昨日のお話ですが。
まずは朝一で米国が日本への渡航中止勧告を出したとのニュースを聞き、率直に驚いて。
絶対数は他国に比べて少ないのかもしれませんがワクチン接種も進んでおらず、何かダラダラ日を重ねているだけの日本に今行くべきじゃないというのにはまあ賛成ですね。
日本ももっと初期の段階に感染者数が増えている地域への渡航中止とか入国者受入拒否をやるべきだったと思います。
それで影響を受ける各業種に対しての補償金を払ったとしてもね。
飲食業とかにこれも僕にしたらダラダラ払い続けているような気がしますが、これらの補償金の総額よりも低く済んだんじゃないかと。
まあ僕が驚いたのは他のどの国でもなくアメリカだったということ。
開催国を除けばどの大会にも最大の出場者数を五輪に送り込むのがアメリカ。
良くも悪くもアメリカの存在無しでは成り立たない大会と感じています。
選手や関係者の渡航は関係ないっていいますが、そんなの誰が信じるんですかね？
まあ今でも強く開催を望んでいる自分としては選手＋必要最低限の関係者に絞って来日してほしいと思っていますが。
昼過ぎには会社の同じチームでのWEB会議があり。
冒頭に他チームと比べて有休取得率が低いのでもっと休んでくれ（いい会社ですねｗ）との上司からの言葉。
僕は確かに先日のGWでの有休取得奨励日を除いた、いわゆる自発的な休みは今年はこのときの一日だけと他より少ないと思います。
いいチャンスだと思い、「実はオリンピックのボランティアをやることになってるので・・・」と切り出しました。
「中止じゃないの？」との反応を想定してたのですが、僕の上司は「ここまで来て中止は無いだろ」とのスタンス。
色々な考えの人が居るものだなと思いましたね。
何れにしても開催の場合は7月にそこそこの日数のお休みをいただくことになると伝えておきました。
で、中止という判断になった場合の話です。
違約金とか賠償金とかの話が出ていますが、これって本当に存在するのでしょうか？
あるとして、誰が誰にいくら払うの？？
まあ事実は置いておいて、日本は何とか開催すべく頭を捻っているように見えるわけで。
そのやり方については色々と意見がありながらもね。
自分たちの都合が悪くなってやーめた、って言うんならそりゃそういう賠償問題はあるにせよ、今回ってそれに相当しますか？
平時じゃないんだから仮にそういう契約になっていたとしても特例を認めるべきと思いますけどね。
あまり良い例えではないですが、次の北京冬季五輪で同じような状況になった場合を考えてみて。
中国は毅然と（？）、「そんな金は払わん」という態度を示すんじゃないかと。
それでいいと言うか、むしろ日本もそうすべきと思います。
世界的にも一定の賛同が得られると思いますけどね。