主観的事実と客観的事実の差を理解する

生活期リハビリにおいては、表題の通り「主観的事実」と「客観的事実」を把握することが重要です。

事実は一つと考えられがちですが、その事象をとらえる人の視点によって変わります。

だからこそビデオ判定では、多方向からの画像で事実をとらえていますよね。

また事象の見え方は、とらえる人の考え方、感情によっても変化します。

だからこそいろんな角度から、複数の人から意見をうかがうことで、より客観的になっていきます。

生活期リハビリの目標設定では、客観的事実よりも主観的事実の方を圧倒的に重視します。

利用者自身が、自分の生活について「語る」必要があるのです。

あくまで主観は重要。

その人の内面で何が見えて、何を感じ、何をしたいと願っているのか・・・

推測するだけでなく、語っていただくことが極めて重要です。

語っていただくことではじめて、本人と療法士が課題を共有する第1歩になります。

利用者がとらえている事実と家族がとらえている事実が乖離していることもよくある話。

乖離していればいるほど、家族の心理的負担は大きくなり、在宅生活が困難になることもあるわけです。

主観的事実と客観的事実の両方を把握することは、最適な支援を考える手助けになりますよ。

「障害受容」できたらいいというものではない

「障害受容」という言葉に、支援者がふりまわされることがあります。

障害受容しているからいいというものでも、できないから悪いというものではないと思います。

受容過程というのは、あくまでも支援者が対象者の心理を理解しやすくするためのモデルであり、評価の対象ではありません。

各段階を理解することで、対象者を分かった気になるのは無理な話。

対象者との関係性が作れない場合に、受容できていないから・・・と考えるのは大変危険なことです。

受容するように促す必要なんて一つもないと考えます。

自然に時間とともに、自ら気づいていくプロセスにこそ、素晴らしさがあるのではないでしょうか。

受け入れられないことは、誰しもたくさんありますよね！

2020年診療報酬改定と老健の方向性

2020年は診療報酬改定年度です。

老健施設で働くセラピストにとっては、細部の理解というより、流れを把握することが重要と考えています。

来年の介護保険改定でも、働き方改革、健康寿命の延伸、アウトカム評価、IoT活用がテーマになるでしょうね。

地域包括ケア病棟は、地域からの要請に一層応える必要があり、老健機能とさらに重複してくるでしょう。

地域の転換型老健が介護医療院へ移行するケースもあるでしょう。

これまで老健は「多機能性」を売りにしていたところがあります。

在宅復帰、ショートステイ、デイケア、ある程度の医療提供、認知症ケアなどなど。

しかし、老健の役割と重複する医療施設が増える中、「なんでもできる」＝「ろくなことはできない」と揶揄されかねません。

地域包括ケア病棟や回復期病院が行う在宅復帰支援と、老健が行う在宅復帰支援の違いとは何か？

介護医療院が行う療養ケアと老健が行う療養ケアの違いは何か？

超強化型老健が行う中重度支援の特徴とは何か？

地域の他施設よりも、自分の施設が得意とするリハビリテーションサービスとは何か？

老健セラピストはこのようなことを考えていかなければならないでしょう。

「老健」として、地域内における自院の強みについて、見つめなおしが必要です。

老健入所稼働率が低下している要因

全国的に強化型といわれる介護老人保健施設はの稼働率は年々低下しており、私の施設でも例外ではありません。

その大きな要因は、2018年の診療報酬改定により、地域包括ケア病棟からの転院が「在宅」扱いでなくなったことにあります。

これまでの老健は病院と在宅の間をつなぐ「中間施設」として位置づけられていました。疾患が改善されたけれども、まだ家で暮らすには不安がある場合に入所し、リハビリをして生活課題の改善を図る機能を有しています。在宅復帰を目指す施設なので、介護保険における回復期病棟と同等の役割とも言えます。

18年以降、病院からの相談件数は急性期病棟のみとなり、総数は激減しました。一方、居宅事業所からの相談が増加しています。

私自身が地域を回っていると、ケアマネジャーからしばしば、「在宅復帰の見込みがなくても申請はできるのですか」と質問を受ける機会が増えました。

なぜかといえば、平成30年より老健の役割に「居宅における生活への復帰を目指すものでなければならない」と設定されたからです。

よく勉強されているケアマネジャーだからこそ、詳しく制度を学んでいらっしゃいます。

多機能性を発揮する老健の役割が、偏って理解されている節もあるのかもしれません。

こういう事例があるということは、それだけ地域の老健施設のマーケティング力が低いとも解釈できます。

地域への働きかけは支援相談員や事務職だけが行うものではなく、現場が力を発揮してもいいわけです。

自分たちの役割をいかに地域へ明示していくのか？が問われていると考えます。

スタッフ指導の記録は必須！

中間管理職の小松です('◇')ゞ

どのような組織チームにおいてもスタッフの指導記録というものは重要です。

いついかなるときに重宝されるかわかりません。

私の法人では、年間個人目標を設定する年度末面談と中間面談が定められています。

この記録は毎回作成していますが、日々の細かな面談指導の記録は忘れがちになります。

特に厳しくスタッフ指導する場合には、いつ、どのような案件について、どのような合意が得られたかを忘れないようにする工夫は必要です。

つい先日、部下へ指導するときに、過去の指導歴を見返したのですが、記憶にはあるけれど記録に残っていないものがあり困りました。

特に賞罰委員会へ記録提出するときには正確な資料が必要となります。

そこで私なりに工夫していることとしては以下の2点です。

①とにかくノートに記録する

　日付と簡単な内容ぐらいはメモしていおくといい

②グーグルカレンダーに記録する

　メモ欄を活用することで、概略を記録できます。ちょっとした休憩に入力できます。

悪いことだけでなく、評価したことも適時記録しておくと、成長程度を具体的に褒めることができるので効果的です！！

まだまだ伸びしろたっぷり。成長中です！！