前にも書いたけど、ボランティアに取り組む人たちに問題発言が相次いでいたという。
「被災者よ、甘えるな」(タレントのS)とか「なぜ働く意欲を持たないんだ」(某ジャーナリスト)とか。
ベテランのボランティアほどその傾向が強いらしい。
しかし、家族や近所の人たち、子供たちが一瞬のうちに行方知れずになったり、亡くなったりと。
住み慣れた町や村が、跡形もなく消えてしまった。。。
日常からは想像もできない事件に遭遇すると、心に深い傷ができるという。
さらには、先の見えない将来への不安などなど。
不安材料を数え上げればきりがないだろう。
そういう被災者の人たちに対して、部外者が叱咤・激励するのは、気持ちはわかる。
しかし、それが一様に被災した人々に向けられるというのは、あまりに形式的に過ぎるだろう。
被災した人々の一人ひとりの心の傷がどれだけ深いかは、人によっても違う。
ボランティアも所詮第三者に過ぎない。
他人からは分からない。
おそらくは、生涯、治りようのないほど深い傷なんだろうという推測だけはつく。
他人の痛みは分からないだけに、軽挙妄動や軽率な発言は慎むべきだろうね。
「津波は天罰だ」とか言った爺さま都知事には、都民として恥ずかしく感じたのを思いだす。
下の記事を見て、震災の爪痕の深さを感じた今日この頃でした。
震災後、自らの命を絶つ人も少なくないという。
何とも辛い気がする。。。
『宮城の教職員、抑鬱傾向３割 背景に被災体験 産経新聞 11月13日(日)7時55分配信
東日本大震災で被災した宮城県内の教職員らへの健康調査で、約３割に「抑鬱傾向」がみられることが１２日、宮城県教職員組合の調べで分かった。専門家は、震災による学校運営での業務過多に加え、教職員自身の被災体験などが背景にあると分析している。
同教組が１０月中旬までに小中学校の全教職員に対して２０項目からなるメンタルストレス調査などを実施し、教職員総数の２５％に当たる３３７３人から回答を得た。ストレス調査で「軽度の抑鬱傾向」と判明した教職員は２３・２％に上り、「中程度の抑鬱傾向」とみられたのは７・３％だった。
健康状態への調査では、５・５％の教職員が「通院している」ことが判明。４５・５％の教職員が「疲れがたまっている」と答え、４・２％が「体調が悪い」と回答した。抑鬱傾向が判明したり、体調不良を訴えたりした教職員の勤務地は、甚大な被害を受けた沿岸部の地域だけにとどまらず、津波被害のなかった内陸部にもみられた。
震災後１カ月間の勤務調査では、避難所となった学校に勤める教職員のうち、１１・８％が１０日以上学校に泊まり込んで避難所の運営に携わっていたことも分かった。避難者の食事の世話や水くみ、トイレ掃除などの業務に対応していた。
教職員らに向けた支援を行う「ケア・宮城」代表で宮城学院女子大学の畑山みさ子名誉教授（臨床心理学・発達心理学）は「避難所となった学校で学校管理を任されたことに加えて、中長期にわたる学校の復旧や生徒児童のケア、自身や家族も被災者となった生活背景などが強いストレスとなっている。行政の実態調査と教職員が問題を抱え込まないような心のケアが必要」と指摘する。
石巻市の小学校校長は「学校復興や子供たちのためにも、教職員の健康保持や支援が欠かせない。阪神大震災では震災から２、３年後に鬱病を発する教職員が多くいた。病休者と震災との関連を明らかにした上で、教職員に対する継続的な健康診断が必要だ」と訴えている。』(yahoo news)
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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111113-00000089-san-soci