マスコミあれこれ | 日本世論の会 本部

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木 上 様        (世論の会投稿)

          H27.5.16 篠田 亮

所謂マスコミ(小生に言わせればカナボウ引き稼業乃至

“らっぱ”―我が戦国時代の後方攪乱工作員)の用語に

大いなる批判・不信有り。「恒久法」なる語がTVや新聞溢れている。“恒久”というなら、改正条項を規定しある日本国憲法

にさえ優越する地位なのか。神ならぬ人間如きがあるとき定めた法(のり)が永久有効・遵守すべきものである筈がない(キリスト教聖書にさえ新旧の二種がある)。

法律を学んだ者ではないが、“恒久法”なる語は誰が作り、カワラバン業界の申合わせか何かで、いつ認知したのか。全く不知(周知の努力など皆無と思う)。己がセイジ的立場乃至思想にテラシ不都合なものを貶め、排除せむとする魂胆であろう。

法律学をまともに学んだ諸賢の発言を期待する(尤も法律

の実現がチカラによるのも事実だが)。10年前、彼らの重鎮とされた、妖しいジンが、TVを電気紙芝居、一億総白痴化と喝破したが、ついに現実。その土壌は、敗戦後遺、物質欲専心、言語力衰退。

己れ自身に始まる人間観、情操・思惟の顕れである言語再

建を教育の骨格とすべきだが、先帝陛下が日本取戻しには

3百年と漏らされた由、その深さに改めて感動。

差当り媒体稼業の浅薄乃至下心に三八式を放つか。(了)

序で;

*安保立法に係る野党や媒体の言は敵に手の内曝しを迫る

 もの。何は出来ると規定すればその裏カカレルは必至。

 孫子、諸葛亮を生んだ、歴史の大半を戦乱に明け暮れた

 民(それも周辺異民族・文化の侵入覇権)。東海の桃源

 郷の民とは骨の髄から違う。

*第二次大戦とやらの定義を明確にし、我が国との関係を

 周知すべし。併せて中華民国の位置づけも(既にソ連陣

 営の中共と内戦中、日中間に国際法上の宣戦なく、況し

 てや該大戦当事者ではない。東京軍事法廷での民国戦勝

 国地位は米国の大陸進出思惑や対ソ戦略だろう(我が宣

 戦は対米英に始まり、蘭は追加。独立国は当時タイだけ。

 現インドシナ3国の地は仏国植民総督承認の下の進駐)。

 米語“太平洋戦争”を、今後は東アジア戦争と呼びたい。

 なお該軍事法廷は告発された「共同謀議」について無罪

 としている。独・伊との連携否定なり。   

*去る2月8日の番組で、NHKがマニラの戦闘で市民10

 万の犠牲を主題としていた。NHKの性と見ていたが、我が

 生命線、南シナ海シーレーン保全に必須の日比連携に水差

 す魂胆・工作に見えてきた。

 同犠牲は202月の米軍砲爆撃によるもの(10万も?)。

。米軍は太平洋を飛石状に制圧、翌3月には本土主要都市を

 大量無差別爆撃を始めた。マニラ無差別攻撃の道理はない。今これを強調は南シナ海支配を狙う中国にとって利。渋谷の放送センタ―に彼の国の情報機関の多年同居が病気感染者を増やす。

                    以上