タイガー・ウッズとドナルド・トランプに学ぶ：世界の男たちは結婚などしなくなるだろう

タイガー・ウッズは元世界ランク１のプロゴルファーで、ドナルド・トランプは世界一の国家の大統領。両者の共通点は世界一のラベルだけのようだが、それぞれにもう一つの場面が共通するような気がする。

彼らの配偶者との関係は、壊れた或いは壊れかけている様に見える。トランプ大統領が始めての外遊でテルアビブ空港に降り立った時、二度目はローマ法王との面会の為にローマの空港に降り立った時、メラニア夫人の手をとろうとしたが、夫人はその大統領の手をいとも簡単に払い除けた。

世界一の権力者になった旦那が、その晴れ舞台を映すテレビカメラの前で格好をつけるべく、さしのべた手を何の躊躇もなく払いのける図々しさに、日本人なら誰しも呆れるだろう。しかし、米国人はどうなのだろうか。「“格好をつけるために付いて来てくれ”というから同伴した。しかし、手をつなぐなんて約束はしていないわよ。」その場面を写した動画をみると、メラニア夫人のつぶやきが聞こえてきそうな気がする。http://www.huffingtonpost.jp/2017/05/24/melania-trump-snubs-another-of-donalds-attempts-to-hold-her-hand_n_16778650.html

世界一のプロゴルファーであるタイガーウッズと結婚したエリン・ノルデグレンさん。2010年、タイガーウッズの複数の不倫スキャンダルが発覚し、離婚した。その際、慰謝料など約1億ドルを受けとり、豪邸が建ち並ぶノース・パームビーチのビーチフロントの一等地に2000万ドルの豪邸を建設した。そして、現在の恋人はその豪邸の隣に住む億万長者の企業家だという。https://www.j-cast.com/tv/2014/05/14204714.html

そのタイガー・ウッズの離婚後の人生は、低迷するゴルフの成績と薬物疑惑で、暗黒の谷底への転落のように見える。留置場で手錠をかけられ、朦朧としているタイガーウッズの姿が痛々しい。http://www.news24.jp/articles/2017/06/02/10363167.html

タイガーの頂点だけを慰謝料という形で掬い取った女のたくましいというか、厚かましさというか、何か凄まじいものを見る思いである。

「慰謝料の算定は、男性の仕事に対する配偶者の貢献を半分とみなして算定する」男女同権とか言う訳の分からない思想によって作られたルールなのだろう。天才になるのは不可能だが、大抵の女なら策略次第で天才の半分にはなれるということなのだろう。偉そうな顔をする女はやはり男の敵に見える。お二人は結婚して幸せだったんのだろうか？　それともちょっとした迷いで結婚してしまったのだろうか？　一旦結婚すれば、蜘蛛の糸にかかったバッタのようなものだ。

兎に角、欧米諸国の女性は男性と同程度に社会的な力を法的に保証力されている。それは、男性にとって住みにくい世界を作っていると思う。有能な男性はバカバカしくて、結婚なんてできないだろう。つまり、世界は未婚時代を迎えるだろうし、それは既に始まっている。その結果、人類の遺伝子を無能化し、人口を減少させ、最終的には人類滅亡という形で歴史は終わるだろう。

”男女共同参画、男女同権、あらゆる分野での女性を半数程度にしよう”とバカの国のバカ宰相がマイクの前で国民に叫ぶ。ミツバチの世界でも、勿論ライオンの世界でも、ニホンザルの世界でも、そんな理屈は通らない。何故、人間にはそれが通るのか？

キリスト教か何かは知らないが、弱き者とバカが偉そうな態度を取る権利を持つ世の中をつくったのが原因だろう。ニーチェのアンチクリストにはそのように書かれている。

（イタリック部分編集　6/6/6:00）

「言葉の重み」が解っていない日本政府と「そこ迄言って委員会NP」の参加者

１）今日、中京地方で「そこ迄言って委員会NP」の放映があった。そこで評論家たちが集まって、日本国憲法改正に関する話をしていた。出席者の中で、中国人経営者の宋さんのみが、まともに日本語で話をしていた。

田嶋という人は日本崩壊を期待しているひとだから、支離滅裂なことを言うのは当然なのだが、その他の人たち：長谷川氏、須田氏、中田氏など一定の地位を得ている評論家、の議論がそうあってはならない。

安倍総理が最近提案している憲法改訂案は、全く駄目だと思う。憲法９条の第三項に、なんと書くかはともかく、第二項をのこしたままにして自衛隊の存在を認めるべく憲法に書き込むことは不可能である。しかし、憲法が専攻であると言っていた竹田氏が、憲法９条二項をのこしたまま、９条の適用除外として自衛隊を憲法の中に書き込めば良いと言っていた。法において例外規定を置くことがどんな場合でも可能だと思っている様だ。頭が悪いのだ。

その他の評論家たちも、急を要する事態が進行しつつあるのだから、仕方がないという言い方で安倍総理の予定案を支持している。

昨今の情況をみると、総理案は主体性のない国会議員たちに支持されるだろう。そして、そのように憲法が改訂される可能性大である。しかし、それを行ってしまうと、「日本国は言葉を話す人間の集まりである」という命題を否定することになり、日本人は本当に猿だった（Yellow Monkey)という結論を得て、競合する欧米の人たちを始め世界中の国の政府を喜ばすだろう。

この問題は、従軍慰安婦や南京大虐殺などとはレベルの違う問題である。米国の占領政策で、日本がこのような体たらくになったのなら、見事としか言いようがない。トランプ大統領は素直に苦々しくおもうだろうが、オバマ氏やクリントン氏は喜ぶだろう。

２）その次に中国のAIIBへの参加の是非の話をしていた。ここでも中国人の宋さんと全くの素人である落語家のざこばさんのみがまともであった。宋さんが指摘するのは、要するに、「米国がどうするだろうと様子を見て決めるのではなく、自分で考えて決めることが大事である」ということである。

その独立国として最も基本的なことが、この日本国にはできていないと宋さんが指摘していた。中田氏は、７０年代の日本の頭越しの米中国交回復のようなことにならないようにすべきと言っているが、その発言は宋さんの言葉が全く理解できていないことを示している。

日本国は独立国であり（一応）、世界中の国々と競合しているという、国際政治の本質を理解すべきである。つまり、中国だけではなく、米国も仮想敵国である。そして同時に、米国だけでなく、中国も将来の同盟国候補である。

その際、過去の歴史と現在の情況を元に様々なシナリオを設定し、自国の利益を最大とするように考えて、そのそれぞれの結果を比較して国家の政策とすべきである。最後は一定の覚悟を国民とともに共有できる体制を作らなければならないと思う。

つまり、情況が逼迫しているのなら、内閣や国会だけでなく、国民に必死で考えるように要請すべきである。そうすれば、憲法改正問題もAIIBへの参加問題も、国民の知恵が政府を救けるだろう。安倍総理の頭のなかだけパニックになっては、国家は滅びるのだ。

（政治の素人ですが、たまらずこのような発言をする次第）

トランプ大統領のパリ協定離脱表明について：二酸化炭素と地球温暖化は関係あるのか？

パリ協定が崩壊すれば長期的に環境に壊滅的な影響を生じると環境活動家たちは言うだろう。パリ協定は地球温暖化の原因が空気中二酸化炭素濃度の増加であるとする仮説を基礎におく。しかし、その科学的根拠はないと３年前に指摘した。http://rcbyspinmanipulation.blogspot.jp/2014/08/blog-post_26.html

つまり、二酸化炭素濃度増の大気温度に対する影響は比較的小さいと思うのである。トランプ米国大統領は本音の政治を目指しており、まやかしの協定からは離脱すると言っているにすぎない。今朝の読売新聞一面の記事も、中京テレビのウエイクも、ヒステリックにこのトランプ大統領のパリ協定離脱を非難しているが、読売はどこかよその利益を代表するマスコミ（米国のこれまでの支配層）なのだろう。

今回は、このCO2濃度増加による地球温暖化説を再度検証する。３年前の記事と同じ内容だが、別の観点から再度要点をまとめて独立した記事とする。

図（１）は米国物理学会のサイトから採った図である。太陽から来たエネルギーがどの程度地表に届き、反射され、吸収されるか。そして、地表に吸収されたエネルギーがどのようなプロセスで宇宙に逃げていくか、それらのエネルギー収支を示したものである。

図（１）https://www.aps.org/units/fps/newsletters/200904/trenberth.cfm

太陽からくるエネルギーは、紫外線、可視光線、そして赤外線と幅広い範囲の電磁波で地球に降り注ぐ。そのエネルギーの流れは341.3 W/m^2（平方メートル当たり341.3ワット）である。（補足１）そのうち、地球表面で吸収されるのは161W/m^2であり、雲など空中から反射されるのが79 W/m^2、地表で反射されるのが23 W/m^2、大気により78W/m^2吸収される。

地表で熱に変わった太陽エネルギーは赤外線の形で大気中に放射されるが（補足２）、その大部分は空中から逆反射される。この吸収と逆放射に寄与するのは、空中のマイナーな成分分子、水分子、メタン分子、それにCO2, 酸化窒素など様々な分子である。（補足３）

地上の熱は他に、直接大気を温め（17W/m^2）たり、水分を蒸発させる（80 W/m^2）のに使われる。これらの熱は対流及び雲の発生により上空に運ばれる。結局、赤外線として宇宙に放出されるのは、239 W/m^2であり、放出される熱（赤外線）と反射される太陽光（全ての波長範囲）のエネルギーの合計は入射太陽光のエネルギーに等しくなる。

地表からの赤外線の内、大気の窓と呼ばれる波長領域（15ミクロン付近）は直接宇宙に放出される。その量は、40 W/m^2（地球からの赤外放射の16%）であり、大きくない。ここに赤外吸収を持つのは水蒸気や二酸化炭素だが、二酸化炭素の増加がこの窓を閉じるのではないかというのが、地球温暖化問題として話題になる部分である。しかし、二酸化炭素の消費がどの程度空気中の二酸化炭素濃度を増加させ（補足４）、更にその増加がどの程度気温に影響するかについて、未だに十分議論されていないと思う。

そこで既存のデータから少し考えてみたい。図（２）は気象庁の発表データから取った二酸化炭素の空中濃度（1987-2017）と札幌及び東京の気温(1877-2015)の経年変化である。水平矢印線は、それぞれの横軸の関係を示している。この140年間で東京では3度程、札幌では2度程夏の気温が上昇しているようである。両地で気温上昇に違いがあることから、この気温上昇のかなりの部分が二酸化炭素濃度の上昇の結果でないことが分かる。

図（２）空気中の二酸化炭素濃度及び東京と札幌の気温変化

この30年間のCO2濃度変化は、ほぼ直線的に350ppmから410ppmまで増加しているが、その間の温度変化は東京でも札幌でもおよそ1度位だろう。この温度上昇も化石燃料等の消費による二酸化炭素の増加によるかどうか、極めてあやしいことが世界の化石燃料の消費データと比較すると分かる。つまり、温度上昇が空気中二酸化炭素増の原因かもしれないのだ。

図（３）http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2013html/1-1-1.html）

図（３）は資源エネルギー庁が発表している世界のエネルギー消費量の経年変化である。これによると、1960年ころから化石燃料の消費が急増し、現在もほぼ直線的に増加している。気温変化のグラフの左端である1876年では、現在と比較して化石燃料の消費量は殆ど無視できる程度である。図（３）の折れ線グラフの片鱗も、図（２）の気温変化には見られない。

化石燃料の消費増加量に比例して二酸化炭素濃度が増加するのなら、1960年から現在までに世界の気温は３度程度上昇する筈だが、図（２）からはそのような変化は読み取れない。札幌と東京の気温変化の違いは、ほとんど都市化の差によるものだと考えられる。全くの田園地区で気温変化をとると、札幌の変化よりも更に小さいのである。（http://rcbyspinmanipulation.blogspot.jp/2014/08/blog-post_26.html）

図（１）のエネルギー収支の概算では、大気の窓領域での地球からの熱放射が16％程あるとなっていたが、そこへの二酸化炭素の影響を考える上で参考になる図が公表されている。それが図（４）である。この図の左右の関係（左が入射で右が放射）は図（１）の左右の関係と同じである。

図（４）https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Atmospheric_Transmission.png

図（４）の一番上に示された地球からの赤外線放出スペクトルで、CO2に関係のある部分（波長15ミクロン付近）は、水蒸気の赤外吸収の端と重なっておりすでにゼロになっている。つまり、これ以上のCO2濃度増はそれほど大きな影響がないことを暗示している。

結論として、気温変化に大きく影響するのは、大気中の水蒸気濃度と雲の量である。雲の量は、図（１）の太陽光の反射の割合に大きく影響する。つまり、曇の日は夏でも涼しいのである。一方、大気中水蒸気量が増加すれば、図（４）の大気からの赤外線放射のピークを低くし（同図の三段目の水の赤外吸収の谷底が持ち上がる）、気温が上昇するだろう。そして、雲が雨を降らせることで、空気中の湿度の調整をしている。

その雲の量に影響するのが、太陽からの放射線量である。放射線による地球大気のイオン化は、雲を作る核となるからである。以上の雲と水蒸気のことに言及しないで、二酸化炭素濃度ばかり強調するのは非科学的政治的プロパガンダである。

科学的根拠のない協定は、政治的にずる賢く振る舞う国に利益をもたらし、外交下手の国には不利益を生じる。パリ協定などの二酸化炭素と地球温暖化を結びつけて、化石燃料の消費を制限しようというのは、別のいろんな思惑があって提案されたのだと思う。

補足：

１）地球表面が受ける太陽エネルギーの単位面積あたりの平均値は、太陽光に垂直な単位面積の平面が受ける一秒あたりのエネルギーの1/4である。（1/4は地球の断面積÷地球の表面積）

２）黒体輻射の法則の近似を用いていると思われる。

３）酸素や窒素のように同じ原子からなる２原子分子は赤外線を吸収しない。

４）二酸化炭素は親水性分子であり、海中によく溶ける。カルシウムイオンがあれば炭酸カルシウムとして沈殿するだろう。気温上昇と空中の二酸化炭素濃度上昇がこの数十年間のデータから相関があると言っても、気温上昇が原因で二酸化炭素濃度増加がその結果かもしれない。つまり、海中や地中からのCO2の放出である。パリ協定などの提出根拠は、十分科学的ではないのだ。