搭載エンジンは非オリジナルのP&W R-1830-94エンジンを搭載されたアメリカで後部胴体をレストアし主翼と前部胴体をロシアで新造された零戦22型（N553TT）をニュージーランド・クライストチャーチでフライトジャケットの製造販売を手掛ける日本人実業家の石塚塚政秀氏が購入し、同時に「零戦里帰りプロジェクト」を開始し、同機の日本帰国に向けて動き出した。だがその零戦を日本に戻すには、いくつもの障害が立ちはだかり、思うようには進まない。まずリーマンショックなどの世界的な経済低迷に見舞われ、帰国を費用的にサポートするスポンサーが手を引かざるを得なくなった。その後、東日本大震災などもあり、思うようにスポンサーが見つからない状態が続いた。ただそれでも、石塚氏は諦めなかった。それまでに蓄えてきた私財から、家や土地を担保に資金を調達して、零戦を所有し続けてきた。スポンサーを探しながら、現在もニュージーランドと日本、そして米国を行き来している。もしも日本に里帰りさせた場合、格納庫内での駐機代、機体整備等の人件費、1年更新で行う耐空性審査基準に適合しているかの検査やオイルや燃料等の必要経費で凡そ年間当たり３千万円かかるといわれている維持費。問題は資金だけではなく、日本で「里帰りプロジェクト」の広報を担当するエージェンシーワンの大久保仁氏は、「まず飛行許認可等の課題や日本国内での機体の定置場や損害保険など維持費用などがかかります。しかも現在、米国で耐空証明の無いエクスぺリメンタルカテゴリー（試験機）で登録しているNナンバーの機体を日本で飛行させるには、耐空性審査基準に適合しているのか証明しないと日本で自由に飛行できない。しかも、そのための各種テスト、認可を取得するのが難しいのが現状です。」そんな課題もある中での「里帰りプロジェクト」だが、実はごく最近になって、里帰りに向けた風向きは変わりつつあり、その零戦が一時帰国する可能性が出てきた。水産航空（東京都調布市）社長の野口武彦氏の協力や、資金面での協力者にある程度、目処が付いてきて早くて来年にも頃には里帰りプロジェクトが進展するかもしれない。
