情報に頭でなく身体が反応

週末に「ユルかしこい身体になる」という本を読みました。

整体師の方が若者の身体に現れた変化をまとめたものです。

整体の視点では情報は頭ではなく、

身体で処理するものと考えられている。

情報に対するセンサーは胸と骨盤にあって、

縮めたりユルめたりすることで情報に対応している。

縮んでいれば集中した状態で、

ユルめばリラックス・リセットというサイクル。

しかし、膨大な情報にさらされた身体は、

縮みがちでユルみづらくなっている。

縮んだ状態が続くと身体のリセットができなくなり、

やがては燃え尽きやうつなどに至ってしまう。

携帯電話やインターネットがある中で育った世代は、

情報に飲み込まれないよう胸や骨盤を頻繁にユルめている。

骨盤をユルめるのは女性特有のものだったが、

若い男性にも骨盤をユルめる動きが起きている。

その背景には膨大な情報を処理するために

頻繁に身体がリセットしているというのもある。

また、流動的社会システムの中では

自分をはめ込む枠が見当たらなくなっており、

共同体に対する帰属意識を持ちづらくなったからだ。

変化の早い社会環境に対応するため、

胸や骨盤が過敏になったのかもしれない。

信越化学は米国で塩化ビニール事業を強化

５月２２日に石油資源開発は秋田県で日本初となる

フラクチャリングによるシェールオイル生産の実証試験を開始した。

日本でもシェールオイルの恩恵を得られる日は近い。

既にアメリカではシェールオイルの生産が活発に行われていて、

電力コストは日本の半分以下といわれている。

他にもシェールガスから豊富に得られるエタンの価格は安定しており、

米国で設備投資するメリットは大きい。

その恩恵を狙って信越化学のアメリカ子会社で

塩化ビニール樹脂の製造販売を手掛けるシンテックは、

エタンからエチレンを製造する工程を内製化する。

エチレンを内製化することで、

原料からの一貫製造体制を確立することになる。

塩ビ樹脂の原料はエチレンと塩素で、塩素は天然塩を電気分解して得る。

この電解工程で日本の半分以下というアメリカの電力コストを生かしている。

また、生産に必要なエチレンの一部を内製化することで、

高止まりしている調達価格の下げ圧力に繋がる。

塩化ビニールの用途は上下水道パイプやサッシなどインフラ・建材、

ケーブルや手袋、食品包装ラップなどさまざまなモノがある。

中南米など新興地域を中心に需要は堅調に推移する見通し。

１３年１２月期のシンテックの売上は前期比３％増の約３０億ドル、

利益率は９・４％増の約６億ドルとなる。

信越化学全体の売上高の約４分の１、経常利益の３分の１を占める。

塩ビ樹脂で高いシェアを獲得したことで情報収集が容易になり、

市場の動きを読む力に結び付けてきたことが成長の背景にある。

今期は強気の設備投資計画

１３年度の決算を終え、１４年度の計画が発表された。

大手製造業では設備投資を大幅に増やす企業が相次いでいる。

生産能力の増強やグローバルでの競争力強化、

国内拠点の再整備などを行う。

１４年度は中長期的な先行投資の年となる。

大手企業の積極姿勢に引っ張られて、

下請けや中小企業に波及することを期待したい。

多くなるが主な設備投資額を並べてみる。

数字ばかりで見づらいが、参考にして頂きたい。

トヨタ自動車の設備投資計画は前期比１・９％増の１兆２００億円で、

研究開発費は５．４％増の９６００億円。

トヨタグループ系８社の設備投資額や研究開発費は高水準を計画。

豊田通商を除く７社の合計は２．６％増の８４３２億円となる。

トヨタ系中堅部品メーカー（東海理化・愛三工業・大豊工業・中央発條）

４社合計の設備投資額は１４・６％増の５５７億円。

アイシンAWの設備投資額は１１・９％増の８７０億円。

ダイハツの設備投資額は１１５０億円を見込み、

海外工場新設や国内の新車立ち上げ投資に振り向ける。

スズキの研究開発費は２・３％増の１３００億円を計画。

設備投資は７．７％増の２３００億円。

インドや東南アジアで生産機能を強化し、新興国の需要を取り込む。

富士重工業は１１０万台を目指す新中期経営ビジョンを策定した。

新ビジョンの前半に当る１４～１６年度の累計設備投資額は、

１１～１３年度比で７１％増の３３００億円。

マツダの設備投資は１２．６％増の１５００億円を計画し、

メキシコのエンジン加工工場などに充てる。

いすゞ自動車は国内・海外ともに販売が伸びる見通しで、

設備投資は２２．１％増の１０００億円を予定する。

積極姿勢が目立つのは電子部品大手。

日本電産は３７．５％増の５５０億円を計画。

モーターの増強に加え、車載分野をターゲットにM＆Aを行う。

村田製作所は１７．３％増の８００億円を投資。

スマホ向けで好調な表面弾性波フィルターで、

２ケタの能力増強投資を実施する。

電機関連では、日立製作所が７．８％増の４２００億円。

東芝も８．８％増の３７００億円。

黒字化したパナソニックは１７．８％増の２５５０億円と強気の計画。

コニカミノルタは情報機器への投資を中心に２６．６％増の６００億円を計画する。

他にも総合重機大手の川崎重工業は、

３．７％増の９１０億円を計画。

航空機体部品の新工場やジェットエンジン部品工場の設備増強、

東南アジアでの２輪車の生産能力拡張などを盛り込んだ。

研究開発費は１４・１％増の４６０億円を見込む。

IHIの１５年度３月期は全セグメントで前期を超える受注高を予想。

各利益項目も過去最高を見込む。

研究開発費は２８％増の４３０億円、

設備投資は３８％増の７５０億円を積み増す。

増税の反動減が懸念された食品や住宅設備も設備投資に前向きだ。

味の素は２２．５％増で、アジア諸国での増産投資と、

国内の冷凍食品の設備更新を計画。

LIXILグループは１６．６％増の７５０億円を計画。

このうち国内では新商品開発に１２０億円、

工場の耐震補強などに１３０億円など計４７０億円をあてる。

インフラ関連であるJR３社の設備投資は、

JR東日本が過去最高の５５５０億円を計画。

耐震補強を進めるのと新幹線車両に投資。

他にも駅ビル開発にも投資する。

JR東海はリニアや新幹線の大規模改修など３２６０億円を投資する。

JR西日本は北陸新幹線関連などで４００億円を見込む。

大手製造業の積極的な姿勢への転換は、

新興国の台頭やシェールガス革命の影響もあって、

中長期的なグローバル化への対応が加速し始めたのかもしれない。