結婚がもたらす家庭の安定や子どもの幸福という普遍的なゆえんが希薄化する現代社会。最新の統計データを紐解きながら、今こそ教会と家庭が「聖なる結婚の価値」を再建し、次世代へ教育していく重要性を説く信仰と家庭コラムです。
主の平和をお祈りいたします。日本オリベットアッセンブリーです。🕊️
現代社会において、「結婚」という神様が定められた聖なる制度の価値観が、かつてないほど揺らいでいます。結婚が単なる個人の選択肢の一つとして捉えられ、家庭を強くし、子どもたちに最善の環境をもたらすという、その本来の価値が見失われつつあります。
今回の「信仰と家庭コラム」では、米国のシンクタンク『ヘリテージ財団』の研究員であるレイチェル・シェフィールド氏による、現代の結婚文化が直面する危機と、その再建に向けた課題を捉えた貴重な記事を翻訳・編集してお届けいたします。
データによって示される結婚のさまざまな有益性(精神的・財政的な安定、子どもの社会性の向上など)にもかかわらず、多くの人々がその価値を見失いつつある現状を前に、私たち教会やクリスチャンホームが果たすべき役割は非常に重要です。
世の文化の潮流に流されることなく、神様がデザインされた結婚の美しさと重要性を正しく理解し、それを次世代へと力強く伝えていくための確かな知恵と霊的な覚醒が、すべてのご家庭に与えられますよう、心よりお祈りいたします。
結婚文化の崩壊に立ち向かう:「結婚」がなぜ重要なのかを今こそ語るべき時
アメリカ人の多くは、結婚がより強い家庭を築き、子どもたちのより良い福祉につながっていることを知らないか、あるいは明確には同意していないことが、年次調査「American Family Survey」によって明らかになりました。こうした結婚の恩恵は、これまで繰り返し実証されてきたにもかかわらずです。このような意識の背景には、今日、アメリカの子どものほぼ半数が、幼少期の少なくとも一部を、両親がそろっていない家庭で過ごしているという現実があるのかもしれません。
全体として見ると、アメリカの成人の大多数は結婚を肯定的に捉えており、結婚が個人と社会の双方に益をもたらすことに同意しています。それでも、回答者のかなりの割合が、結婚の価値について明確な認識を持っていないように見受けられます。たとえば、「結婚する人が増えれば社会はより良くなる」という意見に同意しなかった人は54%に上り、その内訳は「反対」が19%、「分からない」が35%でした。
家庭の安定性に関する質問では、「より強い家庭を築くために結婚が必要である」という意見に同意しなかった人が48%、「結婚は家庭と子どもの経済状況をより良くする」という意見に同意しなかった人が46%でした。
第9回となるこの年次調査は、ブリガム・ヤング大学、ウィートリー研究所、YouGov、Deseret Newsによって実施され、12月に発表されました。
多くの場合、結婚の恩恵について尋ねた各設問に対し、「少なくともある程度は同意する」と答えた回答者は、およそ半数に達しました。しかし、ほとんどの設問で、調査参加者のほぼ半数は、結婚の恩恵について自分がどう考えているのか、明確な答えを持てずにいました。
研究者たちは、結婚が成人と子どもの双方にとって、数多くの良い結果と関連していることを明らかにしてきました。結婚は、人間の幸福と最も強く結びついている要因の一つであり、経済的な安定や、より良い健康状態とも関連しています。
結婚は、子どもが健やかに成長し、将来、豊かな人生を送る大人へと育つための、最も望ましい環境を提供します。結婚している両親のもとで育つ子どもは、貧困に陥る可能性がはるかに低く、虐待を受ける危険も大幅に低くなります。また、高校を卒業し、大学へ進学し、社会的な上昇を経験する可能性も高くなります。地域社会における既婚の親の割合は、子どもの社会的な上昇を予測する、最も大きな要因の一つです。
また、結婚は同棲関係よりもはるかに安定しています。結婚している両親のもとに生まれた子どもは、単に同居しているだけの両親のもとに生まれた子どもと比べ、両親の別離を経験する可能性が大幅に低くなります。
家庭の不安定さは、特に大学教育を受けていないアメリカ人の間で一般的に見られます。一般に、より高い教育を受け、自身も安定した家庭で育ったアメリカ人は、自分の子どもに対しても、結婚をめぐる伝統的な規範、すなわち「結婚し、その結婚生活の中で子どもをもうける」という価値観を引き継ぐ傾向があります。しかし、多くの地域社会では、こうした結婚に対する規範が次第に弱まってきました。性的関係について判断を控えようとする意識がアメリカ人の間で強まったことにより、結婚の恩恵について語ること自体が、広く避けられるようになっています。
私たちの文化には、結婚の重要性を伝える、より多くのメッセージが必要です。教会、学校、メディアなどの民間組織の指導者たちや政策立案者は、なぜ結婚が重要なのかを人々が理解できるよう助けるとともに、健全な結婚関係を築くために必要な知識やスキルを身につけられるよう支援すべきです。
一部の民間組織や政策立案者たちは、さまざまな創意工夫を凝らした方法で、地域社会の中に健全な結婚を築き、強める取り組みを進めています。たとえば、ユタ州では最近、主に関係教育を通して健全な結婚を促進する州全体の取り組みが25周年を迎えました。また、いくつかの州では「婚前教育促進政策」が導入されており、婚約中のカップルが婚前教育を受けた場合、結婚許可証の手数料を割り引いたり、免除したりすることで、受講を奨励しています。Communioというプログラムは、教会が会衆や地域の人々を対象に、結婚や人間関係について学ぶ教育講座を設立・運営できるよう支援しています。
アメリカに結婚を尊ぶ文化を再び築いていくためには、このような取り組みがさらに必要です。
※本記事は、ヘリテージ財団(The Heritage Foundation)のウェルフェア&ファミリーポリシー研究員であるレイチェル・シェフィールド(Rachel Sheffield)氏が『The Daily Signal』に寄稿した報道・分析記事を、当宣教本部にて翻訳・紹介するものです。
レイチェル・シェフィールドは、ヘリテージ財団の健康・福祉政策センターに所属し、福祉政策および家族政策を専門とする研究員です。彼女の研究をご覧ください。
https://www.heritage.org/staff/rachel-sheffield
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