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そのうちに地球のたこ焼き出来るかも
愛媛県 宇和上 正
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この川柳は、先日の「朝日川柳」に掲載されたものです。
（２０２３.８.２ 朝日新聞朝刊オピニオン面）
腹を抱えて笑いました…。
言い得て妙。しかし、よーく考えると、笑うに笑え
ぬ内容です。
地球、えらいことになっているのです。
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そこで、当日（8月2日）の紙面の記事を引用させてもらい、
みなさんと一緒に考えたいと思います。
■１面から
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最も暑かった７月
１２０年間分析、４５年ぶり更新
２５.９６度
今年の７月は日本の観測史上、最も平均気温が高かったことが、気象庁の観測データの分析から分かった。１９世紀末に近代的な観測が始まって以降、最も暑かったのは１９７８年だったが、４５年ぶりに記録を更新した。地球温暖化の影響で気温が上がりやすくなっていたことに加え、７月下旬にフィリピン周辺を台風が立て続けに通過し、太平洋高気圧の勢力が強まって気温が上がったとみられる。
気象庁は全国で観測した１時間ごとの気温を平均し、その日の平均気温として公開している。朝日新聞はこのうち、気象庁が国内の平均気温の基準としている１５の観測所について、気象庁の専門家の監修を受けながら、データがある１８９８年以降の７月１～３１日の平均気温から、各年の７月の平均気温を出した。
その結果、今年７月の平均気温は２５.９６度だった。７月上旬は２４度前後でそこまで暑くなかったが、１０日ごろから２６度を超える日が相次ぐように。雨もほとんど降らず、２５日以降は１日の平均気温が２８度を上回る例のない暑さが続いた。
これまでで最も暑かった１９７８年７月の平均気温は２５.５８度。この年は梅雨明けが異常に早く、日照りが続いて全国的に気温が上がったほか、水不足もあって稲作に被害が出た。だが、今年はそれを上回る記録になった。
熱中症の救急搬送も急増している。総務省消防庁の速報値では、７月３～３０日の４週間で、全国の搬送数は３万３千人に達した。
この１２６年で、７月の平均気温は１.５度ほど上がった。地球温暖化の影響とみられ、特に２０００年以降は気温の上がり方が急激になっている。最高気温が３５度以上の猛暑日は、１９２０年ごろまではゼロの年もあったが、２０００年ごろから急に増え始めた。
都市部はさらに激しい。１５観測所は千葉県銚子市や沖縄県石垣島など、都市化の影響を受けにくい地域が選ばれている。そこで、東京都千代田区と名古屋市千種区、大阪市中央区、福岡市中央区の４観測所を調べたところ、今年７月の平均気温は２８.８４度だった。この１２６年で２.３度上がった。
気象庁の平井雅之・気候情報調整官は「日本は８月が最も暑く、今年は平年と比べても高温になる予報だ。例年以上に熱中症に注意する必要がある」と語った。
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■そして、２面には
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「地球沸騰の時代」世界各地で高温
猛暑は日本だけでなく世界各地を襲っている。国連のグテーレス事務総長は「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰の時代が来た」と強調した。
世界気象機関（ＷＭＯ）と欧州連合（ＥＵ）の気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス（Ｃ３Ｓ）」は先月２７日、７月の世界の平均気温が観測史上最も高くなる見込みだと発表した。７月６日の平均気温は２０１６年８月の記録を上回って過去最高となった。７月中旬には中国の新疆ウイグル自治区で５２.２度を記録した。世界の平均海面水温も通常より大幅に高い。７月下旬には米フロリダ沖で３８度以上と「お風呂並み」の高温になり、海洋生物への影響が懸念される。
米ブルームバーグ通信によると、高温によって飛行機の揚力が減少し、積載する燃料や乗客数を減らしたりする状況が生じている。気温上昇で空気の密度が下がり、エンジンの性能も下がるためだという。
バイデン大統領は７月２７日、猛暑によって農場労働者や建設作業員が特に影響を受けているとして、労働省に「暑さ警報」を発令して屋外で働く人を守るよう指示。「気候危機に直面していることを否定する人でさえ、厳しい暑さが米国人に与えている影響を否定することはできない」と述べた。
地中海の周辺では７月下旬に山火事が拡大。ＡＰ通信によると、ギリシャでは５人が死亡し、住宅や工場が被害を受けた。消防活動中に墜落した飛行機の操縦士２人も含まれる。軍の施設の弾薬庫にも燃え広がり、爆発が起きた。
昨夏も熱波を経験したドイツでは、公衆衛生医師会の会長が昼食後に数時間の休憩を取る南欧の習慣「シエスタ」の導入を提案。閣僚が歓迎する発言をするなど、議論が起きている。
３０年余、進まない温暖化対策
温暖化の原因は、化石燃料を燃やすことで出る温室効果ガスだ。
１９９２年に採択された気候変動枠組み条約では「大気中の温室効果ガスの濃度を安定化させる」とうたうが、３０年以上たった今も、排出量は増え続けている。２０２２年にはエネルギー関連の二酸化炭素排出量は世界全体で過去最多の年間約３６８億トンになった。
排出量の８割を占めるのが日本や中国、米国などを含む主要２０カ国・地域（Ｇ２０）だ。国連のグテーレス事務総長は「Ｇ２０は、気候変動対策と気候正義のために踏み出す必要がある」と指摘した。
世界は、産業革命前からの気温上昇を１.５度に抑える目標を掲げる。３月の国連気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の報告書では、そのために排出を２０３５年までに６０％減らす必要があると報告。実現可能で効果的な対策は「すでに利用可能だ」とした。
しかし、７月にインドで開かれた、Ｇ２０のエネルギー相会合や環境相会合では、２年続けて共同声明がまとまらなかった。ウクライナ侵攻後のロシアとの対立に加え、脱炭素に向けた先進国と新興国の姿勢の違いが原因だ。
関係者によると、環境相会合では主要７カ国（Ｇ７）は３５年６０％削減の必要性を強調したが、中国などが支持しなかった。エネルギー相会合では、化石燃料の段階的廃止や再生可能エネルギーの容量を３０年までに３倍にする目標について合意できなかった。サウジアラビアなどの産油国が強く反対し、議長国のインドも脱化石燃料に後ろ向きだった。
現状の各国の目標を達成できても気温は２.８度上昇する可能性が高い。英シンクタンクＥ３Ｇのオルデン・マイヤー氏は、「Ｇ２０は目の前で起きている気候変動という非常事態に、リーダーシップを発揮できていない」と指摘。「口先の約束だけでなく、より具体的なものにしなければならない」と話す。
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さて、さて……
やがて地球も、他の惑星のように
無味乾燥な天体になってしまうの
だろうか――
「予定調和」か、それとも「予想外」
か……
知りたくもあり、知りたくもなし。
「チャットＧＰＴ」には聞きたくないが。
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嗚呼 暑い、熱い！
みんな、水を飲んで頑張ろう！
（記 2023.8.12 令和4）