創作ラボ2 -332ページ目

イスラム国の諜報員が日本にいるはず

イスラム国に拉致されている日本人の二人のうち、湯川遥菜さんが、殺害されたようだ。


事態は、最悪の方向に向かっている。


自衛隊の特殊部隊も、情報を収集する機関もない。


もともと日本は、自国民を守り、奪還することはできない。


他国に頼るしかなかった。


イスラム国の情報は、彼らがネットを通じて、発表する映像と画像しかない。


一方、日本では、報道番組、ワイドショーで、この事件のことを報道する。


イスラム国のスパイが日本に潜んでいないとはいえない。


たぶん、潜んでいると考えていいと思う。


そのスパイを通じて、日本の報道の状況はイスラム国に伝えられているのではないか。


日本の情報は敵対する国に、筒抜けになっている。


日本のニュースは、ネットで毎日、配信される。


日本語だけではなくて、英文でも配信される。


その情報を彼らは自由に手に入れられる。


情報戦では、イスラム国が日本をコントロールしている。



理解できない、後藤健二氏の母親の会見の動画

https://www.youtube.com/watch?v=b2D9VYT8q-A


外国人記者クラブでの、イスラム国に拉致されている、後藤健二氏の母親の会見の動画。 


この会見を観て、唖然とした人は普通の日本人としての正しい感覚を持っている。


しかし、この会見の内容を理解して、納得し、同調する人は、普通の感覚の持ち主ではない。


まず、何を言っているのか理解できない。


地球、宇宙、神、原発、原爆、世界平和とかの話が出てきた時には、この人は何者なのだろうかと思った。


この人の親戚と、まわりの人はこんな会見はしないようにと、止めたらしい。


普通の常識的な感覚を持った人なら、こういう会見はしないはず。


ところが、左寄りの人は、この会見を支持している。


ということは、この支離滅裂な会見の内容を理解して、同調したということだろう。


日本語でも何を言っているのか理解できないのに、通訳をしていた人は困惑したのではないか。


TBS系の報道番組では、この会見が世界に対してもっともインパクトのあるニュースだったと紹介していた。


正直驚いた。私は、ほんとに、左寄りの人の思考を理解できない。


というか、彼らは、恐ろしい。





TRT-2の活動は報道されないのか

TRT-2という名称はあまり馴染みがない。


これは、警視庁の、『国際テロリズム緊急展開班』の略称。


ヨルダンに、100人規模で派遣されているらしい。


自衛隊の特殊部隊ではない。


テロなどがおこった時に現地に行って、情報を収集する集団らしい。


この、TRT-2は、テレビの報道番組では、紹介されていない。


というか、紹介してはいけないのか。


TRT-2が、実は、イスラム国との交渉の糸口をつかんでいるのではないか。


重要な情報は、当然、テレビのバラエティ番組でも、ニュース番組でも報道されない。


イスラム国でも邦人の拉致と殺害予告をきっかけにして、真剣に憲法改正を考えなければならない。


日本国民は、戦争などしたくなくても、大国である日本は国際社会の中で、嫌でも、戦争に巻き込まれてしまう。


日本のような健全な大国が軍隊すら持たないのは異常なことである。


せめて、諜報機関くらいは持たなければならない。


日本国民を救うめに、他国に頼ることしかできない。


情けない。


諸外国に頼ることしかできない日本

https://www.youtube.com/watch?v=CahoYuCF5fw


邦人が外国で拉致され、命を奪われそうになっている。


日本には、インテリジェンスもない。


つまり、情報収集能力もない。


もちろん、軍事力もない。


相手の言いなりになるしかない。


こういう拉致は北朝鮮はもちろん、他の国でも起こる。


そういう場合に、手も足も出ないということを世界に知られてしまった。


こんな国は、世界から見れば、独立国とは見られていないだろうし、日本は国際社会では、軽く見られる。


国際社会では発言力もない。


こんな国でいいはずがない。


いつも諸外国に頼るだけ。情けない。



憲法改正の機運が盛り上がるはず

イスラム国に、日本人が拉致されている。


北朝鮮にも多くの日本人が拉致されている。


しかし、日本は何もできない。


普通の国なら、軍隊を持っている。


普通の国なら、その軍事力で、拉致されている邦人を救出する。


日本は、いまだに普通の国ではない。


日本人を殺害すると予告されているのに、手も足も出ない。


テロリストからも完全になめられている。


普通の憲法も持たない、軍隊も持たない、そんな国は独立国でもない。


この事件をきっかけに、憲法改正の機運が盛り上がるはず。