運営しているブログやWebサイトで記事で言及している企業、団体のWebリンクについて新年度の更新チェックをしました。
例年、年度の切り替わりで企業グループや組織の再編でWebサイトの構成を変更することが多いです。ちなみにWebサイトの構築は税制上、費用処理できるために計画以上の利益を上げられた企業は年度内にお金を使うために期末は突然Webをリニューアルをすることが多いのです。
今年はドメインを変えたり、WebサイトのURL構成を一新するような大幅な変更をした企業の数は少なかった印象です。運営しているサイトのリンク先に限りますが年度末の倒産も少なめで、突然Webサイトが消滅ということもなかったです。ごく少数ながら年度末にhttps対応をした企業もありました。
サブドメインの切り方で、国．サブドメイン．ドメイン．com から サブドメイン．国．ドメイン．com へ変更して、商品ブランドごとから各国法人ごとに変更した企業がありました。日本企業ではまだ国別や商品ブランド単独ドメインを作りたがりますが、グローバルでは会社ブランドに集中させる戦略を採用するのが主流です。検索エンジンや閲覧者からの評価でドメインの持つパワーを考慮すると、商品ごとのサブドメインも作るべきではないと思います。
Apple社を例に挙げるとドメインをapple.comに集中させていて、iPhone、iPad、macのような商品はURIとして表記していて、サブドメインすら持たせていません。
Apple（日本）
https://www.apple.com/jp/iphone/
https://www.apple.com/jp/ipad/
https://www.apple.com/jp/mac/
過去には単独ドメインについて検索エンジンの評価が高めに出ている時代があって、商品ごとにドメインを分けるのも短期的なメリットがありましたが今は違います。多くの日本企業では商品企画、ブランディング、Webサイトデザイン、コンテンツ制作、SEOの分業が悪い形で進んでしまっているように思います。
会社のドメインを組織ごとのサブドメインに分けてWebサイトを運用する場合、組織が変わったり、担当者が変わった時に対外的に変化をアピールするためにWebを変えたがりますがURLの変更を伴うサブドメインの変更は避けるべきです。Webサイトを閲覧している一般人で他人のURLに興味を持つ人はまずいません。
そして私のようにリンク先の変わったことをチェックして、遡って過去の記事のリンクを変える対応をしている運用者はとても少ないです。