政治家のスキャンダル報道の裏にあるもの

第二次安倍内閣の女性閣僚が同時に辞任し、別の閣僚もSMバーに政治活動費を支出していた事がメディアで報道されている。

これは、反安倍勢力のメディアが、安倍政権の支持率を落とすために、しているようにも思える。

確かに、それもあるだろうが、もっと、うがった見方をすると、メディアの別の意図も見えてくる。

国民の目を政治スキャンダメに向けさせ、他の重大な事件を忘れさせるという意図である。

重大な事件とは、朝日新聞が、慰安婦に関するねつ造記事を謝罪したこと、そして、河野談話の根拠となる慰安婦の証言の裏付けがなかったこと、河野談話が実質、形骸化したこと。

従軍慰安婦問題がねつ造であったという重大な事件から、国民の目を背けさせるために、閣僚のスキャンダルをメディアが報道しているのではないか。

日本人は、過去のことは水に流す傾向があり、過去のことは忘れようとする。

慰安婦問題に関しては過去の事ではなく、現在進行形の案件であり、日本は、中国と韓国に対して徹底的に戦い、世界に対しては真実を発信しなければならない。

来年、２月、近畿地方で、巨大地震か❔

http://www.yukawanet.com/archives/4766417.html

串田嘉男氏がテレビ番組で、来年の２月ころ、近畿地方でM7～M8クラスの地震が起こると、予言した。

こういうことをテレビで公表していいものかどうか。

予言の類は、予言を公表すると未来が変わってしまって、結局、予言通りにはならない事が多い。

今回の、地震の予言も、予言によって未来が変わると信じたい。

しかし、この地震の予言は、蓋然性としてはかなり大きいかもしれない。

南海トラフ地震は間違いなく起こる。

その前兆としては、内陸側で大きな地震が起こる。

内陸側の大きな地震はすでに起きているとも言える。

それは、平成７年、１月１７日に起きた、阪神淡路大震災である。

来年、近畿地方で、巨大地震が起こるとしたら、それは、南海トラフの震源により近い場所で起こる事になるから、南海トラフ地震が切迫しているとも言える。

近畿地方で起こらなくても、日本は、巨大地震の恐怖からは逃げられない。

小笠原の領海侵犯を繰り返す中国漁船

小笠原近海の珊瑚を中国船が狙っている。

その隻数は１００隻を超えている。

あからさまに、領海侵犯を繰り返している。

尖閣諸島だけでなく、小笠原でも領海侵犯を繰り返している。

日本の海上保安庁は何をしているのか。

日本の海と、資源が汚されているのに、保安庁は、拿捕することもできないのか。

日本の海を中国人に汚されたくはない。

中国人は、地球の資源を食いつくし、地球環境を破壊し、地球を汚しつくす。

彼らには法律は通用しない。彼れらに通用するのは、力のみである。

マッカーサーの野望は失敗

http://www.cciweb.or.jp/cgi-bin/shimizu-cgi/sign/signmail/captmail.cgi

マッカーサーは、GHQの最高司令官だったわけだが、彼は、日本が米国との戦争に突入したのは、自存自衛のためだったと言ったらしい。

その言葉から、なんとなく、マッカーサーは、頭のいい人で、親日的だと、好意的に思っていたのだが、どうも、実は、日本人に対しては好意的でもなかったようだ。

マッカーサーは日本人をキリスト教徒にするためにやって来たらしい。

その事実は初めて知った。

戦後の日本の人口は７０００万人ほどだった。

７０００万人すべての日本人をキリスト教徒にするつもりだった。

彼は、日本人は知性の欠片もない生き物だと思っていたらしい。

日本人をキリスト教徒にして少しでも、人間に近づけてやろうと思ったのかもしれない。

しかし、その計画は失敗する。

日本人にはキリスト教はなじまない。

ネットの世論が国を動かす

https://www.youtube.com/watch?v=UjuafZR-ST8

世論が、国を動かす。

もっと国民が大きな声を出せば、消費税増税は阻止できる。

海外では、消費税増税のデモが起こってもいいはずだ。

しかし、日本国民はデモは起こさない。

デモなど起こす必要はない。国民は、インターネットという武器を持っている。

ネット上で、大きな声で叫べばいい。

現代の政権は、ネット上の声を無視できなくなっている。

ネットが世論を作る時代になっている。

消費税増税は、凍結するべき。