6/17 朝日新聞社説より

2011年6月17日（金）付
北杜夫さんの「どくとるマンボウ青春記」には、古き良き旧制高校のユニークな先生が色々と登場する。
ある英語教授は発音に厳しく、「イー、エー、アー」という母音の発音を、丸一学期間、生徒にやらせたそうだ。

▼さような先生に向かって、「ｄａｎｇｅｒｏｕｓ（デンジャラス＝危険な）」をダンゴラスと読む生徒がいるのがまた旧制高校なのだと、北さんは回想している。
書けるが話せない、読めるが聞けない。
日本の英語教育の、今日にいたる宿痾（しゅくあ）だろう。

▼批判にさらされて、文科省は「英語が使える日本人」を育てる計画を進めてきた。
今春からは小学５、６年で英語が必修になった。コミュニケーション重視の一環という。
訳読と文法中心で育った世代には、どこか羨（うらや）ましい。

▼英語なしにはグローバル経済の果実をもぎ取れないという声も聞こえる。
様々な人が一家言を持ちつつの教育の舵（かじ）切りだ。
その侃々諤々（かんかんがくがく）に口をはさませてもらえば、英語重視が日本語軽視を誘わないよう、気をつけたい。

▼第２、第３言語は道具だろう。
しかし「母語は道具ではなく、精神そのものである」と、これは井上ひさしさんが言っていた。
英語習得もたしかな日本語力が前提との説に、異を言う人はいまい。

▼振り返れば、日本人は自信喪失期に日本語を冷遇してきた。
敗戦後には表記のローマ字化さえ浮上した。
そして今、英語を公用語にする日本企業が登場している。
ダンゴラスで笑っていられた時代が羨ましい人も、多々おられようか。

＊＊＊社説終わり＊＊＊

宿痾：「長い間治らない病気」のこと。

英語を小さな頃から習うことは賛否両論ですね。
（否定派は、「日本語が定着していない時期に英語を学ぶことは・・・」という内容）
個人的には、小さな頃から楽しく英語を学ぶことは良いことだと思いますが、あくまで「楽しく習う」程度にしてメインではピアノを習うことをおススメしたいです。
あとは、家で「パズル」をやるのもいいですね！！

6/16 産経新聞社説より

2011.6.16 02:45

　美食家として名高い北大路魯山人のところに、若い料理研究家が、チーズを土産に持っていったことがある。大いに気に入った魯山人に、「家にまだたくさんありますから、お送りしましょうか」と言うと、こんなふうにたしなめられたという。

　▼「お客に出した物が気に入られ、もう少しないかと言われたとする。私なら台所に山と積んであっても、『残念ながらもうございません』と答える。そうすれば客は、『もっと食べたかった』と思ってくれるものだ」。

　▼魯山人はさすがに、「最後の料理」のおいしさを知っていた。客足が途絶えたデパートやレストランが廃業を決めると、途端に客が殺到する現象にも似ている。東日本大震災の発生から約１００日を迎えた菅直人首相は、そのへんの機微がおわかりでないようだ。

　▼首相の「退陣表明」は、「これで最後」とみんなが信じたからこそ、おいしい料理に仕上がった。してやったり、とばかりに、「１・５次」補正予算案に、再生可能エネルギーに関する新たな法案と、追加料理の数々に、客は戸惑うばかりだ。

　▼廃業を決めたはずのレストランが、なし崩し的に営業を続けるのは、まさに詐欺（ペテン）行為といえる。首相の居座りが長引くほど、被災地復興のための献立づくりが遅れ、被災者の政治不信は強まっていく。米倉弘昌経団連会長は、「お辞めにならねば日本没落だ」とまで言ってのけた。

　▼「喉にトゲ刺さったような日の続く原発怖し余震も怖し」。きのうの「産経歌壇」に載っていた作品だ。原発事故も余震も怖いが、何より恐ろしいのは、おいしい料理どころか、トゲとなっても喉にツメを突き立て、離れようとしない首相の権力への執着である。

＊＊＊社説終わり＊＊＊

「最後」＝「限定、もう手に入らない」ということが人の購買意欲をそそると言います。
実は、後からでは本当に手に入らないものがあります。
それは、「今」という時間です。

今を大切に、後悔しないように生きてください。

パスカル進学教室（茂原市）

6/14 日本経済新聞社説より

トウモロコシ最高値の警告

　世界のトウモロコシ価格の指標になるシカゴ市場の先物相場が先週、連日で史上最高値を更新した。食糧高騰は新興国でインフレ圧力を強め、慢性的な栄養不足に苦しむ飢餓人口の増大や政情不安にもつながる。各国政府は市場が発する警告に耳を傾け、対応を急ぐべきだ。

　トウモロコシのシカゴ相場は前年同期の２倍以上に上昇している。世界生産の４割を占める米国産地の天候不順から、今年の生産量は期待ほど増えないとの見方が市場で広がり、相場の上昇が加速した。

　トウモロコシや小麦の世界在庫が底をついたわけではない。食糧高騰の背景にあるのは、世界人口の増加と新興国の経済成長で急速に需要が増え、このままでは供給が追いつかなくなる、という不安感だ。

　ロシアは小麦など穀物の禁輸措置を７月１日に解除すると決めたが、小麦相場は前年を７割強も上回る水準で高止まりしている。

　市場の不安を解消するためには、アジアやアフリカでも農業用水を確保して農地を増やし、肥料や品種改良で農業の生産性を高める対策が欠かせない。水処理などでは日本企業も高い技術力を生かせる。

　各国政府や有力企業が参加する世界経済フォーラムの東アジア会議が12日にジャカルタで始まり、開催国のインドネシアとユニリーバなどの企業は共同で食糧増産に取り組むことを決めた。こうした連携をもっと広げてほしい。

　農業生産を増やす中長期の対策と同時に、各国には投資資金への警戒も求められる。英金融大手の調べで、今年１～３月に穀物などの農産物市場に流入した投資資金は71億ドル（約5700億円）と石油などエネルギー分野の68億ドルを超えた。

　景気の先行き不安から石油や非鉄金属の価格は上がりにくくなっており、投資資金は農産物に向かいやすい。食糧高を見て、農地を投資対象に組み込む動きも出ている。

　価格上昇が増産や農地開発を促す市場の機能は重要だ。だが、農産物の市場は原油などと比べて規模が小さく、投資資金の流入が価格高騰につながりやすい。各国の政府と金融当局は、急激な資金流入を防ぐ対策にも知恵を絞るべきだ。

＊＊＊社説終わり＊＊＊

食物の話だけではなく、経済の話になります。
経済が不景気で、会社が儲かっていないと、お金持ちの人達は余っているお金を資源への投資（商品取引と言います）にまわすことが多いんですね。
（念のため、投資は、自己責任です）