知っての通り、令和5年(2023)に
こども家庭庁が出来ました。
今まで厚生労働省内、または文部科学省内での管轄だった
こどもに関するものが
わざわざ出世して、ドーンとこども家庭庁になったのか。
ちょっと説明を聞く機会に恵まれたので、参加してきました。
人が一気に減ってしまう危機
を参考に他の情報でも調べながら
ざっくり説明させてもらうと、
明治元(1868)年以降、3,400万人
昭和42(1967)年には、1億人突破
平成22(2010)年には、1億2,806万人でピーク
2100年には、4,959万人(人口半減社会)
という状況らしいです。
同じ1億人でも同じ１億人でも、
1967年 日本人中位数年齢は30歳、高齢化率は６％台。
2050年 中位数年齢は53歳、高齢化率は約36％。
＊中位数年齢（人口を年齢順に並べて数え、ちょうど真ん中に当たる年齢）
さらに
のようなグラフを結構見かけます。
これもざっくり説明すると、
老年人口(65歳以上)、生産人口(15〜64歳)、年少人口(0〜14歳)の層の幅の移り変わりで、
人口は減るのに、老年人口の割合は増えて、生産人口と年少人口の割合が減るということを示しているもの。
つまり、こどもを増やすという対策は緊急の課題だというわけです。
でもでも…。。。
ちょっと変わり者の私の、個人的な捉え方を書かせていただくと…。
まず増減について
明治5年以降人口が急激に増えていて、
日本が関与した戦争の一覧をみたら、
海外に対する最初の戦争参加(台湾出兵)は1874年(明治7年)。
1877年(明治10年)頃には西南戦争の影響で徴兵制が出来た。
そうなると戦争のために出産を推し進めて急増させただけじゃないの？。。。と僅かな疑問が出てきました。
予測上、
1874年(明治7年)の人口までは、2110年になってもまだ戻らない。
単純にね、戦争しなくなったのならそれでも大きな支障はないはず。
戦国時代はその少ない人口で推移しているから。
しかも今はAIという助っ人が現れたんだから、昔とは全然違う。
世界とも競うといっても、なんてったってAIが！笑
つまり、世界大戦時代(勝手に名付けてます)のために増えた人口
日本が戦争に参戦しないとすれば…減ってもいいんじゃない？
減る！って思うと慌てますが…
体重や血圧のグラフがこれなら、まぁ〜歓迎するかも。
自分の通帳の中のお金だったら、増えたのは運が良かっただけか…って私なら思う。
次に、老年人口、生産人口、年少人口については、
様々な寿命が延びているので、
そもそも2050年とか2100年とかで、
生産人口の年齢がそのままでいいのか？という疑問はある。
医学の発展、食育を含めた食に関する質、運動への意識など
以前よりも健康寿命は延びている
なのにどうして生産人口の定義はそのままなのか
政治の世界では、会議中に高齢の政治家さんたちは、うたた寝してる。確かに生産出来てない。
働く世代を、定年を、自分達で決めているのに、自分たちは除外？？
後輩育成が上手くいかなかった？のなら、もうそこで業務怠慢じゃないのかな…。。。原因はなんだろう…。
とりあえず生産人口世代(働く世代)の定義が変更できる状況なので、またこれも変わっていくでしょう。
ただし、働く世代を、徴兵制で招集可能年齢というのであれば、
個人差あれど、65歳が限界だろうなと思いもします。
働く世代の本当の定義は何でしょうね。
女性にも選ぶ権利が出てくれば、当然人口は減って当然だと思う。
人口減少は、女性の人間としての権利が認められ始めたと言ってもいいのかも。
結婚を否定的に見れば、
婚姻という契約のもと、お家のためにブリーダーの言いなりになり、売春婦と家政婦と庶務とヘルパーを無償労働として公的に命じられる。陰の徴兵制度。
こどもの虐待以前に、母親への虐待(人権侵害)が蔓延しているのかもしれませんね。
11月は秋のこどもまんなか月間です。
こどもの前に、女性の人権を守った方がいいのかも。
これからの時代は昔とは違うことになるでしょうし、
昔のような人権侵害がまかり通って欲しくないですね。
私には何が出来るかな？
いや、発想を変えないといけません
私は何がしたいかな？
拡大する時代から収束/統合の時代に。
余計なものは手放し。
まるで地球の秋。
アインシュタインに次の世界大戦の武器について聞いたら、第三次戦争はわからないけど、第四次戦争はこん棒と石って答えたらしい。
もしかしたら村上春樹の絵本はアインシュタインの発想を元に描かれているのかな？
https://www.amazon.co.jp/世界で最後の花-一般書-ジェームズ・サーバー/dp/4591178102?nodl=1&dplnkId=fded6715-08f2-4bfc-b3b8-7077ef188897
参考
- こども家庭庁
- 内閣府
- 厚生労働省
- 国立社会保障・人口問題研究所
- ウェキペディア
- yahoo
- Amazon など