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読書です熊あたま

『デジタル・ファシズム』  堤 未果 著   NHK出版新書

 

 

街も給与も教育も、米中の支配下に!?
コロナ禍の裏で、デジタル改革という名のもとに恐るべき「売国ビジネス」が進んでいるのをご存じだろうか?
アマゾン、グーグル、ファーウェイをはじめ米中巨大テック資本が、行政、金融、教育という、日本の“心臓部”を狙っている。
デジタル庁、スーパーシティ、キャッシュレス化、オンライン教育、マイナンバー……
そこから浮かび上がるのは、日本が丸ごと外資に支配されるXデーが、刻々と近づいている現実だ。
果たして私たちは「今だけ金だけ自分だけ」のこの強欲ゲームから抜け出すことができるのか?
20万部超のベストセラー『日本が売られる』から3年。
気鋭の国際ジャーナリストが、緻密な取材と膨大な資料をもとに暴く、「日本デジタル化計画」の恐るべき裏側! 

※以上、青字は「本の総合カタログ」出版書誌データベースより

「内容紹介」を抜粋※

 

今、アメリカのガーファにばかり気を取られているが、

中国がそれを覆すくらいの巨大テック資本を持ち、

やがて日本を脅かすのではないかと危惧する、

 

「デジタルは魔法の杖ではなく、手段にすぎない」と

あるように、使い方を一歩間違えば、一事が万事に

間違った方向、もしくは巨大な損害になりえる

ということだ、

 

また、キャッシュレスが進む日本だが、

日本の造幣は素晴らしい技術をもって

素晴らしい貨幣を持っている、

キャッシュレスは身軽だが、

韓国のようにカード地獄に陥る人が増えたり、

詐欺被害も多いという、

高齢者が、ペーパーレスによりスマホ画面の

小さい字をよく読まずに、契約にサインインしてしまう

ことも、さもありなん、だ、

 

そして、コロナ禍で教育もデジタル化に勢いがついてるが、

これも一部の富裕層のマネーゲームの餌であり、

またオンライン授業による、教育の弊害は

今の子どもたちに「考える力」を与えず、

子供の将来の不安材料ばかりがあがってくる、、

 

総合的に見て、デジタル化は便利で身軽になる反面、

とんでもない状況に陥る可能性も高いということを

覚悟しなくてはならない、と思った、

 

政府に求めるのは、「透明性」と「信用」、

そして「公共」の精神を忘れてはならない、

と、今の政府には皆無なことを求めるしだいである、

 

                                 紀玉