新型コロナ肺炎：クロロキン及びヒドロキシクロロキンの有害性

クロロキン及びヒドロキシクロロキンは、中国国家衛生健康委員会のCOVID-19の治療ガイドラインで使用が推奨された為か、世界で広く用いられてきた。（補足１）新型コロナ肺炎ウイルスの試験管内での抑制効果は、レムデシベル同様確認されていたが、アビガンなどと同様、決定的な確認はされていない。（補足２）最近、トランプ大統領が予防として、ヒドロキシクロロキンと亜鉛剤を服用していると公表して話題になり、この薬の使用は政治問題化してきたようである。そこで、再度、この件についてレビューしてみた。

１）最近のポジティブな効果の報告：

世界最大の医療調査企業で医師向けソーシャルプラットフォームを提供するサーモが、米、英、仏、ブラジル、ロシア、中国、日本、オーストラリアを含む31カ国の医師6150人以上からの33700の聞き取りから得た、上記諸薬を含めて療法の安全性と効果についてまとめ、5月7日に公表した。

https://au.news.yahoo.com/sermo-reports-covid-19-treatment-135900638.html

その結果を要約すると、医師は未だ一般的普遍的な治療法を見つけていないという結論になる。回復した患者の血清を用いることを例外にして、その他は16％から精々37％程度が高い効果が評価するに過ぎない。下の図にまとめられている。詳細は上記サイトをご覧いただきたい。

上図によれば、世界のCOVID-19の治療にあたっている医師は、安全性及び効果の両面からレムデシベルと同程度の評価を、クロロキン及びヒドロキシクロロキンに与えている。

因みに、血清剤を除き治療効果に一番高い点数が与えられているのは、アクテムラ（関節リウマチの薬）であり、それに続くのがアビガンのように見える。どちらも日本で開発された薬である。そして、アクテムラはクロロキンと同様、免疫抑制作用があり、本来重度な感染症に罹患した患者には、注意が必要な薬である。つまり、COVID-19の治療法探しは、未だに五里霧中ということである。

この様な情況下で、５月１９日、日本でもヒドロキシクロロキンのかなりの治療効果が報告された。東京の江戸川病院の医師が30人に投与したところ、29人が改善、23人は平均して14.9日で退院できたというのである。

https://www.youtube.com/watch?v=VcX6XoutgxE&t=4s

２）決定的と思われるネガティブな効果の発表：

そんな中、ある意味で決定的な論文が著名雑誌であるThe LANCETに発表された。ハーバードのMehraという教授らは、いくつかの国での治験データを分析してみた結果、クロロキン及びハイドロキシクロロキンは効果が無いばかりか、非常に有害であると発表したのである。

https://www.thelancet.com/pdfs/journals/lancet/PIIS0140-6736(20)31180-6.pdf

クロロキンまたはヒドロキシクロロキンを投与された患者14888名を、クロロキン1868名、クロロキン＋マクロライド抗生剤3783名、ヒドロキシクロロキン3016名、ヒドロキシクロロキン＋マクロライド抗生剤6221名、の四つのグループに分けて、対照となる81144名のグループの治療結果と比較したところ、参照グループの死亡率9.3%と比較すると、ヒドロキシクロロキン投与18.0%; ヒドロキシクロロキン＋抗生剤23.8%; クロロキン16.４％; クロロキン＋抗生剤 22.2%と、大幅に死亡率が増加したと書かれている。

更に、参照グループで0.3％だった心室性不整脈の出現率は、クロロキン類の投与のグループで、6.1%; 8.1%; 4.3%; 6.5%と夫々増加した。

この一流医学雑誌掲載の報告により、一言も触れられていない亜鉛剤との服用も含めて、クロロキン及びハイドロキシクロロキンを治療に用いる医師は激減するだろう。それは、結果として患者にプラスになるのか、マイナスになるのか分からない。

亜鉛との共用によりよりポジティブな結果が得られたとするプリプリント論文は、上記論文を根拠に審査を通らず、撤回される可能性が高いだろう。

https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2020.05.02.20080036v1

３）私の感想：

最初に上記ランセットの論文を読んだ時、非常に奇異に感じた。何故なら、上記SERMOの報告にあるように、決定的な治療法がない現状において、一つの治療法のみを対象にその大きな危険性を印象つける報告だからである。

その上、上記世界最大の医師向けソーシャルプラットフォームを提供するSERMOによる、33700の治療例の聞き取りから得た結果と全く異なる。そこでは、ヒドロキシクロロキン療法の効果と安全性は、ともに現在日本でも承認済のレムデシベルと殆ど同じだからである。これら全世界を対象にした膨大な二つの調査結果が、大きく異なった印象を読者に与えることが、奇異に感じる2つ目の理由である。ランセットの上記論文のような死亡率の上昇があるのなら、何故現場の医師がレムデシベルと同様の効果と安全性であると回答したのだろう。

トランプ大統領の選択は誤りである可能性は勿論ある。トランプ大統領はヒドロキシクロロキンと亜鉛剤のサプリ的な利用を止め、その後COVID-19に罹患する可能性があると想像する。確かなことは、トランプ大統領は、COVID-19の治療法としてクロロキンを宣伝すべきでなかったということである。治療法を政治的な問題にするのは、医療の分野にとっても迷惑なことだろう。

https://mainichi.jp/articles/20200409/ddm/007/030/102000c

因みに、私は元研究者であるが、科学者や研究者の良心を信じる者ではない。科学者の中には、DNAの二重らせんモデルを発表したワトソン博士だけでなく、利己的で小児的な人物が多いという印象を持っている。特に、Mehra教授のことを言っているのではない。

補足：

１）中国国務院合同予防抑制メカニズムの記者会見（2020年2月17日）において、中国科学技術部生物センターの孫燕栄は17日、リン酸クロロキンのCOVID-19治療に一定の効果を確認したと述べた。専門家はリン酸クロロキンを早急に診療ガイドラインの新版に組み入れるべきとの認識で一致した。

孫氏によると、北京市や広東省、湖南省など複数の省にある十数カ所の病院が共同で、新型肺炎の治療に対するリン酸クロロキンの安全性と有効性の評価を実施し、臨床面で非常に明確な治療効果を示した。

https://www.afpbb.com/articles/-/3269184

２）日本の感染症学会の「COVID-19 に対する薬物治療の考え方　第 3 版（5月8日）」での記述；

＜ヒドロキシクロロキン＞　（クロロキンは）日本でも現在は未承認薬の扱いとなっているが、クロロキンと類似した構造で抗炎症作用、免疫調節作用を持つヒドロキシクロロキン（プラケニル）は国内では全身性エリテマトーデス（SLE）などに使用されている。In vitroではクロロキンはレムデシビルと同等の新型コロナウイルスの抑制効果が示されている。

日本政府は中国の人権無視を非難し、習近平招聘計画を放棄せよ

中国では全人代開催中である。中国政府は、そこで国家安全法の制定を行う計画のようだ。国家安全法とは、中国政府が反政府的な発言や行動、その目的での扇動的な行為を、犯罪として処罰する法律であり、その目的は香港での自由要求デモを弾圧することである。香港基本法23条（補足１）に、普通選挙とともに、その法の制定根拠が記されている。

従って、国家安全法が制定されれば、香港での自由化要求デモは、国家を分裂させる行為として参加者全員を処罰できることになるようだ。米国は、香港人権法により、香港の情況を国務省が議会に報告することになっている。今年は、上記北京政府の動きを見極めた上で、報告書を作成するようだ。

更に、米国では、中国大使館前を「李文亮プラザ」と命名する法案、上記国家安全法に関与した中国当局者や組織を制裁する法律を準備しているようだ。以上は、下に紹介する及川幸久氏の動画の内容概略である。

https://www.youtube.com/watch?v=Nw9JDFSN7yg

最後に、このような中国の動きに対して、米国上院議員Josh Hawley のツウィート「世界経済を中国経済からデカップルするしかない」と、それとは正反対の菅官房長官が最近出した「習近平首席の国賓来日の再調整に着手すべき」という声明を紹介している。

日本は、本当に情けない国である。何度も言うが、現在の日本政府は19世紀最後の20年間に、江戸幕府を信頼する孝明天皇の不審死に乗じて、英国の支援を受けて日本を乗っ取った薩長土肥政府の延長上にある。（補足２）その長州人の末裔が現在の首相安倍晋三であり、土佐人の末裔が副首相兼財務大臣の麻生太郎である。

英国など西欧の模倣と変形により作った、天皇制を悪用した政府（補足３）には、近代国家の歴史も哲学も無いため、日本人平民を奴隷化（補足４）して進めた対中戦争や対米戦争に大敗した。しかし、マッカーサーと米国の日本骨抜き政策に従順に従うことを条件に、土佐人の吉田茂が戦争前の政府や国会の陣容の革新無しに、米国の属国としての日本を造った。

その時点で、現在のような独立国と言えない事大主義的の国、隣国には失礼だが、明の時代から始まった韓国の李氏朝鮮と似た国になった。つまり、現在の日本は、1910年に日本に併合された朝鮮のように、中国に併合されるのを待っているような国となったのである。

（編集午前9時）

補足：

１）香港基本法第23条は「国家安全に関するもので、国家反逆罪、国家分裂的行為罪、国家転覆を扇動する犯罪、国家機密を盗み取る犯罪を法で規定する」というもの。この国家安全法は普通選挙法と一対で成立させるのなら良いが、後者を制定しないで、前者のみの制定は独裁国家の北京政府の横暴であると、及川氏は指摘している。

２）孝明天皇の不審死だが、邪魔者だったので、暗殺疑惑がある。それを支持する情況として、孝明天皇を祀る神社が没後作られなかったこと、それを見かねた民間人が愛知県の知多半島のある場所に神社を造り祀ったことが指摘される。大日本帝国は、明治天皇は大規模に造営する一方、孝明天皇を祀ることは長期間放置し、後に平安神宮に合祀した。https://rcbyspinmanipulation.blogspot.com/2017/11/blog-post.html

３）錦の御旗を偽造して戊辰戦争に勝った薩長土肥新政府は、天皇を利用して、国民を奴隷的に使う国家を造った。そのための道具が、靖国神社であり国家神道である。そのため、陸海軍を、内閣の下ではなく、天皇直属としたことが、軍の暴走や陸軍と海軍の対立を招き、最終的に焼け野原に日本を導くことになった。

４）国の構成員は、命をかけて国家を守るべきである。しかし、大日本帝国で戦ったのは国家の構成員であると洗脳された（つまり、天皇の臣民であると洗脳された）奴隷であった。そのために、治安維持法や特別高等警察（特高）を用いて、天皇制に反する思想、言動、行動などを厳しく弾圧した。それは毛沢東時代から続く中国人民の弾圧に酷似している。そして、多くの前途在る若者たちが、そして、一家の主である男たちが、召集令状（一銭五厘の切手が貼られていた）で調達されゴミのように捨てる作戦の犠牲になった。それは奴隷以下の国民の姿であった。その政治の延長上にある現政府は、選挙区割と中央集権制の維持により自分たちの支配を続けているのである。

世界はコロナ以後、大恐慌を経由して二極化に向かうのか？

世界はコロナ肺炎で恐慌の際にあり、その一方、中国と米国を筆頭とする欧米諸国との対立は非常に深刻である。何故、このような道に世界は来ることになったのか、自分の頭を整理するために、以下の文を書いた。誤りや理解不足の点など指摘していただければありがたい。

１）ディープステートが目指したグローバリゼーション

米国の政治を支配しているのは、一般国民の意思であると考えている人は、米国でもいまや少数だろう。そしてかなりの人たちは大資本家たちに米国は支配されていると考えて、それをディープステートと呼んでいる。ディープは、直接見えない深いところにあるという意味を込めた感覚的な言葉である。

つまり、ディープステートとは、主にユダヤ系などの米国の巨大資本が、その金儲けを目的に政治に組織的に介入しているという意味だろう。（補足１）その元々流浪の民である大資本家の政治目標は、世界の人、物、金の障壁を無くするというグローバル化された世界（世界帝国？）だろう。

その方法の第一として、米国の中央銀行であるFRBを支配し、その紙幣を世界紙幣として世界中での資源や物品などの売買に使えることにする。その米ドルの基軸通貨としての維持には、米国の強大な武力と権力が必須である。（補足２）

その巨大資本の一部が1992年ころから中国に投下される様になった。そこに工場を建設し、現地の安い労働力を利用して、中国を世界の工場とした。そして、中国の支配層と米国資本家は、巨万の富を得ることになった。

中国は、共産党独裁の国であり、中国内に現地法人を作る場合には、共産党員上層部が共同で経営に参加する。また、様々な許認可権を握っていることなどを利用し、彼らも巨万の富を得ることになる。

中国共産党の上層部は都市に住み、公務員、会社の出資者や経営者になる。一方、農村から出てきた労働者は、安く労働を提供する。農村戸籍と都市戸籍の間の移動はなく、労働賃金は低く抑えられる。つまり中国は、共産主義思想とは相容れない、共産党員上層と労働者下層の身分制度の国となった。

そして、中国は近い将来、世界を支配する国になる可能性が出てきた。（ユダヤの）大資本家たちは中国と仲良くなった。彼らは中国に移動するのだろうか？大資本家の一人ジム・ロジャーズは既にシンガポールに移動している。彼らにとって、その国の支配層を利用することはそれ程難しくはないと考えているだろう。ユニポーラーな国を作るには、今後、米国よりも中国を拠点にした方が簡単だと考えているかもしれない。

２）資本蓄積の結果、貧富の差は拡大する：

経済のグローバル化の結果、米国の製造業は中国等の発展途上国に移動したので、労働者階級は失業することになる。そして、代表的な工業地帯はラストベルト（錆びついた工業地帯）と呼ばれることになった。その一方で、金融業や新規産業であるディジタル技術やソフトウェアの産業は、広くなった世界の市場を対象とし、文字通りグローバル企業となった。

その結果、中国や米国における富の偏在は加速され、両国とも大きなジニ係数の国となった。　（なお、独仏英などの西欧諸国や日韓などの国のジニ係数は0.35位或いはそれ以下である。また、北欧諸国は0.3以下である。ジニ係数については、すでに記事に図とともに解説した：https://ameblo.jp/polymorph86/entry-12466515362.html）

ウィキペディアには、「社会騒乱多発の警戒ラインは、0.4である」と書かれている。米国は既に0.4を超え、中国は0.5に近い。中国での最近数年のジニ係数の僅かな低下は、政府統計局のインチキではないかと、下の図のオリジンの記事に書かれている。（下図参照）

この貧富の差は、普通の民であれば、我慢の限界を超えている。一度しかない人生を極貧で過ごす人と、優雅に豪邸に住み、フェラーリを乗り回す人との差は、100％固定化されている。しかし、それが不平等だと気づくには知性が必要である。もし、優れた知性を持ったものがいれば、この貧富の差を作った人たちは、その人を取り込むことでそのシステムを守るだろう。

貧富の差の拡大は、蓄積した資本を短期集中的に目標に向けるために、仕方のないことである。そして、中国共産党政権とグローバルな大資本は共通の目標を確認したのかも。その米国での協力者として、ヒラリー・クリントンやオバマがいたのかもしれない。

そして、次に現れたのが、一帯一路構想であり、アジアインフラ投資銀行（AIIB）なのだろう。習近平のオリジナルなのか、それとも彼らの共作なのか？　共作ならトランプの負けは決定的だろう。オリジナルなら、世界はしばらく混乱するだろう。

３）読めなかった変人大統領の出現

経済成長の鈍化、貧富の差の拡大、支配層の腐敗、そして、知る権利などの人権思想の芽生えは、一般民に共産党独裁政治への不満を醸成させた。中国政府は、その不満を弾圧する一方、成長の鈍化を帝国主義的な拡大政策により解決する方向に舵をきった。一帯一路構想とAIIBによるユーラシアとアフリカ支配である。

その一方、中国は知的財産を欧米などからハッキングによって収奪する他、安い労働力を利用した既存分野の独占的支配、軍事強国化を背景にした「法治主義や人権思想」の無視など、中国の唯物論的超現実主義（補足３）は、世界的な脅威となっている。

中国を大きく育てたのは、米国の裏に陣取っているディープステートである。表でそのために活躍したのは、1992年以降の米国の政権である。上記一帯一路構想が、帝国主義的拡大主義ではないかと知るには、それほどの知的能力は要らない。21世紀の米国の政権を長期に担ったオバマ大統領とヒラリー・クリントン国務長官は、何故かそれを放置した。そして、トランプの米国になって一年後の2018年には、習近平は国家主席の任期を撤廃し、独裁体制を確立した。

その一方、米国のオバマ大統領は世界の邪魔者3000人をドローン攻撃で暗殺した。https://wedge.ismedia.jp/articles/-/7166  グローバリゼーションの障害は、イスラム圏である。神を信じる彼らは伝統社会を重視するからである。

一帯一路だが、アラブ首長国連邦（UAE）のアブダビの港やギリシャのピレウス港の利用権を取得するなど、イタリアのベネチアまで海のシルクロードを延ばした。2019年にはイタリアは一帯一路構想に参加を表明し、EUは弱体化し、中国に切り崩されて行くように見えた。

このプロセスの初期、異変がおこった。米国ラストベルトの悲哀や貧富の差の不満を吸収することで、2017年にトランプが大統領になったのである。

富裕層に属するトランプは、直観力に優れていた。上記グローバル世界構築の構想に我慢がならなかった。その主張と姿勢は、時代を逆行するものであり、直情的でエレガンスに欠けていた。そして、富裕層の支持は今ひとつだった。

同盟国との歴史を無視するかのようなトランプの国際政治は、目的も方法も、どのような戦略で何を狙っているのか、大きなビジョンとしては今ひとつわからなかった。国際的保守派として、性急なグローバリゼーションに反対し、主権国家体制へ回帰する様には見えなかった。むしろ米国を孤立主義に導き、そこでエゴイスティックに動くように見えた。（補足４）

そこで起こったのが、新型コロナグローバルパンデミックである。今後、北半球の第一波はこの夏には終わるが、この秋から第二波が起こり、それが最大の被害となる可能性がある。スペイン風邪のように3年ほど続くとみるのが普通だろう。

強大な米国からの経済攻撃で、潰されそうになった中国は、「超限戦」（補足３）に打って出たのかもしれない。トランプ排除の切り札に見えないこともない。これは、グローバル化世界の実現のための最終戦争なのかもしれない。単なる中国の犯罪行為と考えるのは間違いである。そのような小さい話ではないだろう。

あの時、WTOへの参加基準を厳格に適用すべきだったとか、オバマ政権のときにもっと毅然たる態度を取って欲しかったという類の話よりも、歴史の流れの必然性、或いは中野剛志風にこの世界は何らかの切掛（新型コロナ肺炎のパンデミック）により、大恐慌と最終戦争の方向に向かうようにロックインされていたと考える方がわかりやすい。そのような大きな歴史の大河の本流のように見える。

その後、もし中国が民主化され、主権国家体制に戻ったとき、グローバル化の第二期が始まる可能性が高い。しかし、民主化された中国ができれば、多分、一度、中国と米国の二極化された世界となるのだろう。日本は冷戦構造の下でしか生きられない国であるので、実質的に中国の支配下に入るだろう。（補足５）

（午前8時編集あり）

補足：

１）欧米には不思議な秘密結社が多くある。イルミナティやフリーメイソンなどが有名だが、それらと米国のディープステートの関係が屡々言及される。また、米国の有名な秘密結社にスカル＆ボーンズというおぞましい名前のものがある。イエール大の卒業生から構成されるその会員が、歴代のCIA長官を務めてきたと言われている。そしてジョンFケリー、ジョージWブッシュなど米国の政治の中心に位置する人を多く輩出してきた。クリントン夫妻などもイエール大出身である。

２）英国及び欧州から米国に移動した理由は、常に世界を支配する国に移動しなければならないからである。因みに、FRBは、35米ドルで金１オンス（31.1035g）と交換すると約束することで、1971年まで世界中の共通通過（基軸通貨）として通用した。その約束を一方的に廃止したのが、ニクソンである。その後も、米ドルは基軸通貨の地位を保ったのは、米国の軍事力を背景にサウジアラビアの安全保障を約束するなどの方法で、中東での石油取引を米ドルで行うように干渉したからである。http://www.getglobal.com/war/iraqwar1.html

３）中国の「厚黒学」や「超限戦」という考え方を知ると、中国とその独裁政権の恐ろしさが理解できる。

厚黒学：https://business.nikkei.com/atcl/opinion/16/022500005/091200043/

超限戦：https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%B6%85%E9%99%90%E6%88%A6

４）この大きなビジョンで動いていると見て、トランプファンになった日本人は多い。馬渕睦夫氏がその代表である。もちろん、トランプ大統領も徐々に路線を変更することは考えられる。変人から救世主へ脱皮したかどうかはわからない。

５）西部邁は、第二次大戦で本土決戦となりあと１００万人の死者が出ていれば、日本はまともな国になったかもしれないと言った。そのアナロジーが新型コロナ肺炎に関しても言えるかもしれない。