季節性インフルエンザワクチン接種後の新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスに対する血清交差抗体の反応  MMWR May 22, 2009 / 58(19);521-524

http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/2009cdc/MMWR09_May22.html  


2009年5月19日までに、5,469人の新型インフルエンザA(H1N1)確定例または高可能性例(症例定義は http://www.cdc.gov/h1n1flu/casedef.htm .を参照)が47州およびコロンビア特別区で報告されている(1,2)。さらに、同ウイルスは41カ国に広がり(3)、総計4,774症例がアメリカ合衆国以外の国々から報告されている。新型インフルエンザA(H1N1)ワクチンの製造には数ヶ月を要する(4)ので、季節性インフルエンザワクチンの接種が、何らかの新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスに対する防御効果があるか否かは重要である。そこで、これまでのワクチン研究の間に採取された血清検体で保存されていたものを用いて、CDCは新型インフルエンザA(H1N1)に対する交差反応抗体のレベルを評価した。小児および成人のコーホートについて、2005~2006、2006~2007、2007~2008または2008~2009年のインフルエンザシーズンワクチンの接種前後の血清を用いた。その結果、ワクチン接種前の小児では交差反応抗体は存在しなかった。成人では、ワクチン接種前に、18~64歳で6~9%、60歳以上で33%について交差反応抗体が検出された。小児では4つの季節性の3価不活化インフルエンザワクチン(TIV)も弱毒生インフルエンザワクチン(LAIV)の接種は新型インフルエンザA(H1N1)に反応する交差反応性抗体を誘導しなかった。成人では、季節性TIVによるワクチン接種は18歳~64歳で新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスに対する交差反応抗体の反応を2倍高めた。これに対して60歳以上では季節性のH1N1に対する交差反応抗体反応の12~19倍の上昇が見られたが、新型インフルエンザA(H1N1)株に対する交差反応性抗体反応の増加は見られなかった。これらのデータから最近(2005~2009年)の季節性インフルエンザワクチンの接種は新型インフルエンザA(H1N1)に対する防御抗体を誘導しないことが示唆された。

 血清サンプルは大学、行政組織、および企業の協力機関から新型インフルエンザA(H1N1)に対する緊急公衆衛生対応の一環に使用するために提供された。検体は健康な参加者から文書によるインフォームドコンセントを得て採取された。すべての参加者は1) 北半球の2005~2006、2006~2007、2007~2008、または2008~2009年のインフルエンザシーズン用の認可されたTIVワクチンの筋肉内注射、または2) 北半球の2005~2006または2006~2007年のインフルエンザシーズン用の認可されたLAIVを経鼻によって接種されている。血清検体は参加者の年齢およびワクチンに関する記録によりグループ化された。

 マイクロ中和反応(MN)および赤血球凝集抑制 (HI)試験はCDCにおいて、標準MNおよびHI手順によって実施された(5,6)。ワクチン製造には、季節性インフルエンザA(H1N1)ウイルスとして、A/New Caledonia/20/1999[2005~06および2006~07]、A/ Solomon Islands/3/2006 [2007~08]、および A/Brisbane/59/2007 [2008~09]を孵化鶏卵で増やした。本研究で用いた新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスはA/California/04/2009で、MDCK(Madin-Darby canine kidney)細胞内で増殖させたものである。すべての操作はバイオセーフティー・レベル2実験室内において、バイオセーフティー・レベル3用の手技により実施した(バイオセーフティー・レベルに関する情報は
http://www.cdc.gov/od/ohs/biosfty/bmbl5/bmbl5toc.htm を参照)。HI試験は0.5%の七面鳥の赤血球を用いて実施した。血清はレセプター破壊酵素で処理した。非特異的凝集素を含む血清はヘム吸収し、最初の希釈倍率を1:10として試験した。MN試験では血清を熱非働化(56℃、30分)し、最初の希釈倍率を1:10とした。幾何平均力価(GMT)の計算には、<10の力価は5とし、?1280の力価は1280とした。統計学的有意差はPaired T 検定(対応のあるT検定)を用いて決定した。

 最初にHIとMN試験の比較は6ヶ月~9歳の小児(n=28)、18~59歳の成人(n=30)および、60歳以上の成人(n=42)のパネル血清について実施した。季節性ワクチン株についてのHIとMNの相関は高かった(r=0.82)が、概してMN試験で力価が高く、A/California/04/2009に対するセロコンバージョン(抗体価が4倍以上、上昇すること)をHI試験より多く検出した。そこで季節性インフルエンザワクチン接種前後のA/California/04/2009に対する交差反応抗体の集団内でのレベルを評価するのにMN試験を用いた。HI力価40が集団内でのインフルエンザ感染のリスクを50%減少させることに関連する(7)が、そのようなMN抗体力価の存在でそのような関連は存在しない。そこで、線形回帰モデル(linear regression model)を使用して、季節性ワクチン株および新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスに対する効果が期待されるHIの力価40に相当する季節性インフルエンザ(H1N1)のMN力価を予測した。小児の群においてHI力価40はMN力価40に相当したが、成人の群ではHI力価40はMN力価?160に相当した。

 79名の小児の年齢は6ヶ月から9歳であり、ワクチン接種前のA/California/04/2009に対する交差反応抗体の証拠はほとんど見られなかった(表1)。さらに、季節性TIV接種のあと、A/California/04/2009に対するセロコンバージョンは検出されず、季節性インフルエンザに対するセロコンバージョンは67~100%の小児で検出された。LAIVを接種された小児についても、A/California/04/2009ウイルスに対するセロコンバージョンが見られなかった。

 これまでの報告(4)と一致して、成人に対する季節性TIVの接種により、季節性インフルエンザA(H1N1)ワクチン株に対して18~64歳で74%、18~40歳で78%、そして60歳以上で54%がセロコンバージョンを起こした(表2)。これに対して、A/California/04/2009に対するセロコンバージョンは2007/08ワクチン接種を受けた18~64歳の19%および60歳以上の3%で検出され、そして2008/09ワクチンを受けた18~40歳の成人の12%に検出された。季節性インフルエンザA(H1N1)ワクチンウイルスと比較してA/California/04/2009に対するワクチン前後のGMTレートは全ての成人において5~10倍低かった。しかし、18~40歳成人の6%、18~64歳成人の9%、および 60歳以上の成人33%がワクチン接種前にMN力価?160を保有していた。季節性ワクチンの接種後に18~40歳成人の7%、18~64歳成人の25%、および 60歳以上の成人43%がワクチン接種後にA/California/04/2009に対してMN力価?160を保有していた。60歳以上成人のワクチン接種前GMTは、新型2009 H1N1株に対して季節性2007/09 H1N1ワクチンよりも有意に高かった(p<0.001)。


詳しくは http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/2009cdc/MMWR09_May22.html  


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5月28日 IDSC:新型インフルエンザの大阪における臨床像(09/5/21)
5月28日 IDSC:A病院職員新型インフルエンザ発生事例報告(09/5/28)

■■A病院職員新型インフルエンザ発生事例報告 2009年5月28日

国立感染症研究所感染症情報センター新型インフルエンザ大阪派遣チーム

1.背景

 2009年5月15日に神戸市から、翌16日には大阪府から新型インフルエンザの発生報告があり、その後この両府県を中心に日本国内での報告数は累積で321例となった。大阪では、新型インフルエンザの患者発生は大阪市以北の北摂地域が中心であり、同地域での新型インフルエンザ対策を含めた医療体制は非常に厳しい状況を迎えていた。
 A病院は同地区の地域医療の中核を担っており、平時からの入院、一般外来、二次救急、小児科救急に加えて、新型インフルエンザ対策においても、発熱外来を開設し、文字通り地域医療の中心的役割を担っている。
 5月20日、同病院に勤務する看護師が日勤の勤務終了後に38℃以上の発熱をきたし、翌21日に発熱外来を受診し、同日の夜に新型インフルエンザであると確定診断された。我々は5月22日の午前に断片的ながらこの情報を入手し、大阪府健康医療部と協議の上、実態の把握と感染拡大防止に向けた提言を行うために、直ちに現地に調査員を派遣し、大阪府D保健所と合同で積極的疫学調査を行ったので、その結果を以下に報告する。

・・・ 略 ・・・

■■新型インフルエンザの大阪における臨床像 2009年5月21日

IDSC新型インフルエンザ積極的疫学調査大阪チーム

[はじめに]

 2009年5月中旬、兵庫県、大阪府において新型インフルエンザ患者の発生があり、両府県を中心に国内の患者数は5月20日現在で200名を超えている。既に両府県では、5月18日より新型インフルエンザ確定患者に対する感染症法を適応した措置入院は中止し、患者の病状に合わせてその多くを自宅療養に切り替えている。
 大阪では、5月20日までに99人の患者発生の報告があり、その発端となったのは大阪府茨木市内にあるK中学・高等学校であり、同校では他県の発生例も含めて64名(生徒61名、職員3名)の新型インフルエンザ確定患者がみられた。また、5月17日には、八尾市内のM小学校の6年生生徒の発生報告があり、同校では5月19日までに5名の確定例が認められた。以上の2つの新型インフルエンザアウトブレイク事例に対する調査によって得られた新型インフルエンザ確定例69例の臨床情報について解析を行い、若干の考察を加えたものを以下に報告する。

・・・略・・・

[まとめ・考察]

・K中学・高等学校の64例、M小学校の5例の69例は全て臨床的に入院を要するとは評価されず、抗インフルエンザウイルス薬の投与後比較的速やかに諸症状の改善がみられていた
・38℃以上の高熱、咳・咽疼痛・鼻汁・熱感等の急性呼吸器症状はK中学・高等学校、M小学校の症例で共に高率に認められた
・全身倦怠感や頭痛はK中学・高等学校では症状出現率はM小学校よりも低く、反対にM小学校の症例では腹部症状は認められなかったが、M小学校の検討可能例数は少ないため、今後更に同年齢層の症例の追加・検討が必要であると思われる
・多くは突然の高熱で発症しているが、中には急性呼吸器症状や腹部症状を前駆症状として数日後に高熱を発する例も認められているが、これは季節性インフルエンザでも同様の症例を認めることがあり、むしろ様々な病態をとる可能性があることを示しているものと考える
・インフルエンザ迅速抗原検査は、発症1日後では高率に陽性を示していたが、発症日や発症2日後では陽性率は高いものではなかった
・検査キットの種類は不明であり、検体採取方法の検討もされていないため、インフルエンザ迅速抗原検査の新型インフルエンザスクリーニングに関する有用性は本検討では評価はできないが、少なくとも臨床現場で同検査が陰性であっても、新型インフルエンザを簡単には否定すべきではないと思われる

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2009年5月27日(水)掲載

○ 新着情報

・国内感染確認後の新型インフルエンザ対策パンフレット
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139445

・日本におけるインフルエンザ A (H1N1) の確定者数
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139451

・平成21年5月26日付大臣会見概要
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139453

・新型インフルエンザに関する報道発表資料
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139475

・新型インフルエンザに関連する診療報酬の取扱いについて
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139477

○リンク

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5月27日新型インフルエンザ(ブタ由来インフルエンザA/H1N1)
・WHO:新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスのヒト感染に関する臨床管理:暫定的手引き(09/5/21)
・CDC:小児における新型インフルエンザ A (H1N1)ウイルス感染に対する予防と治療の暫定的手引き(09/5/13)

■■新型インフルエンザA (H1N1)ウイルスのヒト感染に関する臨床管理:暫定的手引き

--前略--

一般的な治療の考え方
 現在まで、ほとんどの新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスに感染のヒト症例は、短期間の合併症のない病状を呈している。従って、入院あるいは抗ウイルス薬療法は、ほとんどの患者において必要とされるものではないようである。熱や痛みに対するパラセタモルやアセトアミノフェンのような解熱剤や、補液などの対症療法は、必要に応じて提供される。サリチル酸(アスピリンやアスピリン含有薬剤など)は、ライ症候群のリスクがあるため、小児や若年成人(18歳以下)には使用すべきではない。
 病状悪化に対するリスクが高いことを予見するような特異的な危険因子は、まったく分かっていない。臨床医や介助・介護にあたる者は、臨床的な症状悪化の可能性のある所見(例えば、呼吸困難、胸痛、色のある痰を伴う咳、意識状態の変化、混迷など)を観察し、そのような場合はすぐに医療機関を受診させるべきである。臨床医はまた、基礎疾患(免疫不全状態、前から存在する慢性的な肺あるいは心血管系疾患、糖尿病等)に配慮すべきである。
 妊婦は、季節性、鳥H5N1、そして過去のパンデミックインフルエンザ感染によって合併症のリスクが高くなることが知られている。致死的な結果を含み、何人かの入院症例が、新型H1N1ウイルスに感染した妊婦の中から報告されている。結果的に、新型インフルエンザA(H1N1)感染が疑われる、あるいは確定した妊婦は、当然ながらより厳重な観察下におかれ、国の政策に合致するならば、抗ウイルス薬での治療を実施する(下記参照)。

酸素療法
 診察あるいはトリアージ、そして引き続き入院患者としてのケアの間にルーチンに、酸素飽和度を可能ならばいつでもパルスオキシメーターで監視するべきである。酸素補給は、低酸素血症を補正するために実施されるべきである。WHOの肺炎に対する勧告では、酸素療法は90%以上の酸素飽和度を保つことを推奨している。しかしながら、この目安は、臨床的状況、例えば妊娠中などでは、92~95%までに増やされるかもしれない。標高が高いところの住民は、低酸素血症の診断には異なる目安が必要であろうが、肺炎やARDSがあるような重症の低酸素血症の場合にはまた、さらに影響を受けやすくなるであろう。
 重症の低酸素血症の患者はマスクによる高流量(例えば、10L/min)の酸素投与が必要である。酸素投与に従うことが困難な患者(小児等)には、看護スタッフや家族の付き添いが必要かもしれない。パイプで送られる酸素が使用できないところでは、大きなシリンダーによる供給が必要となるであろう。WHOでは、1979年以降、酸素を必須医療品のリスト(List of Essential Medicines)の中に入れているが、未だにいくつかの国では、広く使用可能な状況ではないところがある。もし、医療用酸素が使えない場合は、工業用の酸素を使うことが可能である4。新生児の酸素療法は、ガイドライン5に従うこと。

抗菌薬療法
 抗菌薬の予防投与は行うべきではない。肺炎があるときには、抗菌薬による治療は市中感染による肺炎に対する公開されたエビデンスに基づくガイドライン6に、一般的には従うべきである。しかしながら、季節性インフルエンザや過去のインフルエンザパンデミックは、二次性の黄色ブドウ球菌感染のリスク増加に関連していた。それは、重症、急速に進行、壊死性、あるいはいくつかの地域ではメチシリン耐性株によるかもしれない。可能であれば、微生物学的検査の結果で、新型インフルエンザA(H1N1)ウイルス感染の患者における細菌の重複感染疑いとして適切な抗菌薬使用を行うべきである。メキシコの何例かの患者は、典型的な院内感染の病原体による人工呼吸器に関連した肺炎や院内感染肺炎を起こしていた。

抗ウイルス薬療法
 新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスは、今のところ、オセルタミビルやザナミビルといったノイラミニダーゼ阻害薬(NAIs)には感受性をもつが、アマンダジンやリマンタジン(アダマンタンやM2阻害薬)には耐性である7。
 H1N1ウイルスが新しいものであることから、抗ウイルス薬療法の臨床的効果のデータに関しては、まだ利用可能ではない。そのin vitroでの感受性パターンと、季節性及び鳥H5N1インフルエンザ感染からの臨床経験をもとに、NAIsの早期からの投与は、新型H1N1ウイルス感染症による疾患の重症度と有病期間を減少させるかもしれない。さらに、重症化や死亡への進行を予防することにもまた寄与するかもしれない。抗ウイルス薬療法は特に次の群において有益であるだろう:

妊娠中の女性(抗ウイルス薬の投与において、可能性のある利点と懸念される危険性を十分に評価されるべきである)
進行性の下気道疾患あるいは肺炎の患者
基礎疾患のある患者
 もし使用する場合は、抗ウイルス薬治療は早期に開始されるのが理想的であるが、継続的にウイルスの複製が予想される、あるいは立証されるような活動性の病態においては、どの段階にある場合でも使用されうる。前もって存在する防御免疫に欠くために、患者の中にはウイルスがより長期間にわたって複製される人もいる可能性がある。
 NAIsを選択する際には、考慮するべき重要な薬理作用の違いがある。オセルタミビルは、経口的に投与され、より高い全身性の薬物濃度が得られる。一方、ザナミビルの方は、経口的に吸入での投与で、全身性の吸収は低くなる。オセルタミビルは、下気道合併症の治療として推奨される。
 混迷や異常行動などのまれな精神神経症状が、季節性インフルエンザに対するオセルタミビルによる治療開始後に、特に小児や思春期世代において発生している8が、これらの事例におけるオセルタミビルの関連性は不明である。吸入ザナミビルは、気管支けいれんに一過性に関連があるとされ、呼吸器系の基礎疾患がある患者はこの重症副作用の危険性がより高いように思われる。疑わしい副作用はいかなるものであっても国の監督機関に報告されるべきである。表2に、年齢と体重により推奨される抗ウイルス薬治療の投与方法を示した。

コルチコステロイド
 コルチコステロイドは、新型インフルエンザA(H1N1)患者の治療の際には、日常的に使用されるべきではない。低濃度のコルチコステロイドは、昇圧剤を必要としたり、副腎不全が疑われたりするような場合の敗血症性ショックの患者には考慮して良い。長期にわたる、あるいは高濃度のコルチコステロイドの使用は、日和見感染やウイルス複製を延長させる可能性等、インフルエンザウイルス感染の患者において重症の副作用を起こすことがある。

高度呼吸管理
 新型インフルエンザA(H1N1)ウイルス感染によるARDSの治療は、公開されているエビデンスに基づいた敗血症関連性ARDSのガイドラインにのっとってなされるべきである。肺を保護するような人工呼吸管理を使用すべきである9。

--略--
詳しくは 
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2009年5月26日(火)掲載

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・日本におけるインフルエンザ A (H1N1) の確定者数
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5月26日インフルエンザ流行レベルマップ[疾患別情報]第20週(5月11日~5月17日)
5月26日インフルエンザ様疾患発生報告(学校欠席者数)[IDWR]2008/09シーズン 第27報
5月26日新型インフルエンザ(ブタ由来インフルエンザA/H1N1)
・CDC:新型インフルエンザA(H1N1)によるヒト感染に対応した、集会に対するCDCの暫定的手引き(09/5/10)
5月26日麻疹[疾患別情報]麻しん発生状況(速報グラフ)2009年第20週
5月26日腸管出血性大腸菌感染症[疾患別情報]腸管出血性大腸菌感染症発生状況(速報) 第20週

■■新型インフルエンザA(H1N1)によるヒト感染に対応した、集会に対するCDCの暫定的手引き
      アメリカ東部時間2009年5月10日午前9時30分 CDC

 5月22日に、CDCは新型インフルエンザA (H1N1)ウイルスの伝播を減少させるためのマスクの使用に関する暫定的勧告の改訂版を発行した。この新しい手引きを最新であると考え、以前に発行された手引きを置き換えるものである。
 このウェブページにおけるマスクに関連する記述は、新たな手引きを反映させるために近い将来改訂される。
 この勧告は現在分かっている事実に基づいて作成されており、現在進行中のサーベイランスやリスクアセスメントに基づいて内容を変更する可能性がある。

背景
 この文書は、州、地方自治体、準州、部族の当局者が、地域社会において大規模集会に関する勧告を作成するうえでの暫定的手引きを提供する。
 この文書にある「大規模集会(large public gathering)」とは、集会(assembly)や、多数の人が一か所に集まることを指す。このような集会には、大学の卒業式、教会での礼拝、スポーツイベント、コンサート、社会文化的式典、結婚式、会議、さらにこれらに類似したイベントで比較的多くの人が集うものが含まれる。 この暫定的ガイダンスでは、集う人数によりそのようなイベントを定義するのではなく、むしろ、人が集う状況に照準を合わせている。さらに、このガイダンスでは、集会が室内で行われているか屋外で行われているかという点について区別していない。なぜなら、この二つの状況における新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスの感染伝播様式の差違については知られていないからである。
 人込みでは、社会的距離(人と人との間の物理的な距離を大きくし、濃厚接触の頻度を減らすという手段)を維持することは困難である。さらに、お祝い事の集まり(結婚式、卒業パーティなど)では、参加者同士が社会的接触(握手やハグといった)を頻繁に行う。その結果として、参加者の間で新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスの感染拡大のリスクが高まり、その結果として行事開催地、あるいは参加者の居住地において感染拡大が起こりやすくなる。以下の勧告は、地域でのインフルエンザ感染拡大の低減を意図したものである。

暫定的な提言
 新型インフルエンザA(H1N1)アウトブレイクとの関連での大規模集会に関する判断は、地域でのインフルエンザの流行度、ウイルス罹患による疾患の重症度に関する最新の情報、ハイリスク群の同定、さらに地域特有の事項などを考慮の上行われるべきである。しかしながら、現段階での疾患の重症度と拡大に関する情報から判断して、CDCでは以下のことを勧告する:

インフルエンザ様症状(ILI)(すなわち咳または咽頭痛を伴う発熱)のある人には、症状発症後7日間、あるいは症状消失後24時間のいずれか期間が長い方の間自宅にとどまるように助言すること。インフルエンザ様症状(ILI)の追加ガイダンスはこちらを参照のこと。
新型インフルエンザA(H1N1)感染により合併症を併発しやすいハイリスク群(例えば、慢性疾患患者、5歳以下の小児、65歳以上の高齢者、妊婦)は、新型インフルエンザA(H1N1)ウイルスが流行している地域における集会に参加するならば、新型インフルエンザへの曝露のリスクについて考慮すべきである。新型インフルエンザA (H1N1)確定例が何例か報告されている地域では、合併症のリスクのある人々は集会から距離を置くことを考慮すべきである。
すべての人は適切な咳エチケットと手指衛生を行うよう指導されるべきである。
現段階の情報では、医療施設ではない場所において、新型インフルエンザA(H1N1)ウイルス感染者と接触する可能性が低いところでは、サージカルマスクやN95マスクの着用は推奨されていない。

 大規模集会は、公衆衛生担当者やイベントの主催者が参加者に対して、新型インフルエンザA(H1N1)ウイルス感染の拡大を低減させるために参加者が取ることのできる手段に関する重要な教育的メッセージを伝える良い機会でもある。イベント主催者は、参加者に対して調子が悪ければ自宅にとどまるよう要請するとともに、イベント会場においては正しい衛生手段を行うことを伝えることも考慮すべきである。このような情報は、手紙、新聞広告、公共広告、ウェブサイトへの記載、テキストメッセージなど様々な方法を用いて伝達されるべきである。より詳しい情報はこちらを参照のこと

そのほかの対策方法
 イベント主催者によって新型インフルエンザA(H1N1)ウイルス感染のリスクを低下させる手段が他にもある。実施可能かどうかは、イベントの種類や設定による。

イベント会場において、石鹸や流水、手指衛生剤、ティッシュなどを常備した手洗い設備を多数用意する。
インフルエンザ様症状(ILI)の人をイベント現場で診察、治療できるようにする。
参加者に代替のオプション(例えばウェブによる離れた場所からのイベント参加)を提供し、同時に参加人数を少なくするよう試みる。
これらの推奨は新型インフルエンザA(H1N1)に関するさらなる情報が得られた場合変更する可能性がある。

(2009/5/26 IDSC 更新)

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△▼厚生労働省▼△
2009年5月25日(月)掲載

○ 新着情報

・平成21年5月22日付大臣会見概要
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139343  

・平成21年度医系技官採用についてお知らせ
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139345  

・日本におけるインフルエンザ A (H1N1) の確定者数
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139347  

・採用情報(非常勤職員(大臣官房会計課福利厚生室)募集情報)
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139349  

・「医療機器の流通改善に関する懇談会」第4回会合の開催について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139351  

・政策レポート(適格退職年金制度は平成24年3月31日に廃止されます!)
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139353  

・給水装置工事主任技術者試験の施行について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139355  

・第49回厚生科学審議会科学技術部会議事録
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139357  

・平成21年5月18日疾病・障害認定審査会原子爆弾被爆者医療分科会議事要旨
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139359  

・特定保健用食品許可(承認)品目一覧
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139361  

・第46回石綿に係る疾病の業務上外に関する検討会議事概要
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139363  

・新型インフルエンザに関する報道発表資料
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139365  

・ふるさと雇用再生特別交付金及び緊急雇用創出事業について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139367  

・重篤副作用疾患別対応マニュアル
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139369  

・平成21年6月8日薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会器具・容器包装部会の開催について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139371  

・離職者住居支援給付金について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139373  

・平成21年度高年齢者雇用就業対策の体系
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139375  

・求職活動支援書の様式として、ジョブ・カードを活用することができるようになりました!!
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139377  

・大企業に係る高年齢者雇用確保措置の特例期間が平成21年3月31日を持って終了しました。
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139379  

・地域福祉計画ホームページ(地方自治体における取組状況:大阪市(大阪府)を変更しました。)
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139381  

・厚生労働省による安全性審査の手続きを経た遺伝子組換え食品等リスト
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139383  

・第14回社会保障審議会統計分科会の開催について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139385  

・第17回医療経済実態調査(医療機関等調査)について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139387  

・第6回社会福祉施設等調査、介護サービス・施設事業所調査及び就労条件総合調査の評価に関する検討会の開催について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139389  

・新型インフルエンザに係る症例定義及び届出様式の再改定について(事務連絡)
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=139391  

○リンク

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5月25日 WHO:新型インフルエンザA(H1N1)ウイルス感染を原因とする疾患の深刻度におけるWHOの技術的専門家会議(09/5/6)

新型インフルエンザA(H1N1)ウイルス感染を原因とする疾患の深刻度におけるWHOの技術的専門家会議
      2009年5月6日 WHO

(前略)

各国の報告
カナダ
カナダ公衆衛生局(The Public Health Agency of Canada)
更新情報は以下にある:
http://www.phac-aspc.gc.ca/alert-alerte/swine_200904-eng.php
 アメリカ東部夏時間5月5日15時現在、合計140人の検査確定症例がカナダで報告されている。症例は継続的に日報ベースで報告されている。疾患の発症日は約76人の情報が利用可能であった。最も早い発症者は4月13日であり、直近の発症者は4月30日であった。
 症例の大多数は50歳以下で中央値が22歳(範囲:2歳~64歳)であった。65歳超の症例はなかった。症例の約50%は男性である。症状発症7日以内の渡航が分かっている50人のうち、45人がメキシコに、1人がアメリカ合衆国に、4人の渡航先の国が特定されなかった。
 死亡例はない。(略)

メキシコ
診断疫学研究所疫学部(Direcci?n General de Epidemiolog?a and the Instituto de Diagnostico y Referencia Epidmiologicos)
更新情報は以下にある:
http://www.dgepi.salud.gob.mx/
編集者註:本電話会議の後に、更新情報を含むMMWRの報告書が発行された。以下を参照:
http://www.cdc.gov/mmwr/PDF/wk/mm5817.pdf
 5月5日現在、メキシコからは合計949人の検査確定症例と42名の死亡が報告されている(CDC, MMWR 2009;58:453-8)。確定症例はメキシコの31州のうち27州及びメキシコ連邦地区で発生した。確定症例数および死亡症例数の最近の増加の多くは、過去に報告された症例の検査室診断を反映している。
 さらに、疑い症例が11,932例報告されている(CDC, MMWR 2009;58:453-8)。(略)

スペイン
Direcci?n General de Salud P?blica y Sanidad Exterior
Ministerio de Sanidad y Consumo/Ministry of Health and Consummers' Affairs
更新情報は以下にある:
http://www.msps.es/en/servCiudadanos/alertas/gripePorcina.htm
 スペインはアメリカ合衆国でインフルエンザA(H1N1)の最初の症例が報告された直後から強化サーベイランスを開始した。サーベイランスは、発熱および急性呼吸器症状のあるメキシコからの帰国者の検出に的を絞った。臨床的判定基準は、37.5℃の熱および曝露後10日間以内の発症を含めた。
 5月5日現在、スペインからは合計57名の検査確定症例が報告されている。最も早い発症日は4月19日で、直近の発症日は4月30日であった。合併症または死亡例はなかった。(略)
 
イギリス(UK)
健康保護局(Health Protection Agency)
更新情報は以下にある:
http://www.hpa.org.uk/webw/HPAweb&Page&HPAwebAutoListName/Page/1240732817665?p=1240732817665
 (略) 5月5日現在、イギリスからは合計28例の検査確定症例が報告されている。最も早い発症日は4月16日で、直近の発症日は4月30日であった。追加症例は検査室で調査を行っている。死亡例はない。
 年齢の中央値は25歳である。40歳を超えた症例は稀である。女性が半数を少し上回っている。しかし、年齢と性別の分布は共に、症例の多くが学齢期の集団に発生していることが反映されているであろう。メキシコへ渡航した症例の中で、2人は40歳代で、3人は50歳を超えていた。
 症例28人のうち、18人は感染地域に渡航し、10人は症例の接触者に発生した。接触者の症例10人のうち7人は学校と関連していた。そのうち2人は感染地域に渡航した確定症例の家族であり、残りの5人は学校の他の生徒であった。(略)

アメリカ合衆国
疾病対策センター(Centers for Disease Control and Prevention)
更新情報は以下にある:
http://www.cdc.gov/h1n1flu/
編集者註:本電話会議ののちに、更新情報が以下に公表された:
http://www.cdc.gov/mmwr/PDF/wk/mm5817.pdf
http://content.nejm.org/cgi/content/full/NEJMoa0903810?query=TOC
 5月5日現在、41の州から合計642人の検査確定症例が報告されている(2009年5月7日のニューイングランドジャーナル・オブ・メディシン オンライン版、以下”NEJM.org”と記す)。(略) 入院情報が入手可能な399人の確定症例のうち36人(9%)は入院した(2009年5月7日のNEJM.org)。詳細情報が得られた入院患者22人のうち、12人は慢性疾患、妊娠または5歳未満児といった季節性インフルエンザの合併症リスクを高くする要因があった(2009年5月7日のNEJM.org)。入院の主な理由は重症呼吸器疾患であり、基礎疾患が原因ではなかった。(略)

考察

重要な点は以下などである:

H1N1感染のほとんどの症例は熱、咳、鼻水、頭痛及び倦怠感のある軽症の典型的なインフルエンザ様疾患である。重症患者はメキシコ及びアメリカ合衆国から報告され、乳児・妊婦・基礎疾患があるといった季節性インフルエンザの合併症リスクのある人たち、および健康な成人で報告されている。

メキシコ及びアメリカ合衆国の入院の主な理由は、重症呼吸器疾患である。メキシコでの経験では、二次性細菌性肺炎が入院症例の間で発生していた。

数例の確定症例は発熱がなかった。無症候性及び非常に軽症の感染例がある可能性がある-これは季節性インフルエンザの流行時とおなじである。

全ての国ではないが、数カ国で報告された症例は下痢があった。このような初期所見はさらなる確認が必要で、ウイルスが排泄物の中に排泄されるかどうかを決定するための検証が必要である。もしこれが事実であるとすれば、衛生状態が十分でない国や状況においては重要な問題となるかもしれない。

全年齢階級群で患者が発生しているが、ほとんどの症例は若年層で、中央値は20代なかばであった。

ウイルスは容易にヒトからヒトへの感染することが示されている。アメリカ合衆国およびメキシコでは、市中での感染が広範囲に起こっている。限られたデータに基づくと、二次感染の発病率は約22%と推定されているが、いくつかの場面では30%程度になることが予想される。

メキシコは短期間に多数の人が医療機関を受診し、呼吸器疾患によって入院した。しかしながら、今のところ他の発生国の医療において類似した状況は認められていない。

現在、ウイルスはオセルタミビル(タミフル)及びザナミビル(リレンザ)に感受性がある。実験室の研究では、これまでにこのウイルスは1918年H1N1パンデミックウイルスおよび鳥インフルエンザH5N1ウイルスに関して記述されたヒトへの毒性に関するマーカーがあるとの根拠はない。

(略)(2009/5/25 IDSC 更新)
詳しくは 
http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/2009who/090506tech_consult.html  


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鳥インフルエンザ流行状況―エジプト更新

WHO(EPR)  2009年5月22日
○エジプト
5月13日から20日までにエジプト保健省は新たに5例の鳥インフルエンザの人への感染を報告した。
一例目は、Sharkia 地域(Governorate)Kafr Sakr 地区(District)出身の4歳男児。 5月10日に発症し、5月11日にZagazig Fever病院に入院。容態は安定している。
二例目は、Gharbia 地域(Governorate)Mahalla 地区(District)出身の3歳男児。 5月12日に発症し、15日Mahalla Fever 病院に入院。容態は安定している。
三例目は、Dakahlia 地域(Governorate)Meet Ghamr 地区(District)出身の4歳女児。 5月9日に発症し、17日にMansoura Chest病院に入院。5月18日に死亡した。
四例目は、Dakahlia 地域(Governorate)Sherbin 地区(District)出身の4歳男児。 5月18日に発症し、同日Mansoura Chest病院に入院。容態は安定している。
五例目は、Sohag 地域(Governorate)Sohag 地区(District)出身の3歳男児。 5月17日に発症し、18日にSohag Fever病院に入院。容態は安定している。
感染源の調査が行われ、全ての症例で死鳥や病鳥との濃厚な接触が確認されている。五例全例ともエジプト中央公衆衛生検査所で確定した。エジプトでは、確定された患者74名中、27名が死亡している。


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