アポロ宇宙船飛行士の記者会見：重苦しい表情の三人

1969年9月16日、帰還した三人の飛行士に対するフランスのテレビ局のインタビューの様子がtwitter で公開されているという。その様子が下の動画の2分半から映されている。(多分、しばらくして削除されるだろう）

 https://www.youtube.com/watch?v=4bX17paELUA

宇宙飛行士三人は、最初に大きな拍手でもって迎えられ、インタビューの席につく。しかし、直ぐに会場は重苦しい雰囲気に包まれることになる。まるで重大事故の当事者に対する記者会見のような場面が映し出されている。

アポロ計画における月面着陸の意味について問われても、即答できず時間が経過する。そしてやっとこの計画は新しい時代の始まりであると答えるのだが、全く表情がさえない。

そして「空を見上げた時、実際に星を見ることができましたか」という質問には、”We were never able to see stars from the lunar surface or on the day light side of the moon by eye without looking from the optics”と答えているように聞こえる。

日本語では、「我々は月面から或いは月の明るい部分から、（光学装置を用いないで）星を見ることが出来なかった」となる。

装置を用いずには星は見えなかったという答は、宇宙服に包まれた環境下では星は見えないのかも知れないという誤解に期待したのかもしれない。しかし、宇宙服のガラス越しでも、星は鮮明に見える筈である。それは月の明るい半球からでも暗い半球からでも同じである。

テレビのフランス語字幕は、”Nous n'avons jamais a voir les etoiles depuis la surface lumaire, ou depuis la partie illuminee de la Lune a l’ceil, sans regarder avec les instruments”となっている。グーグル翻訳によれば、”We never have to see the stars from the luminous surface, or from the illuminated part of the Moon to the eye, without looking with instruments”である。

フランスのテレビ局は、宇宙飛行士の回答の「月を見ることが出来なかった」の部分を、「月を見る必要がなかった」と変更している。何故このようにわざと誤訳をしたのかはわからない。状況を察して、テレビ局の方で変更したのかもしれない。

なお、この月面着陸捏造問題については、過去のブログに議論しているのだが、その幾つかの問題点を簡単に再録する。https://ameblo.jp/polymorph86/entry-12548626547.html　

１）真空状態の月面の砂地には水がないので、飛行士が足を踏み込んだ時に一旦靴跡が出来ても、足を挙げた途端に崩れ、ＮＡＳＡが発表したような鮮明な靴跡は出来ない。

２）歩行は二重の振子運動の様に行われる（歩行の二重振子モデル）ので、夫々の振子の長さと重力の大きさで歩行の周期が決まる。重力が地表の６分の１になる月面では、歩行周期が約2.45（√６）倍になる。この地球上の歩行パラメータが脳内に記憶されているので、最初しばらくはうまく歩けない。そのような様子は彼ら宇宙飛行士の歩行に全く見られなかった。

https://ameblo.jp/polymorph86/entry-12741405393.html

３）月面への逆噴射着陸の技術を持たなかった。それは地球表面への逆噴射着陸の技術もなかったのだから、当然である。それに、エネルギー的に月着陸船と母船の両方（約50トン）を月の周回軌道に乗せる技術などある筈がない。そこまで５０トンの荷物を運ぶことはエネルギー的に当時のサターン型ロケットでは無理。これらの点は、英国からアポロ計画に携わった技術者が流した月面着陸捏造説の中心的ポイントだった。

この記者会見の様子がツイッターやユーチュブで流れることは、偉大な米国の終わりを示している。

（以上）

追補：（４月１７日早朝追加）

アポロ11号の着陸地点は、月の静かの海の近くである。着陸時は昼間であり、写真には星条旗とその影が撮影されている。場面が昼間であったので、飛行士は星は見えなかったと言ったのだろう。

『アポロ11号は月に行っていない（まとめ）』

尚、月では、昼の長さが約半月で一日の長さが約一か月である。地球に向ける面は常に同じで、地球と月に固定された座標系では、月は月の地軸の周りに回転していない。太陽と地球を結ぶ線を横軸とした場合、月の自転と公転（地球廻り）の周期は等しく、約一か月である。

月の表面には大気がなく、従って宙を舞う微粒子もないので、太陽の方向以外の空には宇宙服のガラス越しでも明るく輝いている星が見えた筈である。本文の言葉は、月面に立った体験のない宇宙飛行士が咄嗟に地上の昼を思い出し口に出したのだろう。

NASAが事前に想定問答集をつくり、記者会見に臨む飛行士にレクチャーしていなかったことが不思議である。たぶん、宇宙飛行士たちも疲れ切っていたのだろう。このような会談をセットしたNASAに怒りを覚えていたとしても不思議はないだろう。

世界中を欺く仕事での精神的な重圧は、この記者会見の様子を見ればわかるように、想像を絶すると想像される。

（以上はchukaのブログさんのコメントを参考に追加しました。１７日夜修正）

沈没するG7船からの脱出を狙うマクロン ＆ BRICSとアラブの連携

一年以上続いたウクライナ戦争は、ゼレンスキー大統領と米国のバイデン政権が米国以外のG7諸国を巻き込んで、一緒に世界の表舞台から落ちるという自死戦略の一環かもしれない。

フランスのマクロン大統領やEUのフォン・デア・ライエン委員長は、このことに感づいて中国を訪問し、米国のG7連合から抜ける準備をしているのかもしれない。マクロンが中国から帰る飛行機の中で「欧州が台湾問題に速度を出すことに利益があるのか？　ない」と自問自答したのはそれを意味している。https://news.yahoo.co.jp/articles/1ad2cd5d0efdcac3716f65e17f1d656b98ce7f2c

因みに上の引用は朝鮮日報を元にしたヤフーニュースの記事であり、“台湾問題に速度を出す”は台湾問題を加速するという韓国語の文章の誤訳だろう。（補足１）マクロンは、米国の手下となって、下らない戦争に参加することの意味を問うているのである。

そして、このまま中国を刺激して台湾進攻に誘い込み、米国の手下となって台湾戦争を戦う羽目に陥るまえに、そこから抜け出す道を考えているのだろう。ドイツ人のEU委員長も同じ考えであり、その考え方は左派のドイツの国会議員にも共有されているようだ。

セヴィム・ダグデレンというドイツ連邦議会議員（左翼）は、「米国の外交政策は、国際法の違反とクーデターへの支援に象徴される。同盟国ではなく、家来が必要なのだ」と発言したという。正鵠を得た発言である。

島倉大輔という方のyoutube動画は、このあたりをまとめている。これらの世界史的動きを、「トランプ同盟がディープステートとの戦い勝利したと捉えるモデル」で説明することにはあまり同意できないが、島倉氏のポイントを押さえた世界史の方向に関する記述に賛成する。https://www.youtube.com/watch?v=IZI_MU7GK90

島倉さんは、上記動画で更に重要なことを言っている。BRICS諸国のGDP合計がG7諸国のGDP合計を超えている。インドと中国の和解をロシアが仲介することになれば、G7のグローバリストは完全敗退するだろうという指摘である。

イスラエルのネタニヤフに対し、諜報機関のモサドが反旗を翻していることも非常に興味深い。（補足２）イランとサウジアラビアの和解とともにネタニヤフ失脚となれば、アラブは平和になるだろう。そして、世界の資源とエネルギーを押さえるアラブとBRICS諸国が団結すれば、G7には勝ち目がないし、悲惨な運命に没落するだろう。

ここで、敗北するのは米国の一部と米国以外のG7諸国だろうが、米国の残り一部（ロスチャイルド系）は勝ち残るのかもしれない。ひょっとして、これはロックフェラー（補足３）のディープステートの敗北という形で総括できるのではないだろうか。

世界経済フォーラムは欧州のロスチャイルド系であり、そこが提唱するグレートリセットは、この米国以外のG7をゴミ箱に捨てる戦略なのかもしれない。世界政治は複雑怪奇である。出来ればよく理解されている専門の方が日本におられたらご教授願いたい。

日本はどうするのだろうか？

補足： 

１）韓国の報道機関はまともに世界を見ているようだ。日本のマスコミとは大違いである。韓国は、米国の手下の身分から脱却を狙うだろう。

２）モサドがネタニヤフの司法改革に反対しているというのは、米国CIAの情報のようだ。しかしモサドが公的にはそれを否定するのは当然である。以下の記事にそのあたりが書かれている。

モサドは反政府デモに関与していない＝イスラエル首相

３）ロックフェラーの番頭といわれるキッシンジャー元国務長官は、ウクライナは緩衝国であることを受け入れ、ドネツク地方とクリミヤを放棄して戦争終結に同意すべきと言ったことがあった。（8:30 ；9：10編集; 21:00最終）

自衛隊ヘリ墜落の怪

６日午後３時５６分ごろ、宮古島周辺の地形を偵察するために、坂本師団長など陸上自衛隊第８方面師団幹部が搭乗したヘリコプターが、宮古空港の北西約１８キロの洋上を飛行中航空自衛隊のレーダーから突然消えた。

搭乗員10名と機体は現在捜索中であるが、台湾周辺の事態が想定される今、不自然な墜落の状況が気になる。不自然とは、十分に準備された安全なヘリコプターであること、レーダーから機影が消える２分前には近くの下地島と交信していたこと、自動的に発信される救難信号が自衛隊により受信されていなかったこと、当時晴天で視界もよかったこと、などにも拘わらず墜落した点である。

また、７日の衆院安全保障委員会で、玄葉光一郎氏（立民）が、3月6日に沖縄本島と宮古島の間を通過して南下した中国海軍の情報収集艦１隻との関連性に関し、「関連性は絶対にないということでいいか」と質問した。関連性とは、ドローン攻撃などがその情報収集艦から為されなかったかという意味だろう。

答弁に立った浜田靖一防衛相が「そういったことは今のところ入っていない。確たるものをお話しすることは差し控えたい」と述べたと報じられている。この言葉はかなり「確たること」を持っていての返答なのか、また、国会内で午前8時半ころ行われた記者会見での浜田防衛大臣の涙声の理由は何なのか？https://www.youtube.com/watch?v=G2-y-GtsQho

事故機は第８師団（熊本県・高遊原分屯地）に所属。このヘリコプターにはエンジンが二つあり、片方のエンジンが不調でも、飛行可能である。更に、エンジンが停止しても、オートローテーションという操作をすれば、そのままの態勢で着水出来るという。

https://www.sankei.com/article/20230407-CPQFEHWIKFOXZFNKCYWPKMPPPI/

墜落機は、５０時間飛行するたびに陸自が実施する「特別点検」を３月下旬に受けていた。その後、約１時間の確認飛行を実施している。更に今回の任務（注：師団長と幹部による視察）のため、熊本から那覇を経由、宮古島までの計４時間程度の飛行を行ったが異常は確認されなかったという。

更に、機体が強い衝撃を受けたり海水に浸かったりした場合に自動的に救難信号（ELT）を発するが、その信号を自衛隊は一切受信していないという。https://www.youtube.com/watch?v=rheLVoi0amQ

これらのことから、瞬間的に機体が破壊された可能性が大きい。そのようなことが、ミサイルやドローン攻撃など以外で考えられるのだろうか？　少なくとも、その疑問が生じるのは自然である。今後機体を海底等で発見することを最優先すべきである。そして、国家の重大な判断の前には、国民に十分な説明をすべきである。

２）隠蔽体質の日本政府の危険性

今回の自衛隊ヘリコプターの墜落には、事故にしては不自然な点が多いのだが、真実は今のところ不明である。フライトレコーダーの発見と分析、機体と行方不明者の捜索結果等を待たないで、軽々しく発言することはさけるべきだが、上記サブタイトルに記したことが気になる。

デイリーWillで浅香豊氏とホストの山根さんとの議論の中で、台湾有事との関連を少し議論している。台湾と中国の緊張の中で、中国も対応を観察しているだろうという山根氏の発言には、浅香氏も同意するものの、明確な発言は何もなかった。

【陸自ヘリ消失】中国「台湾侵攻」間近に迫る【デイリーWiLL】

尚、中国が台湾進攻する場合、台湾東岸から攻撃する可能性が大きく、その場合、沖縄の米軍基地を攻撃すると同時に、日本の与那国島などを占領して基地化する可能性がある。つまり、第８方面師団長らの幹部の視察は、台湾に近いこれらの島々の地形等を見る為だったことは容易に想像できる。

そこで煮え切らない議論に対して、コメントを投げた。それを以下にに再録して、今回の文章を閉じる。

もし中国のドローン攻撃だった場合、それが分かった場合、日本政府はそれを発表するだろうか？　発表しないと思う。何故なら、安倍元総理が暗殺されたとき、不自然なほど早く国葬実施を表明し、その事実を完全に隠蔽してしまったからである。（補足１）あの事件には、米国と中国のどちらかが深く関与している筈。

今回の件が、例えば、中国のドローン攻撃だったと分かったとしよう。その場合、それをもし公表した場合、日本は相応の対応をとる必要がある。そして、最終的には国交断絶＆開戦までも想定する必要がある。そのような場合、岸田政権なら安倍総理の件と同様に内外に隠蔽するだろう。（補足２）

今後の重要人材（注：台湾進攻時における敵対勢力の）を排除するという直接的効果のほかに、日本政府のこの弱気で卑怯な性格の確認も、中国がドローン攻撃する動機となるだろう。その結果は、「今後例えば台湾進攻のための基地を尖閣に建設するために占領したとき、岸田政権はどのような態度をとるか」をシミュレートする上で重要な情報となる。

補足：

１）安倍元首相の暗殺は山上の犯罪ではない。彼は誤魔化しのために使われただけである。銃弾は安倍さんの右頸部から入り心臓を直撃していることは、救急救命にあたった奈良県立医大教授の記者会見で明らかにされた。その銃弾の走った方向は山上から安倍さんの方向ではない。この件は、「安倍元首相暗殺事件：中国報道官が予告していた」という拙記事とその中の引用文献を見てほしい。

https://ameblo.jp/polymorph86/entry-12764790032.html

２）事件に関する事実を内外に隠蔽すれば、当面は被害はその局所だけに限られ、全体は平穏を保つ。しかし、それは次のより大きな被害を引き起こす可能性をより大きく容易にする。そのように重大事の原因究明を放棄し、事件そのものを内外に隠蔽する体質は、命を張ってこの国を守るという必要不可欠な資質を、現在の日本政府を担う政治家たちは持っていないことを示している。外国の例を挙げると、例えば米国の場合、トランプなどは明らかに命を張っている。（12時３０分、15:30 補足２追加、16；30　編集）