から始まった。中国のDeepSeek社が、僅か約557万ドルの予算と2048基のH800チップで開発したとする、LLM「DeepSeek-R1」を公開したのだ。

H800は、中国向けに性能が一部制限されたエヌビディア製GPUであり、H200などの高性能GPUと比べてスペックが抑えられている。

にも拘わらず、DeepSeek-R1がOpenAIのo1モデルに匹敵する、比肩し得る推論能力を発揮する点は大きな驚きだった。

従来のLLM開発では、数万個の高性能チップや数億ドル単位の投資が必要とされ、OpenAIやグーグルなどの大手企業だけが成立させられる、ビジネスだと考えられていたからだ。

 

先月末、複数の関係筋によると、ディープシークが世界的な注目を集めて以降、中国企業のテンセントとアリババと字節跳動が、米エヌビディア(NVDA)の人工知能(AI)半導体「H20」の発注を、大幅に増やしているという。

関係筋は中国の新興企業ディープシークが開発した、低コストAIモデルの採用が増えていることが背景だと指摘している。

エヌビディアの市場支配力が浮き彫りになった。H20はエヌビディアが中国市場向けに設計した。

米国のトランプ政権はH20の対中販売について規制強化を検討している懸念も、発注急増の一因となった可能性がある。

因みにChatGPTには「A100」が使用されている。

 

従来のAI開発は、OpenAIやAnthropicのようなクローズドモデルと、MetaやStability AIを代表とするオープンモデルが競っており、売上の大きさという点ではクローズドモデルが有利とされていた。

DeepSeek R-1も売上ではまだ成果を出していないが、性能とコストのアドバンテージによって新しい局面が開く可能性が出てきた。

 

一方、AIコミュニティでは、DeepSeekの開発過程で起きた「ある出来事」が衝撃を与えた。それは、「アハ体験」と呼ばれる、まるで人間のような事象が発生したことだ。

 

その一方、DeepSeekのエンジニアがOpenAIから大量のデータを盗んだ疑いがあり、マイクロソフトが調査すると報じられたり、米国にとっての安全保障上のリスクをNSCが調査するという報道もあったが、その後の進展はまだ見られない。

 

 

DeepSeek-R1の画期的な点は、高度な推論性能を低コストで実現したことだ。

それを可能にしたのは、従来のLLMとは異なるトレーニング手法のアプローチである。

従来のトレーニングはまず膨大な教師あり学習(SFT:Supervised Fine-Tuning)を行い、その後にAI自身が自分で学習を行う強化学習(RL:Reinforcement Learning)を行う。それに対して、DeepSeekは高コストな教師あり学習を省略するという大胆な挑戦をした。

DeepSeek-R1の論文によると、「教師ありデータなしで推論能力を開発するために、純粋なRLプロセスによる自己進化に注目し、LLMの潜在能力を探求すること」が目標だったいう。

そのために(前モデルの)DeepSeek-V3-Baseをベースモデルに使用して、数千ステップのRL学習の後、DeepSeek-R1-Zeroと名付けられたモデルは、推論ベンチマークで優れたパフォーマンスを発揮するようになった。

 

DeepSeek-R1-Zeroは、出力の可読性の低さや英語と中国語とフランス語が混ざる多言語問題などがあった。

そこで、「ライティング、ファクトQA、自己認知などの分野におけるDeepSeek-V3の教師ありデータ」などを使って再調整することで、OpenAIのo1と同等の推論性能を持つDeepSeek-R1が生まれた。

 

それは、モデルの強化学習過程で、DeepSeek-R1に「アハ体験(aha moment)」が生じたというものである。

“アハ体験”とは、人間であれば問題を解く過程で突然答えがひらめく瞬間を指す。今回、それが生成AIに起きたとして話題になっているのだ。

具体的に言うと、DeepSeek-R1-ZeroがRLの課程で「待って、待って、待って。今、重要なことに気付いた!」(“Wait, wait. Wait. That’s an aha moment I can flag here.”)と自発的に叫んだという。

 

“DeepSeek-R1-Zeroは、初期のアプローチを再評価することで、問題により多くの思考時間を割り当てることを学習する。

この挙動は、モデルの推論能力が向上していることの証であるだけでなく、強化学習が予想外の洗練された結果に繋がる可能性を示す興味深い例でもある。

DeepSeekがRLを重視したのは、コストダウンの目的があったと言われるが、それによって予想外のAIの進化の可能性が発見されたのだ。

 

DeepSeek登場で加速する「米中AI開発競争」 

中国では、アリババや百度(バイドゥ)など、DeepSeekと直接競合関係にあるような企業を除き、中小規模のソフトウエア開発、クラウド関連企業から、大規模のICT、金融、医療、さらにはメーカー、流通など広範な産業の主力企業において、一瞬の内にDeepSeekが浸透して、AI革命が大きく加速し始めている。

 

OpenAIの研究チームは2020年に論文を発表。「モデルのパラメータ数、学習データの量、トレーニングに使用する計算資源を指数関数的に増やすと、モデルの性能(タスクの精度、生成品質など)がべき乗測に従って向上する」といった、スケーリングの法則を初めて体系化した(DeepSeekへの質問による回答)。

OpenAI、マイクロソフトをはじめ、グーグル、メタ、アマゾン、新たに参入してきたイーロン・マスク氏が率いるxAIといった米国勢は、米国政府によって高性能のGPU供給を絞られている中国勢の弱点を突き、ひたすら大規模な設備投資を続け計算資源を強化することで、AIの質を高めようとしている。

 

設備調達面での制約や資金力といった部分で劣る中国勢は、単純にGPUを増やすこと以外の方法で戦うことになる。

DeepSeekや百度などの中国勢はオープンソースによる開発を基礎に、低価格化、汎用化を進めることで、まずAIを市場に浸透させることを優先させている。

 

中国は、AI技術の発展を国家戦略の重要な柱と位置付け、2017年に「新世代人工知能発展計画」を発表した。

この計画に基づき、ファーウェイの「昇騰」(Ascend)、アリババの「含光」(Hanguang)、バイドゥの「崑崙」(Kunlun)、テンセントの「紫霄」(Zixiao)など、テクノロジー大手が積極的に開発を推進している。

 

中国ではDeepSeekの採用が各社で急速に進んでいる。

字節跳動(バイトダンス)、百度(バイドゥ)、華為技術(ファーウェイ)、阿里巴巴(アリババ)、騰訊(テンセント)といった中国を代表する企業もAIモデルを開発しているが、各社は自社サービスにDeepSeekを採用する動きを見せている。

現在、DeepSeekを採用していないのは、コンシューマー向け生成AI「豆包」(ドウバオ)などで国内トップのバイトダンスのみとなっている。

 

DeepSeek登場以来、米国でもオープンソース化が進展し、AI技術の社会実装がそれなりに加速する可能性はあるが、その効果がより大きいとみられる製造業の規模は中国の方が大きい。

政府部門でも効率化の効果が高いと予想されるが、社会主義国家である中国はその部分でも米国よりも規模が大きいとみられ、社会実装による付加価値向上のインパクトは中国の方が米国よりも大きいだろう。

 

各社がAIサービスの無料提供に踏み切る背景には、まずChatGPTの先行者利益に対抗するための顧客獲得戦略があります。無料提供によって、より大きなユーザー基盤を構築しようとしている。

また、AIの性能向上に不可欠な学習データの獲得競争も無料化を後押ししています。

無料提供によってユーザーの利用データを収集し、AIモデルの改善に活用できるメリットがある。

さらに、AIサービスの収益化モデルがまだ確立していないことも無料化が進む要因。Googleの広告モデルのように無料提供を前提とした上で、別の収益源を探る企業も増えていくだろう。

 

各社のAIサービス無料化により、ユーザーの選択肢は増え、AI技術の恩恵を受け易くなった。

しかしこの競争は「体力勝負」の様相を呈しており、長期的に持続可能なビジネスモデル構築が今後の重要課題となるだろう。

テック大手による無料AIサービスの競争は、業界の進化を加速させると同時に、新たなビジネスの可能性も広げていくことになる。

 

一方、2022年末に始まった世界的な生成AIブームを支えてきた技術トレンドは、ピークに達して限界に来たのではないかと噂されいる。

ChatGPTなど生成AIのベースとなる(前述の)大規模言語モデル(LLM)は、所謂「スケール則」と呼ばれる経験則がここに来て限界に達しつつあると見られている。

スケール則とは、「LLMの規模とそれが機械学習するデータの量を増やせば増やす程、その性能は指数関数的(天井知らず)に上昇する」という法則である。

 

GPU(AI半導体/画像処理・グラフィック用)を複数連結して高度な処理を行うためのサーバー、その冷却装置、ネットワーク接続を管理する機器、データを保存するストレージなど、様々な先端機器をAI専用に設計して互いに連結することで、漸くAIとして機能する。

しかし、巨額設備投資にはボトルネックの課題を解決する必要があり、巨大な電力需要(大都市レベルの電力を消費)とか、遅いネットワーク機器が足枷の制約になって、高性能な先端GPUの性能がアイドリング状態となり1/3しか発揮できなく、Nvidiaが窮地に陥っていると言う。

 

シンギュラリティ(AIがすべての人間の知能を超越する時点)の到来について、未来学者のレイ・カーツワイル氏は2045年頃に訪れると予想しているが、中には2030年頃にはその兆候がみられると予想する専門家もいる。

しかし、足元の最先端AIの学力は既に人類の上位数%ぐらいの能力に達している現状を考えれば、5年も掛からないのではなかろうか。少なくとも米系は強い信念を以て全力で設備投資を続けようとしている。

 

続く中国AIの衝撃、自ら判断し独立した思考と行動が可能な革新的AIエージェントManus(マヌス)だ。

Manusは、単なるチャットボットでも、近未来的なブランドを纏った改良型検索エンジンでもない。これは世界初の完全自律型AIエージェントであり、人間を補助するだけでなく、置き換えることを目的とするシステムだ。

Manusは監視なしにデジタル世界のネットワークを縦横無尽に動き回って検索し、最も熟練した専門家でさえ追いつくのが難しい速度と正確さで意思決定を行う。

単なるモデルではなく、自ら思考し判断して計画し、タスクを自律的に実行できるエージェントであり、まるで無制限の集中力を持つ人間と同じように、シームレスに現実世界をナビゲートする能力を持っている。

 

 

Manusが齎す、AIが「アシスタント」の域を超え「独立した行為主体」へ移り変わるという抜本的な転換で、強みの要はマルチエージェント構造にある。

情報をただ生成するだけでなく、それを適用して誤りを修正し、出力を洗練化できるシステムだからだ。

既存AIの受動的な支援から自律型で能動的な行動へと焦点を移した、新たなカテゴリーの知能システムである。

自律型AIエージェントの時代は既に幕を開け、中国が先頭を走っている。

 

他には、OpenAI競合アンソロピック創業者は「AIという名の“グレムリン”を放ってはいけない」、コンピュータの内部に“グレムリン”を放って、好き勝手にさせたいとは思いませんと言います。

映画「グレムリン」の話しは、飼育が難しい動物で幾つかの条件を守らなければ大変な事態になる物語で、安易な行動から街が破壊され死傷者も出て火災も発生し、君には未だこれを飼う資格は無いと引導を渡され引き取られます。

我々がAIエージェントを実装したプロダクトをリリースすることは、充分に考えられます。その際、最も難しいのは安全性、信頼性、予測可能性をいかに担保するかでしょう。

 

ここで、当旧HP2000/6/2---2020/9/16「科学や研究の目的を誤るな 便利さは何のための便利さなのか」で紹介しました様に、科学技術の進歩や発達などによって、私たちの人間生活に便利さと幸福と快適さなど密度の濃い時間や空間と、豊富な物質などを提供する便利で素晴らしく魅力的な時代であります。

それを有効に併用して大いに活用するのが人類の発明した様々な道具であります。従ってそれらには善悪の差別とか方向性は本来無いものです。

 

しかし、忘れてはならないのは、便利さというものは一概に善となることでも、T.P.Oにより場合によっては悪となることもあり、常に「諸刃の剣」という性質を合わせ持っているものです。

ですから、何かの発明や発見をされる科学の研究や技術に携わる人々は、正しく有益な人生観を学ぶ心掛けと、自ら生み出した技術に対して、それなりの責任感を持つことと使われ方にも注意を向ける必要があるでしょう。

1月下旬に突如登場したDeepSeekのショック。

中国浙江省杭州市に拠点を置くDeepSeekは、限られた計算能力で高性能なAIモデルを無償提供し、米国を始め世界中で競合他社や関係者の人々を驚かせた。

「DeepSeek」が低コストで高性能な生成AI(人工知能)を開発したことで、AI業界および株式市場には大きな衝撃が走った。

米国のNVIDIAなどのAI関連企業や電力企業の株価や企業価値にも大きな影響を与えた。

 

米国が先端半導体の対中輸出を規制したにも拘わらず、中国の新興民営企業ディープシーク(深度求索)が、低コストで高性能の生成AI(人工知能)モデルを開発したことは、同国内で「科学技術の自立自強」の模範として称賛されている。

しかし、習近平政権は民営企業への支援をうたいながら統制強化を図っており、この政治的リスクは多くの民営企業にとって大きな不安材料だ。

 

同社の創業者、梁文鋒(リャン・ウェンフォン)が卒業したのが、浙江省杭州市にある浙江大学だ。彼はここで電子工学や情報工学を学んだ。

「中国のシリコンバレー」と呼ばれる杭州市において、研究者と起業家を結びつける、ダイナミックなエコシステムの中心地となっている。

同学はトップレベルの研究機関になっただけでなく、学生をビジネスリーダーに育てることにも長けていると表明している。

 

低コストで開発したにも拘わらず高い性能を有していることで、エヌビディアの株価を急落させたことが多くのニュースで取り上げられた。

DeepSeek-R1の登場に伴い、1月27日の株式市場は激動となった。

NVIDIAの株価は一時17%下落、ブロードコムをはじめ、複数の半導体企業にも売りが波及した。ただ翌日にはやや持ち直したため、“AIバブル崩壊”とはならなかった。

しかし、未だに不安定な値動きが続いている。

 

中国のスタートアップDeepSeekが開発したAI(人工知能)モデルは、その高度な性能(回答精度)で米国のIT業界に大きな衝撃を与えた。

AIモデルの開発には、膨大な計算リソースとそれに伴う電力消費が欠かせないというのが常識だった。

低コストで省エネルギー型のAIモデル「DeepSeek」が登場したことで、その常識は揺らぎつつある。

一般に生成AI、特にそのベースにある大規模言語モデル(LLM)の開発には数億ドル(数百億円)もの資金と数万個ものGPU(AI半導体)が必要と言われる。

 

 

一方では、米半導体大手エヌビディアの人工知能(AI)向け製品を搭載した機器が、東南アジアを経由する貿易の過程で行方不明になっている。そんな事件がシンガポールで明るみに出た。

中国のAI企業ディープシークが、米国の高性能半導体を不正入手した疑いで米当局が調査しているとも報じられており、議論を呼びそうだ。

2月27日、地元放送局チャンネル・ニュース・アジア(CNA)は、詐欺などでシンガポール当局に起訴された男3人が、米国の輸出規制を回避する「迂回(うかい)輸出」に関わった疑いがあると伝えた。

 

1月、中国発AI「DeepSeek」が注目を集めた後、ほどなくしてOpenAIがGPT-5へのロードマップを公開し、業界リーダーとしての立場を強調した。

 

競争が激化する中、大手テック企業が相次いでAIサービスの無料提供を拡充している。Amazonは新生成AI「Alexa+」を米国で先行提供、プライム会員は無料で利用可能とした。

Xは最新AI「Grok 3」の無料提供を開始し、Googleもコーディング支援AI「Gemini Code Assist」の無料版を公開している。

 

Google Gemini、Microsoft Copilot、Apple Intelligenceなど、他にも多くのAIプラットフォームはありますが、ChatGPTは生成AIブームの「先駆け」として登場し、王座を維持し続けているという羨ましい立場にある。

「DeepSeekショック」が市場を揺るがした直後、グーグルやアマゾンなど米ビッグテック(最近ではハイパースケーラーとも呼ばれる)は、2025年もAI関連に前年比で3~4割増となる総額50兆円もの巨額投資を継続する方針を示した。

 

AI関連需要の拡大に伴って躍進を続けるアメリカの半導体大手エヌビディア。その最新決算が2025年2月26日に発表された。

特に注目されたのは中国のAIスタートアップ企業が開発したDeepSeekの影響だ。

DeepSeekは高性能な生成AIモデルでありながら開発コストが非常に低いのが特徴。

エヌビディアが中国向けに性能を落として開発した半導体GPUを2000個余り使い、トレーニングコスト(AIモデル開発のための学習コスト)は、約560万ドル(約8億円)とされる自社のチャットボットを開発したと主張。

その性能は米OpenAIの「GPT-4o」や「o1」などトップ製品にも引けを取らないという。

そのため、高性能な半導体への需要が減るのではないかという懸念が広がり、1月27日にはエヌビディアの株価が前週末比17%暴落した。

 

エヌビディアは、23年度までは「ふつうの」優良企業だったが、生成AI(人工知能)への需要で業績が大きく伸びて「超優良」企業となった。

エヌビディアは、A100、H100、H200、B200など高性能なGPUを次々と開発すると共に、AIライブラリを充実させ、また最適な規模の生成AI向けのAIソフトウェアを充実させるなど、単なるファブレス半導体企業の域を超えていた。

 

市場調査会Jon Peddie Researchによると、2024年第4四半期のGPU市場シェアはNvidiaが82%、AMDが17%であったとのこと。

なお、同年第3四半期はNvidiaが90%、AMDが10%でAMDがシェアを拡大したことが分りますが、Nvidiaが一時的な落ち込みを見せたからだと説明。

AMDは次世代GPU「Radeon RX 9000」シリーズの、売れ行き次第でさらに状況が変化する可能性があるか。

 

 

ここで、かつて最先端の半導体技術を誇っていた日本。だが、今や半導体市場の勢力図は大きく塗り替えられ、日本企業は外国企業に大きく水を空けられている。

AI(人工知能)の「頭脳」であり、経済安全保障の「重要物資」とされる半導体製造において、日本は再び輝きを取り戻すことが出来るのか?

半導体受託生産世界最大手の台湾積体電路製造(TSMC)は、昨年12月から熊本県菊陽町の第1工場で半導体の量産を始めた。

日本の半導体産業で最も売上額の多いのは、ソニーセミコンダクタソリューションズの1兆5530億円、ルネサスエレクトロニクスの1兆4697億円、そしてキオクシア(旧東芝メモリ)の9997億円となっている。

 

世界で人気が高まる和食やアニメといった、日本のソフトパワーにビジネスの活路を求めるのも一つの方策ですが、上記の関連として、2023-10-06「クラウドサービスの海外依存とChat GPTなど生成AIの活用」の事柄にある様に、世界ではデジタル関連として無形の商品に変貌している潮流にあります。

今は、サービスの提供という無形のビジネスモデルで利便性と快適性と重要性と価値を生む、文明の利器に対する取り扱い方の問題を投げ掛けているのが現状です。

 

時代は既にIT産業やネットワークビジネスやクラウドサービスに移り変わっていますから、デジタル関連として米巨大IT企業GAFAMなどのプラットフォームサービスが主流で、益々と拡大しているのです。

サービス取引の国際化を背景とする各国の対外経済部門の構造変化と言う、無形の商品にシフトして変貌している現実を認識する必要があります。

日本ではスパコン「富岳」は世界のトップレベルですが、活用法と用途が異なる生成AI(人工知能)・ChatGPT・チャットbot分野の開発が、大幅に遅れている感があります。

 

AI開発に使われる半導体であるGPUの需要が増える段階が3つある。

1つ目は生成AIの基盤モデルを作る事前学習の段階、2つ目は基盤モデルをベースにファインチューニングしていく事後学習の段階、そして3つ目は作り上げたモデルを使って、答えを得ていく推論の段階です。

 

仮に基盤モデルや事後学習後のモデルを低コストで開発できたとして、今度はそのモデルをベースにした推論特化モデルの開発が進んでいく。

エヌビディアのジェンスン・フアンCEOは、「推論特化モデルはこれまでの100倍以上の計算能力が必要」と話していて、アナリストたちはDeepSeekの登場によって市場が広がったと受け止めている印象です。

 

電力消費量が、AI用半導体のGPU(画像処理半導体)の需給によって左右される。

データセンターにおけるAIサーバーの電力消費量は膨大に増える。

AIはますます高性能なチップと強力な冷却システムを必要としている。

米ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)は、「AIへの巨額設備投資と巨大な電力需要の必要性を疑問視する声が上がっている」と報じている。

 

中国スタートアップの、ディープシーク(DeepSeek、深度求索)が低コストな生成AIをリリースし、米シリコンバレーの専門家を驚かせたからだ。

ディープシークのAIは、米エヌビディアの高性能な先端GPU(画像処理半導体)を大量に使うことなく、競合製品のOpenAIと同等の性能を達成したとされる。

AI開発におけるコスト効率と低消費電力の重要性を示唆しており、米テック大手のこれまでの手法に一石を投じた格好だ。

 

大韓民国国家情報院(NIS)の調査により、「DeepSeekはユーザーの個人情報への無制限のアクセスを広告主に提供していて、そのような情報は中国の法律に基づいて中国政府の要求に応じて提出される対象である」との結論を出し、政府機関にセキュリティ上の予防策を講じるよう促した。

DeepSeekは中国企業が開発したAIモデルで、中国政府の管轄の下で運営されているからだ。

 

米議会で、中国のAI(人工知能)技術ベンダーDeepSeekが開発した、AIチャットbotサービスの利用を禁止する措置が議論されている。

2025年2月6日(現地時間)、米民主党のジョシュ・ゴットハイマー下院議員と共和党のダリン・ラフード下院議員は、「政府機関の端末でDeepSeekの使用を禁止する法案」(No DeepSeek on Government Devices Act)を提出した。

米ホワイトハウスは中国新興企業ディープシークが開発した生成人工知能(AI)について、国家安全保障上の懸念から政府のデバイスでの使用を禁止する公算が大きい。

 

ラフード氏は、「DeepSeekが米国のエンドユーザーのデータを取得し、中国共産党が不明確な用途のために保存している」と指摘する。

一方、ある専門家は、DeepSeekが「中国のベンダーである」という点に、批判が集中していることを憂慮する。

「DeepSeekが米国に及ぼす国家安全保障上の脅威は憂慮すべきものだ」とラフード氏は主張する。

「いかなる状況でも、中国政府の関連企業が機密性の高い政府データや個人データを入手することは許されない」と言う。

米国以外にオーストラリア、台湾、イタリア政府も同様の措置を進めている。

 

米議会で、「アメリカのAI機能を中国から切り離す法案」を提出。

中国で開発されたAI技術の利用を規制し、国家安全保障上のリスク軽減を目的としている。違反者には最大20年の懲役刑と1億ドルまでの罰金を科すことを想定する。

アプリストアでのディープシーク提供禁止や、米国を拠点とするクラウドサービスプロバイダーが顧客にディープシークを提供することに制限を設ける案も検討されている

 

「DeepSeekが齎す利益がリスクを上回るのであれば、リスクを冒してでも利用するだけの価値はある」と言う人もいる。

DeepSeekのリスクを軽視したり過小評価したりすべきではないが、他の生成AIベンダーが抱えるリスクや課題も忘れてはならない。

「一部の生成AIベンダーは、コンテンツの制作者や著作権者に許可を求めることなく、インターネットからコンテンツを無断で収集し、大規模言語モデル(LLM)の学習に使用している」と指摘している。

第2次トランプ米政権が発足して1ヶ月が過ぎました。

ドナルド・トランプ氏は、1月20日の大統領就任式当日に、異例の多さとなる40超の大統領令・覚書に署名しました。

その内容は、移民政策、エネルギー政策、脱炭素政策の修正を中心に多岐に渡りました。

それは就任式前から用意周到に準備して、政策を加速させる意欲が窺えます。

就任日に署名された通商政策関連の大統領令・覚書は、基本的に「米国第一の貿易政策(America First Trade Policy)」の1つであり、その内容は、米国の貿易赤字などに関する調査指示、関税徴収を担う外国歳入庁の創設検討などに留まりました。

 

大統領選中には関税引き上げ策に多く言及し、その内容もエスカレートして行きました。

最終的には、敵視する中国からの全ての輸入品に60%、その他の国からの輸入品に10~20%、隣接するメキシコからの自動車に100~200%の関税を賦課する方針を示していました。

この様に経済分野で強大な大統領権限を駆使して、矢継ぎ早に関税政策を打ち出しています。

トランプ大統領の強引な経済政策は明らかに経済戦争へと徐々に進みます。

それにより、トランプ大統領就任後の米国経済の行方に世界中の注目が集まっています。

 

外交面では、国際協調を図ったバイデン前政権の方針を大きく転換して米国第一主義を先鋭化させて、同盟国や友好国であろうが構わずに恫喝して揺さぶりを掛けています。

 

トランプ氏は2月13日、貿易相手国が高い関税を課している場合、その国からの輸入品に対する関税を同じ水準に引き上げる「相互関税」の導入を検討するよう、商務長官や米通商代表に対して指示する文書に署名しました。

これは自由貿易を掲げる世界貿易機関(WTO)の原則を無視した狡猾な政策です。

トランプ関税が米国経済のインフレを加速させかねないという懸念が強まっています。

米国経済において最大の懸念事項であったインフレは、トランプ政権の掲げる「追加関税措置」と「移民規制」によって、再加速しかねないからです。

 

経済分野でも恫喝的な関税を振りかざして各国を威圧している有様です。

この様に圧力を駆使して譲歩を迫る姿勢は1期目と変わらず、早くも世界の各国を振り回しています。

自国の利益を追求する関税政策には各国の反発が強く、報復の関税を課すと言われます。

 

トランプ氏は翌14日にも「輸入自動車への関税を4月2日頃に公表する」と述べました。 さらに、半導体や医薬品への追加関税の発動も視野に入れています。 

トランプ氏の関税政策は貿易相手国にとって脅威であり、世界的な貿易戦争に発展するリスクを孕んでいますが、米国経済への悪影響も見逃せません。

トランプ関税が金融危機の引き金に発展するリスクもあります。

更にトランプ氏の「恫喝関税」で米国株価に暗雲が立ち込めています。

 

アメリカのトランプ大統領が日本時間の2月19日朝、引き上げを目指す自動車関税の税率について「25%程度だ」と表明しましました。

現在、日本の乗用車に対する関税は2.5%で、日本も対象国となれば10倍になります。

18日、トランプ大統領はアメリカが輸入する自動車への関税について、現在の2.5%から10倍の25%に上げる見通しを示したのです。関税の発動は4月2日ごろになると話していました。

 

トランプ米大統領は20日、中国やロシアなどで作る主要新興国BRICSに対し、新たなBRICS通貨を創設するなら150%の関税を課けた上で、これらの国々との取引を停止すると表明で示唆して共通通貨を改めてけん制しました。

 

 

これは、「米中貿易戦争」だけに留まらない潮流へ波及し発展して、全世界的で深刻な経済戦争のリスクが孕んでいます。

米トランプ関税による、日本への影響も計り知れない状況にあります。

この様に、第2次トランプ米政権のドナルド・トランプ氏は、米国第一主義を掲げた関税政策は貿易戦争へ向かい深刻な経済戦争に突入して、産業・経済の破壊者として君臨すると思われます。

そして金融危機へ波及して虚構な文明が崩壊して滅ぶ方向へと発展するでしょう。

つまり、トランプ関税は各国の報復合戦により貿易戦争の経済戦争で共倒れとなり、全世界規模で産業・経済の崩壊へ発展して、金融危機の引き金に波及する可能性もあります。

 

これは米国内でモノ作り産業の空洞化により、斜陽・凋落した米国の基軸通貨国と覇権国を延命させる、世界の各国に狡猾で経済的な虐待であると言えます。

アメリカ経済は基軸通貨国であると共に覇権国であるが故に、世界中の資金が集まることで何とか支えられていますが、この虚構で欺瞞・狡猾な「帝国循環」は何時か停滞して崩壊する時が近づいています。

 

時代は既にIT産業やネットワークビジネスやクラウドサービスに移り変わっていますから、貿易収支としてデジタル関連収支として、米巨大IT企業GAFAMなどのプラットフォームサービスや、外資系コンサルティング関連のサービス収支の拡大があります。

サービス取引の国際化を背景とする各国の対外経済部門の構造変化と言う、無形の商品に変貌している潮流に気付いていないのか、棚上げにしたり無視をしている様です。

伝統的な製造モノ作り産業の資本主義はすでに終焉を迎え、デジタル革命でグーグルやアップルやユーチューブやインスタグラムとか、TikTokやフェイスブックやツイッターなどの、巨大なクラウド資本のテック企業が人々を支配する、「テクノ封建制」が始まっていると言われます。

 

これは2022年「5月29日の夢、虚構社会の古い産業・経済システムは新機軸に切り替わり大変貌」で、「今の産業と経済が何とか持ち堪えられるのは、せいぜい3年程しかないだろうと言っていました。」の事柄と関連があります。

他にも、2023-09「9月7日の夢、中国の不動産バブルの崩壊で貪欲に拡大する企業の事業は誤算」とか、2020年「12月14日の夢、古い経済・社会システムは終焉し新旧の切り替えが始まる」の事柄と関連があります。

米トランプ大統領の強引な経済政策は貿易戦争を経て深刻な経済戦争に突入し、世界的な連鎖が始まり虚構な世界経済を破滅に導くことで、金融恐慌へと発展して行くと思われます。

 

これからアセンションによる文明の転換に伴う、未曾有な金融恐慌・経済恐慌が起きて来ますから、財界人・経営者が望む貪欲で利己的な未来図や将来像を描いたビジョンは、大衆から巧妙に搾取する政策であり天意に叶わず、大きな誤算が生じて事業計画や営業戦略は狂う事になるでしょう。

これからの聖なる新しき時代には全く通用しない、過去の習慣・常識・伝統・柵とか既成概念や理念に執着と未練で未だ捕われている人々は、これからの人生を始め政治・経営・投資には大きな戸惑いや混乱が生じて来るでしょう。

 

時代の潮流が読めず先見の明も乏しく、社会の変遷とか産業構造の変貌や業界再編とか業態転換の状況が読めない、政官財界の政治家や官僚や経営者が多いのも事実で、旧態依然とした政府や政策・官庁・行政とか事業・商売を続けているのです。

様々な事象に対する観方から正しく分析して判断するという基準が確りしていないと、大切な戦略や政策とか方針とかで企業や人生の進むべき道を「見誤る」になります。

 

貿易戦争を経て深刻な経済戦争に突入して未曾有な金融恐慌・経済恐慌が起きて来ますから、2024-02「2月4日の夢、前回より小さく細くなった狭き門(針の穴)を再び通る時期に入る」の事柄にありますように、超難関・大受難の大嵐なる試練が来る時期に突入します。

 

同年「5月18日の夢、今後、数段階の審判の日・針の穴を経て経済支配の終焉」とも関連があり、幾つかの段階を経て虚構に満ちた古い社会の体制・制度・柵を壊して、新しい体制を整える「破壊と創造の働き」は、世界規模に及び同時進行で移行して行くことになります。

 

同年12-13「続、Project GAIAのメッセージよりシャンバラ神界では進展あり」の事柄とも関連があり、皆さんの人生において今認識しているあらゆる物事は、間もなくひっくり返される状況になるでしょう。

 

次元上昇に伴い次の段階・ステップアップ・プロセスへ入ると、宇宙の秩序と摂理に従わない存在・者・組織は一切の例外は無く、淘汰自滅される時期に入ります。

人々は利己的な煩悩の貪欲さを反省し潔く削ぎ落として禊・浄化し清算なければ、最早先に進めない状況に立たされる事態に陥る事柄を余儀なくされると感じます。

 

愈々と、古い世界の政治・金融・経済システムは役目の終わりを告げて、激動の過渡期が終わり地球維新は終わりを迎える方向へ進みます。

現世の動向を深い洞察力で眺めてみれば、現在の投機を優先する金融・経済の終焉とか、本来の原理を逸脱して失いつつある資本主義経済の終焉か、歴史的な転換期に差し掛かって一新する時期を物語っていると言えます。

ここで、世の立て替え立て直しと言うのは、本当は心・精神の立て替え立て直しが先に成されてこそ可能となるのです。

 

これからも、政治・金融・産業・経済・社会に於いて、古い秩序は役目を終えて順次に崩壊すると同時に、新しい秩序と原理が台頭して変更とか革新が進行して、社会全体は闇の領域から聖なる光の領域へと革新されて移り変貌して行きます。

 

次元的なステップアップの作用により人々の意識改革は進み、嗜好やステータスシンボルを始め、関心・競争心と認識や価値観や人生観についても変化が現れて来て、ライフスタイルも変化して産業も変化を余儀なくされるでしょう。

 

世界の政治・緊迫情勢・金融・経済・産業の潮流・動向は紆余曲折しながら、スパイラル状に描きながら次元的な上位の階層領域へ幾つも上昇する、ステップアップを繰り返して進展するでしょう。

 

一方、殆どの人々は便利な文明の利器など物質偏重の生活に浸かり過ぎて、五次元世界・優良星へ至る道程の前途は困難を極めている様で、多くの人々は霊性や魂の存在にさえ気付かず目覚めに至らず、日々を刹那的に過ごしていると言えます。

 

利便性とか快適性のエゴ生活を優先する哀れで愚かに刹那的な感情とか、物質主義に依存する体主霊従の誤った生活から心機一転して、精神を高尚にして魂の羅針盤・レーダーを磨き霊主体従の新生活へ切り替える必要があります。

 

本格的な優良星の高次元な波動へ突入している現状からは、浄化・清算は自壊(自浄)作用が伴い大いなる試練に直面して乗り越えるには、自主的に真理を学んで実践をして意識と言動を高尚させ心境の高揚と徳を積み、宇宙の秩序と摂理に従う必要に迫られる時期に来ています。

 

今の狡猾で欺瞞・虚偽・虚構な金融制度と貨幣経済で、頂点に達した文明から破壊と創造が同時進行で起こり、新機軸に切り替わる大変貌する世の中に巡り合わせた皆さんは、冷静に対処して眼を確と見開き見据えて心に記憶しておきましょう。