二酸化炭素は本当に大気の窓を閉じ、地球温暖化の原因となっているのか？

１）年々気温が上昇しているというのは事実だろう。そして、年々空気中の二酸化炭素濃度が増加しているのも事実だろう。しかし、それでも、現在の大気の高温化は、二酸化炭素の増加が主因だと断定するのは非科学的態度である。広い範囲から犯人探しをしないと、取り逃がしてしまうことになる。この重要な問題について、市民一般も一定の知識と関心を持つべきである。そこで、すこしイントロ的な記事を書く。

太陽からのエネルギーが地球に注がれ、現在の気温が保たれている。その際のエネルギーの流れを示したのが次の図である。（htpp://ja.wikipedia.org/wiki/地球エネルギー収支）

この図の右端、太陽エネルギーが地表で熱になり、その６％が空気中を赤外線の形で障害なく通って、宇宙に放出される。この放出口（大気の窓）を幾分狭くするというのが、現在二酸化炭素濃度増による地球温暖化説の主な部分である。

太陽から地球に来るエネルギーのほとんどは紫外から可視光であり、紫外線の短波長部分は上空オゾン層などで吸収されると考えられている。その後、上空から地表に降り注ぐ可視光や紫外光の一部（30％）は、途中で大気、雲は空中微粒子（エアロゾル）、更に地表（補足１）で反射され、宇宙に戻される。（黄色の矢印の数字を足し合わせると30 %になる。）

地表で吸収された太陽光（紫外光から赤外光まで）のエネルギーは、物体による吸収と熱エネルギーへの変換過程を経て、地球をあたためる。加熱された地表から宇宙への熱の放出は従って、赤外線で行われる。最終的には太陽エネルギーのほとんど全ては宇宙に戻されることで、地球の温度はほぼ一定（名古屋なら、絶対温度270-300度）に保たれる。

可視光は、地表と宇宙の間をほとんど障害なく通過することができるが、赤外線での放射は大気中のさまざまな成分ガスが邪魔をする。その中で一番大きな役割をするのが水蒸気である。それを示したのが下の図である。

上の青い山が、地表から宇宙まで障害なく通過できる赤外光の波長範囲である。それを覆うように書かれた３本の山形の線は、左からそれぞれ摂氏37度、氷点下13度、氷点下63度の地球から放出される赤外線の分布である。この青い山形が生じる理由は、それ以外の波長の赤外光をほとんど水蒸気が吸収してしまうからである。

この図の上から２番目が、大気層を通らない波長を黒く描いたグラフである。（上の青い山の部分が白くなっているのは、その領域の赤外線は素通りすることを示している。）この大気を黒くしている（赤外線も光だから、“暗く”とも表現できる）原因ガス成分とその寄与部分を示したのが、上から３番目以降である。

水蒸気、二酸化炭素、オゾン、メタン、NOガスと続く。一番底には、光吸収とは無関係な大気による“レイリー散乱”を示しており、最初の図の大気による太陽エネルギーの反射に寄与する部分である。

確かに二酸化炭素は、大気の窓を狭くしている。しかし、本当にこの部分が、現在進行している地球温暖化の主役かどうかは、この部分の知識からは全くわからない。図の３段目にある水蒸気の赤外吸収への寄与を見ればわかるように、地球の温室効果への寄与の大部分は水蒸気による。

ここまでを短く要約すると：太陽光エネルギーの30％は雲、エアロゾル、地表などで反射され宇宙に戻される。赤外線の形で最終的に宇宙に戻される70％の熱エネルギーのうちの６％が大気の窓（赤外波長８－14ミクロン）を通って、赤外光の形で直接放出される。残りの64％は、大気の対流、地表水分の蒸発と降雨によるエネルギー運搬、赤外線の吸収と放射の繰り返し、などで最終的に宇宙に放散するのである。これらプロセスの主役は水蒸気である。

大気の窓（赤外波長8-14ミクロン）経由の赤外放出に対し、二酸化炭素の吸収（波長15ミクロン）の裾野が濃度増加で広がって来る効果を、全て且つ唯一の原因のように考えるのは、おろかだと思う。

２）この問題は、アルゴア氏の本により大々的に誇張された形で持ち出された。以下私個人の考だが、その背景には先進国が資源を保存したいという政治的思惑があると思っている。従って今、より科学的の視点で研究を進めるべきである。IPCCから出されたデータなども、一から取得すべきだと思う。

そこで重要なのは、人類の経済活動の活発化による地表面の都市化や原野の開発と砂漠化の効果だろう。（補足２）

下の図は、長野と飯山の年平均気温のここ100年ほどのデータである。50kmほど離れた現在人口２万人の田舎町と人口40万人近いかなり大きな都会は、100年前には同じ程度の年平均気温であった。しかし、この100年間に、長野市の年平均気温が約一度高くなったのである。（補足３)

更に、エネルギー消費量の増大がそのまま直接地表面の温暖化に寄与するだろう。

我々は、これらの地球温暖化の諸原因を、冷静に客観的に長い時間スケールでそして何よりも科学的に考えなければならない。例えば、ここ数日気象台観測開始以来の最高気温を記録したからといって、すぐに二酸化炭素を悪者にするのは、科学的態度とは言えないと思う。

なお、フルバージョンの記事は、既に以下のサイトに４年前にアップロードしている。そこには原野の利用とそこの砂漠化を考えていないのは落ち度だったと思う。

http://rcbyspinmanipulation.blogspot.com/2014/08/blog-post_26.html

(7／24／am5：30加筆修正)

補足：

１）太陽電池を設置した場合、反射して宇宙に返されるエネルギーが減少するだろう。つまり、発電した電力の何％かは地球温暖化に直接使われる。つまり、細かい話をすれば、太陽電池は原子力発電と同様に、地球温暖化の原因となる。

２）原野は太陽光を吸収して、光合成で木材等として蓄積する。砂漠化した場合、そのような効果はない。ただ、砂漠により太陽からの入射光の反射係数なども変化するので、温暖化の方向に効くかどうかはわからない。ただ、気象変動の原因になることは十分考えられる。

３）IPCCは、温度測定ポイント近傍の都市化による温度上昇分を、地球全体の温度を見積もる際に、差し引いているかどうかは大きなポイントである。その点についてIPCCは明確にすべきであるとおもう。

中国で進む帝国主義化とその行方

１）中国の習近平国家主席は、憲法改正を行ってその任期制を廃止し、皇帝のような地位になりつつある。しかし、米国の経済制裁的な動きが習近平体制にとって致命的に働く可能性も残されており、最終的にそれが成功するかどうかはわからない。

福島香織さんは、youtube動画において、最近の習近平の姿は権力の座を降ろされる前の華国鋒の姿に似ていると指摘している。華国鋒は、現在の習近平と同様に多くのポストを名刺に刷ったが、鄧小平との権力闘争に敗れたのである。

国家主席という椅子は、外交的には中国という国家のトップが座るのだが、国内的にはその地位に大きな権限がある訳ではない。そこで、中国共産党総書記や中国共産党中央軍事委員会主席などのポストを兼務独占することで、地位を万全とするのである。（補足１）鄧小平は、国家主席の席を占めなかったが、中央軍事委員会主席のポストを抑えて、自分の権力を維持した。

今も昔も、権力維持には軍を抑えることが非常に重要であるが、習近平による軍の掌握は完全ではなかったと言われている。特に北部戦区となった旧瀋陽軍区（７戦区の内東北部）では、極最近まで江沢民派が力をもっていたという話を、中国に詳しい川添恵子氏が言っていたと記憶する。軍区再編（５戦区）で習近平が軍を掌握できたのかどうかわからない。

また、華国鋒は自分の座った椅子を博物館に展示するというようなことまでして、国民の個人崇拝を進めた。習近平も、G２０で自分が座った椅子を浙江省の博物館に飾ったという。それを批判する意味を込めて、最近「華国鋒は罪を認めた」という表題の記事を、新華社ネットがしばらくの間だが、掲載したという。これも習近平の権力の翳りを暗示している。https://www.youtube.com/watch?v=9sVa4IMAoMs

コメンテーターの一人が、個人崇拝を進めることを、趣味が悪いことだと習近平は感じていないのか？という意味の発言をした。（上記福島氏出演の動画）しかしそうではないだろう。華国鋒も習近平もそのような趣味はなかっただろう。どのようにして、危うくなりつつある自分の地位を補強するのか考えた末の行動だっただろうと思う。

最近、８月に開催予定の北戴河会議（現役と長老の親睦会だが、実際には政治的重みのある会議）で、政治局拡大会議を開きたいという噂が流れているという。華国鋒は、その会議で主席の席を実質的に降ろされたと言う。ただ、現在の長老たちは、高齢な上に健康問題を抱えており、そのような波乱は起きないだろうという考えも福島さんは紹介している。（政治局拡大会議の話は、習近平サイドが流したデマの可能性が高いだろう。）

２）更に驚くべき話がある。中国が、国民全員の個人別社会信用度スコアを付けてそれを利用するシステムの導入を計画しているというのである。国家のために奉仕活動をしたならプラス５点、習近平の写真入りポスターに墨汁をかけるような悪態をした者は、マイナス20点と言う具合に点を付けるのである。（補足２）その積算した現在の点数を、例えば非常に高い場合、海外旅行に行くためにパスポートの発行を優先的にやってもらえる、といった具合に使うのである。

https://www.youtube.com/watch?v=AHhnF5ZSjIY

これは、個人スコアを政治的に利用したいという国家首脳の思惑が感じられる、計画である。資本主義経済体制をとりながら、中世的中華帝国を出現させる企みを背景にすれば、恐ろしい計画に見えてくる。（補足３）皇帝はもちろん習近平である。現在、その終着駅に向けた稜線渡りを、習近平は強風を受けながらしているのかもしれない。

「ネズミも虎も叩く」という習近平の方針とその実行は、共産党幹部の恨みを山ほど買っているだろう。将来的にはその手法に取り込むとした場合、中国国民は受け入れられるのだろうか。一族の一人が国家の官吏として出世したときに、その恩恵は一族全体に及ぶという古来の中国文化は、一朝一夕には変わらないからである。（補足４）

それに挑戦した腐敗追放運動は、何人かの重要な人物を葬り去ることに利用され、出世と権力掌握の手段となったのだが、広い深い範囲での不満蓄積の原因となっているだろう。それは双刃の剣であり、権力を失う原因ともなりえる。昔、国家主席の地位をめぐって習近平に挑戦した、薄熙来の「唱紅打黒」という国民に大人気だった政策と、その効果と副作用の点でよく似ている。とにかく、スローガンで政治を行うのは、中国も日本もやめた方が良い。

表題の行方という部分は、冒頭の米国との”経済戦争”の進み具合とも関係があり、よくわからない。しかし、突然トランプが方針転換して、中国いじめも中途半端におわるような気がする。

最近、チャネル桜の水島社長が、“トランプ外交は世界を変えるのか？”[H30/7/21]という題で、一部の人たちを集めて議論している。その中で、ゲストの一人であるペマ・ギャルポ氏が言っていたように、トランプ大統領にプリンシプルがあるようには思えないからである。（補足５）

 https://www.youtube.com/watch?v=SsEBcBYKFoE（ペマ発言は、20分ころから）

補足：

１）日本では、国家の意思を決定する最高機関は国会である。中国では全人代（全国人民代表大会）がそれに相当し、5年に一度開催される。中国共産党全国代表大会も5年に一度開催され、中国共産党の意思決定の最高機関である。第19回大会は、前者では2017年秋に、後者では2018年春に開催された。これら内向けと外向けの二重の看板は、国を治めることと外交を、組織的に分離できる点で便利だと思う。

２）習近平を礼賛するような習近平の写真入り政治ポスターに墨汁をかけ批判し、それをネット配信した人がいる。そして、中国公安の人間がその人を捕まえに家にくる映像もネット配信した。その後、その人は逮捕されたのか行方不明となった。この話は、文革時代、毛沢東の写真が掲載された新聞を地面にしいて座った老婆が、逮捕された話を思い出させる。（多分ワイルドスワンズに書かれた話だと記憶する。）

３）佐藤健志氏は、このポイント制は便利な面もあるだろうと言っている。たとえば、自動車保険のゴールド免許での割引、何年間か無事故の場合の割引などは、類似した制度である。デジタル時代の今、条件が揃えばそして使い方を誤らなければ、面白い制度かもしれない。いずれ世界中に普及するような気がする。

４）この中国文化を適当なところで放置した方が中国経済には良いと、富士通総研と言う会社の柯隆という人が言っていた。しかし最近このかたをマスコミでみることはなくなった。

５）私は50分まで視聴して、以下のようなコメントを書いた。

ペマさん以外は、皆似たり寄ったりの見方をしているのは、日本の弱点そのものです。トランプは、米国貧民白人層を救済するという米国改革をやっているだけかもしれないのに、「グローバリズムから主権国家体制への回帰を目指している」なんて、深読みをする傾向も、ペマさん以外は共通している。中国潰しは、米国から富を奪い取る国、そしてドル基軸体制を破壊する可能性のある国だからであり、或いは、訳のわからない黄色人種の国だから、破壊すべきだと考えているのだろう。日本にも、米国にとってマイナスな部分は相当言ってくるだろう。アメリカファーストは、ジャパン・ファーストでもあると言う意見のようだが、アメリカの影響を取り去った時、何も残らない日本をどうするのか？　ここの出席者は考えているのだろうか？

日本を普通の経済成長する国に変えることができるだろうか？

１）三橋貴明氏の主催する月刊三橋事務局からメイル配信を受けている。昨日朝のメイルは「マッカーサーを激怒させた一通の電報」と題されていた。それは、戦後共産主義と対峙するために、米国が西太平洋の抑えに日本を使おうと、経済復興させる路線をとったという話で始まる。

マッカーサーが日本の財閥解体など日本を二度と経済的に立ち上がれないようにしたのだが、その後トルーマン大統領から上記のような方針転換に関する命令電報がもたらされたというのである。

三橋氏が言いたいのは、日本の戦後の奇跡的経済発展は、主に米国の経済政策によってもたらされたのであり、日本人の勤勉さやそれによる頑張りの賜物というのは間違いであるということである。そして、現在の経済停滞からの脱却を目指すには、それにふさわしい経済政策が採用されるべきであるということだろう。

そのメイルは有料講座の案内なのだが、その出だしである上記の内容の話やこれまでの三橋氏の発言をyoutubeなどで既に聞いているので、講座を受ける気はない。

三橋氏の持論は、企業の生産性向上のための投資環境を政治が用意すべきだということだと思う。つまり、三橋貴明氏は、高橋洋一氏、藤井聡氏などと積極財政論を唱えているのである。しかし、上記マイナス成長の説明には、日本文化からの分析が必要だろう。

グローバル化によるデフレ傾向はどの先進国にも共通している。その主要国の中で、日本だけがマイナス成長であることを取り上げて、それを積極財政で解決すべきという主張には反対である。日本の国債発行残高の対GDP比はダントツの世界一であり、あのギリシャの1.3倍、米国の２倍以上であるのが主要な理由である。

http://ecodb.net/ranking/imf_ggxwdg_ngdp.html

日本が経済的に病んでいるのは事実である。しかし、その原因を国民に明示する意思があるのなら、緊縮財政派の人間とまともに議論して、それを発信すべきである。仲間内の論文にもならない議論を、素人の国民一般に配布すべきではないと思う。

２）米国の経済発展は、個人が自立した米国文化の賜物だろう。個人の自立は、個人の自由な発想と、行動の源である。新しい芽をあらゆる世界に生む。あらゆる分野で、くだらないボスが幅を利かせて、新しい芽を摘んでいる日本とは大違いである。（補足１）

因みに、学校やその他で問題になっているイジメの頻発も、個人の自立していない日本だからこその現象である。個人の自立のないところに、創造性も生まれないし、ベンチャー企業も生まれないだろう。

個人が自立しない社会では、学校のクラスでもどこでも、異質なものを排斥して均質社会をなす。例えば、日本の一流企業の会社経営者が集まった団体である経団連の幹部が、極めて高い同質性を持った集団を作っていると指摘した記事が日本経済新聞に掲載された。（2018/6/21）

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO31995500Q8A620C1X12000/

経団連の正副会長19名の構成であるが、そのほとんどが東大や一橋など東京の大学出身であり、地方大からは京大出身者が一人いるだけである。また、19名全員が転職経験などなく、順調に出世階段を登ってきたサラリーマン経営者の人たちだという。更に、還暦過ぎの男性日本人だけで構成されているのである。

このような団体の出す信号が、日本の政治経済の方向に大きな意味があるとしたら、日本の経済に将来性などあるわけがない。このままの日本での積極財政は、日本の富の消滅につながるだろう。

自立しない個人は世襲に走る。そして、日本はあらゆる分野で世襲が支配する社会である。芸術工芸（補足２）、会社等経営、医者、政治家などである。例えば、発足当時の安倍第二次内閣の閣僚名簿を構成する者の50％程は二世議員であった。http://blogos.com/article/96845/

二世議員は選挙区などでの知名度などを考えると、選挙に非常に有利である。現在の総理のほか、次期総理候補と言われる石破茂、岸田文雄、小泉進次郎、野田聖子らは全て世襲議員である。http://www.notnet.jp/data02index.htm　衆愚政治と米国の指示と支持の下にある自民党政治の結果である。

勿論、能力があれば良いのだが、上記次期総理候補の人たちにそれほどの能力は感じられない。石破茂氏はテレビなどに出演した際、かなり論理的に話をする人だと思うのだが、それは創造的な所に発展したことがない。以下のページには石破茂氏への取材記事が掲載されている。しかし、単に二世議員の優秀な方という印象しかない。

https://toyokeizai.net/articles/-/218185

それ以外の人たちはそれ以下の人たちである。一国の総理総裁には、天才的な人しか成ってもらっては困る。日本文化の中で生まれ育った人がリーダーとして国を率いては、国際環境の中でこの国が正常に生き残るのは至難のことだろう。日本文化を変えることが、何よりも必要だと思う。差し当たり可能性があるとすれば、インターネットを利用した教育、それ以外としては、日本国を大統領制の国にすること、などが頭をよぎる。

補足：

１）20世紀初頭の画壇を支配していた黒田清輝が、フランスで活躍した藤田嗣治の才能を無視した話をテレビで視聴した。フランスに舞い戻り、レオナール藤田としてその後フランスで生きた。黒田は、爵位を得て貴族院議員となる。これもイジメの一種であり、新しいものを受け入れない日本の縮図とも言えるだろう。

２）高度な能力を要する世界の発展には、人材評価を他の世界の介入を廃して行うべきである。芸術、学問、政治、スポーツなどの世界でも、職業となった時に堕落と背中合わせとなると思う。印象的な出来事として、大リーグをお払い箱になった松坂選手が日本に帰って来てオールスターゲームに出場したことがある。米国では起こりえない事である。