鳩山由紀夫氏を笑う週刊新潮の記者は、桜田大臣レベルで呆れる ～ 地震学説の対立

鳩山由紀夫氏の北海道地震ツイートを根拠のない批判をする記事があるというので、拾ってみた。

この記者は、科学に関するほとんどの学説が一般に知れている通説的見解であっても仮説にすぎないことに気づいていないらしい。

そこで、地震学説について調べてみるとざっくり、２つの学説の対立があるらしい。

一つは、現在、多数説である「断層地震説」。もう一つは、「爆発地震説」。

前者の「断層地震説」は、小中の理科やほとんどのメディアが自信を説明するときによりどころとする考え方で、周知のごとく、地球の地殻変動をその中心とするもの。

プレートの移動によって断層が動き、その跳ね返りによる振動が地震であるとする。

例えば、よく見かける下の図がこの説で用いられる。

http://www.bousai.go.jp/jishin/pdf/hassei-jishin.pdf

ところが、実は、筆者もこの通説的説明(?)については学生時代から疑問点の１つであったことも確かで、地盤が押し込まれて元に戻る際の跳ね返りで地震が起こるという点がどうにも合点がいかなかった覚えがある。

そもそも地球の地殻プレートに金属羽根のような巨大な復元力があるのかという素朴な疑問である。

もしプレートにそのような復元力があるとするなら、地盤の隆起や陥没などという現象は考えにくいのではないかというもの。

これに対し、断層地震説では説明のつかない現象が生じているとしてこれに対立する有力な学説。

それが、「爆発地震説」というもの。

ざっくり言えば、地下で起こる水素爆発によって地震が起きるとする考え方らしい。

この考え方によれば、活断層が危ないという指摘は誤りで、地震と活断層とは何の関連性もないという。

詳しくは、ググればいろいろと出てくるが、論理的にはこの学説の方が腑に落ちやすい。

ただ、ほとんどの学説は科学的に実証が完璧ということはなく、仮説にとどまる。

これまで学校の教科書にも載り、通説とされていた見解が実は誤りでる可能性が高いということは、少なくない。例えば、仁徳天皇陵。これはそれまで「仁徳天皇の陵墓」とされていたが、それを裏付ける根拠がないということで現在は天皇名をつけずに「大山(だいせん)古墳」と呼ばれている。

このほかにも例をあげればキリがない。

この記事に「日本CCS調査」とあるのは、日本CCS調査株式会社のこと。経産省の天下り先とも言われているらしい。この「CCS」とはCO2を地下に強制的に閉じ込めるやり方で、CO2を削減しようというもの。これには当然多額の税金がつぎ込まれている。

さらには、この「CO2の地下封じ込め」によって地殻の水爆発を誘発する恐れがあるという指摘が、以前から複数の専門家から出ていることも確からしい。

現に北海道地震は活断層が確認されておらず、気象庁は未知の活断層ではないかとしている。

これに対し、爆発地震説によると北海道地震を誘発したのは、苫小牧CCSが誘発した可能性が高いとしている。

先の鳩山氏のツイートは、この爆発地震説によると科学的根拠に基づく発言とも言える。

これらを踏まえてみると

下の提灯記事は、この学説の対立を知ってか知らずか、鳩山由紀夫氏のツイートに対する非難だが

「燕雀(えんじゃく)いずくんぞ鴻鵠(こうこく)の志を知らんや」

とはこのことだろう。

これまでメディアが騒ぐ鳩山由紀夫氏の言動をその都度拾っているが、彼は安倍自民や提灯持ちメディア記者たちには及びのつかない高度の知力を備えた人物であることは確かである。

ただ、その飄々とした語り口や表情だけを取り上げて「宇宙人」だの「頭がお花畑」だのと批判する者が多いが、思考がお花畑的なのは、そういう評価しかできない者たちだろう。

それはさておき、物理学者の武田邦彦教授をはじめとする知識人が、「日本の地震学研究」は何の役にも立たない税金の無駄遣いにすぎないので即刻やめるべきであると主張するのも今の通説的見解とされる「断層地震説」に向けられた批判と考えていいだろう。

今言えることは、鳩山氏の科学的センスを語る能力は少なくともこの記事の記者にはないだろう。

自然現象の不確実性と多様性をまったく理解しないこのような批判記事は、自らメディア記者としての適格を欠いていると自白しているようなものである。

この記事のくだりに

「いやいや、ご発言はもうしないでほしい。」

との放言に至っては、もはや言論の自由を尊ぶべきメディア人としてはその資質のかけらもないといえるだろう。

残念なことにこのような記事を取り上げざるをえないとは、週刊新潮デスクのレベルも落ちたものである。

『北海道地震は人災と断言「鳩山由紀夫」の科学的センス

政治週刊新潮 2019年3月7日号掲載

　またも鳩山由紀夫元首相の発言が騒動を引き起こした。2月21日に北海道で発生した最大震度6弱の地震は、苫小牧沖で行われている二酸化炭素の地中貯留（CCS）が原因の、「人災」だとツイートした。地震発生の3時間前にも、CCSと地震の関係性について危機感を表明しており、“予言的中”と舞い上がったようだ。

　即座に反応したのが、道庁と道警。ともに、鳩山氏の発言を“流言飛語”と認定し、デマの書き込みに対する注意喚起をした。

　道警に聞けば、

「公的機関の情報周知を阻害する風説を、生活安全部が主体となって調べました。鳩山さんのツイートについても、リストアップした中に入っています」

　首相経験者が警察のリストに載るとは、情けない。道議会議員の一人は、「北海道の恥」と吐き捨てる。

「今回の震源地となった胆振（いぶり）地方は、鳩山氏の地元選挙区だった場所です。中選挙区時代から数えれば25年程の付き合いでした。余震に怯える人がまだ多く居るのにデマを流すとは……」

　そもそもCCSとは、地球温暖化対策として、二酸化炭素を地中深くに貯める技術のこと。鳩山氏は、注入する際の圧力や、貯留層の何らかの異変が今回の地震を誘引したと主張したいようだ。これについて、技術面の研究を行なっている「日本CCS調査」に聞くと、

「今回の震源の深さは33キロですが、貯留している場所は地下千メートルと相当な差があります。地震前後の圧力と温度のデータにも異常はない。昨年9月の胆振東部地震では、地震学会の会長を含む専門家が検証して、因果関係なしという結論が出ています。鳩山さんには慎重にご発言してほしいですね」

　いやいや、ご発言はもうしないでほしい。
』(dailyshincho)
https://www.dailyshincho.jp/article/2019/03060558/?all=1

ガンは自分で直すしかない～2年前の再ブログ「芸能人の皆さん、SNSで安易にがん検診を勧めないで」

メディアや役所、専門家とされる人々の言葉を確信のないままに信用してはいけない。

これは、かのノーベル医学生理学賞を受けた京都大の本庶佑特別教授の警告である。

先人の金言に「職業に貴賤の別はない」というのがある。

この言葉は、卑しいと思われがちな職業にある人々を非難することに対する戒めの言葉と用いられることが多いが、裏の意味もある。

すなわち、世間では聖職と思われがちな職業についている人々は聖人君主ではなく、巷の民衆と変わらないという警告の意味でもある。

特に注意すべきなのは、医者、法律家、宗教家、教育者は特に世間では、いずれも公明正大な人格者として受け取られがちであるが、明らかな誤りともいえる。

かれらも巷に存在する民衆の一部であり、善良もあれば悪徳もいる。このことは、リスクが高いだけに自己防衛のため、家族や仲間を守るために心のどこかにしっかりと刻んでおく必要があるだろう。

下の記事は、２年前に取り上げた日本列島における一億総ガン検診推奨キャンペーンに対する警告記事である。行政がこういうキャンペーンを行うとき、我々庶民は自己防衛策としてそれがほぼ特定の団体の利益を目的とすることを知っておく必要があるだろう。

ガン検診・医療は、医療機関、製薬会社などの医療関係機関、独立行政機関、保険会社、メディア広告など数多の団体の権益がからんでいることから、この傾向はますます強くなるはずである。

人任せや鵜呑みといった他人頼みの姿勢は、身体・健康被害などのリスクだけでなく、相応の財産をも費消するはめになる。

そういう意味で、下の記事を再び取り上げることにした次第である。

ここで改めて書いておこう。

「ガンは自分でしか直せない」

「ガンを直せる医者や医療機関はない」

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2017-03-03 00:22:23
テーマ：つれづれ日記

この記事は、乳がんで既得権益を確保しようとする利権集団があることを警告するものである。

この筆者については残念ながら知らないが、ほぼ自分の考えと一致しているので特に付け足すことはない。
芸能人たちが、高い金を払って苦しく不自由な思いをしつつ、次第に心身ともに衰退する治療をなぜ受けたがるのか。それは、職業柄、言われたことに素直に従い、自分の頭で考えて異論をはさむと仕事にならないという行動経済的な習性によるものだろう。

したがって、一般庶民は、決して芸能人の進言を真に受け、鵜呑みにしてはいけないことになる。
がん検診は、医療チームにとってのモルモット、利権団体にとっての金のなる木となる入口だと思っていいだろう。

前にも書いたが、ガン宣告を受けた叔母のことを考えるたびに、全力で手術を制止したことは間違いではなかったという思いは確信に近づきつつある。


「芸能人のみなさん、SNSで安易にがん検診を勧めないでください
2017年3月1日 7時0分
文春オンライン
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　ここ数年、がんにかかったことを公表する芸能人が相次いでいます。昨年６月9日、歌舞伎俳優の市川海老蔵さんが記者会見を開き、妻でフリーアナウンサーの小林麻央さん（34）が「進行性の乳がん」であることを公表し、大きな衝撃を与えました。この2月18日（土）にも、女優の藤山直美さん（58）に初期の乳がんが見つかったと報道されました。藤山さんは10年前から乳がん検診を受けており、今年１月の検診で要再検査となったそうです。

医療機関に乳がん検診を希望する若い女性が殺到　

　こうした報道があると、必ずと言っていいほどネットでは、がん検診の受診を促すメッセージが盛んに発信されます。北斗晶さんが乳がんを告白したときも、20代、30代の若い女性芸能人が相次いでブログやＳＮＳなどで乳がん検診を呼びかけました。その影響で、医療機関には乳がん検診を希望する若い女性が殺到したそうです。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
　若い女性の乳がん検診は害の方が大きい

　なぜ、20代、30代には、乳がん検診が推奨されていないのでしょうか。それは、乳がん罹患率が高くない若い女性が乳がん検診を受けると、メリットよりもデメリット（害）のほうが大きいと判断されているからです。

　乳がん検診に、どんなデメリット（害）があるのでしょうか。まず挙げられるのが、「放射線被ばく」に伴う発がんリスクです。このリスクは若い女性ほど高いとされていますから、しこりが心配で乳がんの検査を受けるとしても、20代、30代は原則的に、放射線被ばくをするマンモグラフィは受けるべきではありません。

　次にあげられるのが「偽陽性」の害です。偽陽性とは、結果として乳がんではなかったのに、「要精密検査」とされてしまうことを意味します。乳がんの精密検査では、乳房に針を刺して組織の一部を採取する「針生検」が行われていますが、針で痛い思いをするだけではありません。深刻なのは「がんかもしれない」と心配になることで被る精神的な苦痛です。結果が出るまで不眠になってしまう人や、検査後もずっと不安に苛まれる人がいるのです。

米国では発見された「乳がん」の3分の1が過剰診断

　そして、もっとも深刻なのが、「過剰診断」の害です。これは「命を奪わない病変」をがんと診断してしまうことを指します。がんと言えばすべてが命取りになると思われていますが、そうではありません。自然に消えてしまうものや、ずっと大きくならないもの、大きくなっても命取りにならないものなど、さまざまな病変があります。
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世界的に有効性が疑問視され始めている
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　それだけではありません。ここ数年、欧米からは乳がん検診に死亡率を下げる効果はないという研究報告も相次いでいます。これを受けて日本乳癌学会も、2015年に改定した「乳癌診療ガイドライン」で、50歳以上のマンモグラフィ検診の推奨グレードをＡからＢに格下げしました。現在Ｂに格付されている40代は、今後推奨すらされなくなるかもしれません。
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　いまや、やみくもに乳がん検診を推奨する時代ではないのです。昨年12月11日付の「日経ヘルス」で、聖路加国際病院乳腺外科部長の山内英子医師も、次のようにコメントしています。

「そろそろ、必ず検診に行かねばならないという、“がん検診神話”は捨ててほしい。乳がん検診の場合、発症リスクの低い人が検診を受けることで、過剰診断や偽陽性、被曝のリスク、精神的な負担などの不利益が、検診による利益を上回ることも。発症リスクを考慮して、必要な人が、その人に合った方法で検診を受けてほしい」

　山内医師は、日本乳癌学会で理事を務める著名な専門医です。このとおり、がん検診に限界があることは、乳がんの専門医も認め始めています。がん検診を受けてはいけない人がいること、がん検診には深刻なデメリットがあること、そして「寿命をのばす」という確たる科学的証拠はないことを、ぜひ多くの人に知っていただきたいと思います。

（鳥集 徹）
」(livedoor news)
http://news.livedoor.com/article/detail/12736178/

睡眠時間を削ると寿命が縮む?! ガンのリスクが増えるetc.

健康な成人の睡眠時間は、７時間がよいと言われていることは周知の事実である。

以前は、ナポレオンの睡眠時間は１日３時間とか、人生の1/3を睡眠時間で浪費することは損であるなどと短時間睡眠を推奨するブームがあった。

しかし、近年の研究では健康な成人の適度な睡眠時間は７時間であることが一般的に推奨されるようになっている。

フランス皇帝の座を勝ち得たナポレオンボナパルトの睡眠時間は１日３時間と言われるが、実は彼の胃袋を開いてみると慢性の胃潰瘍から胃がんになっていたという。

下の記事は、スタンフォード大学睡眠生体リズム研究所（SCNL）の西野精治所長による「睡眠時間と寿命」に関する記事である。

この記事の内容は、数年前からこのブログで述べてきた睡眠時間の重要性に関する仮説の結論に近いところが、興味深い。

起きて活動している日常生活の中で、傷ついた身体や精神(脳の機能)を睡眠によって補修されていることはよく知られている。

また、ガン研究の専門家が「ガンは医者には直せない」という一見とんでも発言に聞こえる主張も、睡眠の効果を考えると、自分の修復能力で直すものであるという趣旨であるなら極めて的確な見解ということができる。

それはかつて助けられた順天堂大学病院の有名教授だったらしい医師に「医者や薬は、身体の自己修復力を手助けする手段に過ぎない」、「寝ないと薬は効かない」と教わったことから睡眠の効果と自己修復力について興味を抱いたことが、このテーマのきっかけとなった面がある。

短命を回避し、元気に過ごすためには健康な20代であれば７時間、それ以外の人ならなら８時間以上の睡眠が推奨されると思われる。

健康を害したり、疲労が蓄積している場合は、さらに睡眠時間を増やす必要がある。

また、十分な睡眠時間をとっていれば、認知症のリスクも避けられるという統計データもあるらしい。

図らずも、今年はインフルエンザに感染してしまった。疲労困憊の一週間だったにもかかわらず不覚にも寝不足と心に油断があったことが感染の原因だろう。

しかし、ワクチンや抗インフルエンザ薬に頼ることなく３日間で社会復帰できた。これはまさに、「9時間睡眠＋ヨーグルト(１日400g)＋ビタミンC(1日3,000mg)」を心がけたおかげだったように感じる。

風邪やインフルエンザにかかっても医者にはかからない。

医者では直せないからである。たしかに、風邪薬では症状の辛さをやや緩和することはできる。

しかし、直すには自分の身体の免疫力を高めること以外にはない。

それが少なくとも、自分の場合は、「睡眠」と「ヨーグルト」なのである。

ぜひ下の記事を参考に、自分の健康状態を維持する手段を思考していただきたい。

『10年後に死亡率が最も低い睡眠時間は7時間？調査で判明
2019年2月16日 5時40分　東洋経済オンライン
ざっくり言うと
    名古屋大学が、男女約10万人を対象に平均睡眠時間と死亡率の関連を調査した
    10年後の死亡率が最も低かったのは、睡眠時間が7時間の人たちという結果に
    それより短くなるほど、あるいは長くなるほど、死亡リスクが増しているそう
    1日24時間という限られた時間の中で、やらなければいけないことが山積している。だから、睡眠時間を犠牲にするのはやむをえない。とかく日本人は、そう考えがちです。
    もともと日本人の場合、睡眠時間を削って何かに励むことを「美徳」のように捉え、「寝る間も惜しんで」仕事や勉強をすることが必要だ、というメンタリティが根づいてしまっているのでしょう。しかし、それが逆に、体調をガタガタにするだけでなく、仕事の成果さえも台無しにしてしまっていたとしたら……。

    「睡眠負債」は取り返しのつかない結果をもたらしかねません。健康も維持しながら、仕事で成果を上げるために最適な睡眠時間とは。スタンフォード大学睡眠生体リズム研究所（SCNL）の西野精治所長が、近著『スタンフォード大学教授が教える　熟睡の習慣』から世界各国の研究結果をもとに解説します。

こんなに危険な「睡眠負債」

「睡眠負債（sleep debt）」という表現を用いて、積み重なる睡眠不足に警鐘を鳴らしはじめたのは、アメリカ人のウィリアム・C・デメント教授です。

私も籍を置くスタンフォード大学睡眠生体リズム研究所の創設者で、90歳を超えられた今もご健在。今日の睡眠研究を牽引してこられた第一人者です。レム睡眠を発見したシカゴ大学のクライトマン研究チームのひとりでもあり、急速眼球運動のある睡眠のことを「レム睡眠」と呼びはじめたのも、デメント教授でした。

「ヒトは一定の睡眠時間を必要としており、それより睡眠時間が短ければ、足りない分がたまる。つまり眠りの借金が生じる」
　
これを「sleep debt」と呼び、「借金がたまると、脳や身体にさまざまな機能劣化が見られる。睡眠不足は危険である」と呼びかけたのです。1990年代のことです。
　アメリカでも、日本と同じように「睡眠不足（sleep insufficiency）」という言葉は一般によく使われています。では、睡眠不足と睡眠負債はどう違うのか。いうなれば、「手持ちのお金が足りず、借りをつくるものの、すぐに返済できる状態」が「不足」、「借金に次ぐ借金で、借りがどんどんふくらみ、返すあてもなく、にっちもさっちもいかなくなる」のが「負債」。こう考えると違いがわかりやすいでしょう。

　睡眠不足が積み重なり、慢性化してしまうことで、睡眠負債に陥るのです。
　日本で「睡眠負債」という言葉が流行語になるほど広まったのは、2017年にNHKの番組が取り上げたことがきっかけでしたが、睡眠研究に携わっている人たちは以前から使っていた言葉でした。
　ただ、睡眠不足の累積を意味する比喩表現として用いていたので、睡眠負債の概念そのものを議論し、医学的に定義づけするようなことはあまり行われてきていません。そのため、睡眠負債についての認識は、研究者によって微妙にニュアンスが違うようなところもあります。

　しかし、睡眠不足の蓄積が、がん、糖尿病や高血圧などの生活習慣病、うつ病などの精神疾患、認知症など、さまざまな発症リスクを高めることが、各方面の研究結果から明らかになってきており、睡眠負債の増大に歯止めをかけなくてはいけないという共通認識は、研究者の間で非常に高まっています。

　4週間におよぶ実験でわかったこと
　デメント教授が睡眠負債について説明するときに、よく用いていた実験結果があります。1994年に行われた4週間におよぶ睡眠時間計測の実験です。

　若く健康な8人の被験者に、毎日同じ時間にベッドに入り、好きなだけ眠ってもらいます。ルールとして、眠れても眠れなくても、必ず毎日14時間ベッドで横になっていることを課しました。そして4週間にわたっての睡眠時間の変移を調べたのです。
　最も典型的な被験者の場合、実験前の平均睡眠時間は7.5時間でした。はたして睡眠時間はどう推移するのか。
　実験初日は、ベッドにいなければいけないと決められた14時間のうち、13時間眠れた。2日目も、13時間近く眠れた。ところが、日を追うごとに睡眠時間は減少し、1週間ぐらいすると、ベッドに入っても4～5時間は眠れないようになった。

　これを続けたところ、3週間後に、睡眠時間が8.2時間になり、それ以上睡眠時間が減ることはなくなりました。そこで固定したのです。このことから、この被験者が生理的に必要とする睡眠時間は、8.2時間であろうと判定されました。
　健康で睡眠に特に問題はないということで実験に参加した人にも、実は約40分（実験前平均7.5時間→実験後平均8.2時間）の眠りの借金がありました。本人の自覚がない中で借金はたまっていたのです。
　さらに見逃せないのは、その約40分の睡眠不足状態から、自分にとって適正な睡眠時間に戻るためには、3週間もの時間を要したことです。たまった睡眠不足は容易に取り戻せない。だから負債になっていきやすいのです。そこに留意してほしいと、デメント教授は一般の方向けの講演でよくこの実験のことを語っていました。
　6時間睡眠でも気づかぬうちに劣化!?
　睡眠不足は、自分では気づかないうちにたまっていることが多いということを示すこんな実験結果もあります。
　ペンシルベニア大学などの研究チームが行った実験では、「6時間睡眠を2週間続けると、集中力や注意力は2日徹夜した状態とほぼ同じレベルまで衰える」という結果も発表されています。ふた晩徹夜をすると、疲れや眠気で頭が働かないという感じをはっきり自覚できますね。ところが、この実験で6時間睡眠を2週間続けたグループは、自分の疲労やパフォーマンスの劣化を自覚できなかったのです。

　自分でも気づかないうちに蓄積されていく、それが睡眠負債の怖さです。知らず知らずのうちに借金が雪だるま式に増え、気づいたときにはどうしようもないほどにまで膨らんでしまう。そうなると精神的にも追いつめられ、身も心も破綻しかねません。

「自分は毎日6時間も寝ているから大丈夫」

　こんなふうに思い込んでいるあなた、本当に大丈夫でしょうか。生理的に身体が必要とする睡眠時間は人によってそれぞれですから、一概に6時間が少なすぎるとはいいきれませんが、ミスや事故、取り返しのつかない失敗は、危ういという自覚症状がないときにこそ起こりやすいのです。

　長距離トラック運転手や深夜バス運転手による居眠り事故なども、不規則な勤務体制による慢性的な睡眠不足が原因で起きることがしばしばあります。古くは、チェルノブイリ原発事故、スペースシャトル・チャレンジャー号の爆発事故なども、職員の睡眠不足が関係していたといわれています。

　ヒトは一定の睡眠時間を必要としている。では、その「一定の睡眠時間」とは何時間なのでしょうか。睡眠はまだメカニズムがわかっていない点も多いため、疫学（集団の現象から、病気の原因や影響などを研究する学問分野）が参考にされます。
　睡眠時間7時間が、死亡率が最も低かった

　2002年、カリフォルニア大学サンディエゴ校の研究チームが、保険会社とアメリカがん協会の協力のもと、110万人を対象にして行なった疫学調査の結果を発表しました。110万人という大規模な調査だったため、これは当時、メディアでも話題になりました。

　これによると、アメリカにおける平均的な睡眠時間は男女とも7.5時間という結果でした。当然、ばらつきはあります。3時間、4時間睡眠の人もいれば、10時間以上の人もいます。ただ、データは平均値を頂点として正規分布していました。
　この調査チームは、6年間にわたって追跡調査を行い、睡眠時間と死亡率の関係も調べています。それによると、最も死亡率が低かったのは、睡眠時間が約7時間（6.5時間以上7.5時間未満）の人たちだったことがわかったのです。
　睡眠時間が短い人、例えば3時間睡眠の人たちの場合、死亡率は1.3倍ほど高かった。一方、7時間より睡眠時間が長い人もまた、死亡率が上がっているという結果でした。
　実は、これと同じような調査結果が、日本でも出ています。名古屋大学の研究で、40歳から79歳の男女約10万人について10年間の追跡調査をしたもので、平均睡眠時間は男性7.5時間、女性7.1時間。10年後の死亡率がいちばん低かったのは、睡眠時間が7時間（6.5時間以上7.5時間未満）の人たちで、睡眠時間がそれより短くなるほど、あるいは長くなるほど、死亡リスクが増しているという結果でした。
』(livedoor news)
http://news.livedoor.com/article/detail/16028787/

オレオレ詐欺「かけ子」リーダー逮捕 2018.12.18～ 中高で数学を勉強するもう一つの理由

オレオレ詐欺をはじめ、架空請求などのいわゆる「特殊詐欺」の被害額は、昨29年度で80億円に上るという（警視庁調べ）から犯罪市場が一向に収束していないらしい。

この地区でも時折、パトカーで「こんな電話は詐欺です。」とマイクで呼びかける声を聴くことがある。

特殊詐欺のうちの70％がオレオレ詐欺だというのも、偏った個人主義、過度の家族の分離化や核家族化という社会の風潮を表してるようにも思える。

個人が責任を持って自分ことは自分でやるという健全な意味での個人主義の範疇であるなら何の問題もない。

しかし、処理能力を超えた案件を何でもかんでも個人主義、個人責任で処理してしまおうとする風潮があるのは実にリスキーなことであり、この風潮は最近始まったわけではないところは根が深いと言われる所以である。

加えて、国外からの観光客にまぎれて入国する犯罪者やネットを介して日本国内で犯行に及ぶ犯罪者も増えているのでリスクは日増しに大きくなる。

そんなリスキーな社会生活の中で、極力リスクを回避するには、原則、少しでも腑に落ちない点があるときは疑問を持つという習慣だろう。

最近話題に上った、 ノーベル医学生理学賞をとった本庶佑（ほんじょ・たすく）京都大学特別教授もこれと似たようなことを言っている。

少し話は横道になるが、「(ほとんどの専門医たちに)免疫療法でがんを治療するのは無理とはっきり言われました」 と本庶氏が打ち明けたそうである。

前々からこのブログでは書いているが、「医療組織に属するがん専門医ほど視野が狭く、がんの本質が何たるかを知らないし、知ろうともしないことが多い。」と指摘する医療ジャーナリストや研究者の言葉は、この本庶教授の話からも裏付けられることでだろう。

さらに本庶教授は、講演に招かれた学校の生徒たちに

「TVや新聞をそのまま信じてはいけない。あらゆることに疑問をもつ姿勢が大切です。」

と解いたそうだが、それこそがまさに数学的思考の原点でもある。

「疑問を持つこと」と「人を疑うこと」とを同じに捉えるのは、非論理的である。言葉よくないが、いわゆる「ミソもクソも一緒脳」である。

両者は次元が違うということである。

数学を真面目に勉強していると分るが、覚えた言葉をそのまま吐き出して当てはめる教科とは異次元の教科である。

数学の問題は、基礎知識の組み合わせで作られている。

突拍子もない難問に見える問題でも、基礎知識の組み合わせがやや複雑になっているに過ぎない。

そこまではいかない問題でも、解法を探す思考過程では、自分の持っている知識をどう組み合わせればよいかを試行するという点では変わりはない。

数学では、解法に際して疑問を持って仮説を立てたり、それを試したりと予測ができるところまで試行錯誤するのである。

数学を学ぶ上で最も気をつけなればならないことは、誤った「思い込み」と「検証を怠る」ことである。

この「思い込み」があるとほぼ100％誤答することになるからである。

数学ができる人は、このことを熟知している。

これらの２つは何をするにも必要なことなのだが、特に数学では即死する。

この疑問を抱き、試行錯誤する思考する習慣が、特殊詐欺や悪意を持った者が悪業を仕掛けてきたときに大いに役に立つ。

まずは、「オレオレ」と電話がかかってきたときに、自分の息子と判断する論理的な根拠はどこにもない。

受け手の脳が誤った「思い込み」に支配されて「検証を怠る」ということである。

数学では、基本的なNG行為。

子供たちに

「なぜ数学を勉強するの？」

「社会生活してて方程式とか関数なんて使わないし？」

とか聞かれたら。

この一言。

「オレオレ詐欺とか悪徳業者にだまされないためだよ！」

※実はそれは、理由のほんの一部なのだが。

「オレオレ詐欺「かけ子」リーダー格か　息子になりすまし

fnn　2018年12月18日 火曜 午後1:00 

オレオレ詐欺グループで、被害者に電話をかける「かけ子」のリーダー格とみられる男が逮捕された。 

会社員・小島健太容疑者(24)は、2018年4月、静岡県の80代の女性に息子を装って電話をかけ、「証券会社の株を買ったが、友人が金を使い込んだ。僕も逮捕されるかもしれない」などと、うそを言って、300万円をだまし取った疑いが持たれている。 

小島容疑者は、詐欺グループで10人ほどのかけ子に指示を出していたリーダー格とみられている。 

警視庁は、このグループによる被害がおよそ20件、被害総額は3,000万円にのぼるとみて調べている。」(fnn.jp) https://www.fnn.jp/posts/00407982CX

札幌スプレー缶爆発事故 ～ 数学ができないと起こす事故の典型例 － なぜ数学の勉強が必要なの？

　ニュースの映像で、燃え盛る札幌の不動産屋事務所の映像が流れていた。 

　下の記事によれば、爆発事故の原因は、締め切った室内で大量のスプレー缶を噴射してガス抜きをしていたという。 

おそらくは、そこにいたスタッフ全員が、中高生時代に数学を苦手とした生徒なのだろうと推察される。

　数学では、問題を解くに当たり、その先を予見する力が求められる。 

　もちろん、ほとんどの場合、誰でもそうだが、最初から先を予見できる能力を持っているわけではなく、問題を数多く解くことによってその先見力が磨かれていく。 

　数学を学んでいると、１つの問題に直面した場合、これまで学んだ知識を寄せ集めて解決策を見出すという予見と応用力が磨かれていく。 

　これは、実社会においても必要な知恵力の一つである。 

　今回の事件では、スプレー缶を噴射させると細かい粒子が空中を舞うため、ある程度の空中濃度を超えると爆発しやすい状態になることは常識中の常識である。粒子は可燃性の物質であれば何でも（たとえば小麦粉とか、コピー機のトナーとか）爆発する。

　本件では、缶内に引火性のあるガス(ジメチルエーテル)が充填されていたことから誘爆条件としては、「鬼に金棒」状態だったはず。 加えて、室内には、暖房機や電気器具があることから電気火花が発火源になることも常識中の常識である。 

　にも関わらず、最悪なのは、スタッフの一人がその状態で湯沸かし器に火をつけたというから、爆弾のスイッチを押したようなものである。 

　これらの誘爆条件が組み合わさると、爆発は必然という状況は、数学力があれば、簡単に予見できたはずである。 

　この状況下で爆発が起こる確率は、赤信号で交差点に侵入して衝突事故を引き起こす確率よりもはるかに高い。

　 被災者には気の毒なことこの上ないが、中高時代に数学を避けてきたスタッフが巻き起こした惨事であることは間違いないだろう。 

　この事故は、中高で数学を学ぶ価値が見出された典型例の１つであるといえそうな事件である。 

　全国の中高生は、数学を学んで予見力を磨こう。 

　命の危険を避けるために。 

「 めざましテレビ　「ガソリンと同じ…」爆発の原因として浮上した“スプレー缶”その知られざる危険性 2018年12月18日 火曜 午前11:50 室内で100本以上の除菌・消臭スプレーのガスを抜く作業をしていた 3軒の店舗のプロパンガス9本は破裂など壊れた形跡はなかった

噴射剤に「ジメチルエーテル」が使われるとガソリンと同じ危険性 札幌市豊平区にある建物が12月16日夜爆発し、42人が重軽傷を負った事故。 一夜明けた17日に撮影された現場では、建物が原型をとどめず崩れ落ち、裏のマンションにもガレキが散乱しているなど、爆発のすさまじさを物語っている。 

なぜ、爆発は起きたのか？ 

そのカギは“100本以上のスプレー缶”。 捜査関係者によると、事故前に不動産仲介業者の社員が、室内で100本以上の除菌・消臭スプレーのガスを抜く作業をしていたという。 

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 実は、不動産仲介業者の店舗は改装のため閉店する予定で、社員が室内で事故直前まで100本以上のスプレー缶のガスを抜く作業をしていたという。 

関係者によると、このスプレー缶は、一般的な指で押して噴射するものではなく、据え置き型のタイプで消臭剤を霧状に噴霧し、室内を除菌・消臭するもの。 その後、社員が手を洗うために給湯器を使おうとしたところ、ガスに引火し爆発が起きた可能性が高いという。

　 防火・防災管理に詳しい市民防災研究所の坂口隆夫理事・事務局長は

「噴射剤に可燃性ガスが多く使われているんです。空気よりも重いですから、床のほうに溜まっていくわけです」と指摘した。 警察「本当に運が良かった」 

千葉市消防局による実験では、制汗スプレーを密閉した空間に20秒間噴射すると、閃光とともに激しい爆発が起こった。

スプレーに含まれる可燃性ガスは引火すると、たちまち爆発を起こす危険性がある。

 札幌市では3年前にも、スプレー缶の穴開け作業中に引火する事故が相次いで発生。

こうした事故を防ぐために、札幌市では去年7月からスプレー缶に穴を開けずに、ゴミ捨て場に出すというルールに変更。 

この動きは各自治体に広がっている。 

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今回、死者が出なかったことについて警察は「本当に運が良かったとしか言いようがない」とした上で、消防とともに詳しい事故の原因を調べている。 （「めざましテレビ」12月18日放送分より） 」(fnn,jp) https://www.fnn.jp/posts/00401950HDK