此方で紹介している記事や情報の真偽については各自で判断してください。
トランプを支持している財団がある。その名をヘリテージ財団。
米国では有名な支持団体で、なぜか今年DSの巣窟である”ダボス会議”にも呼ばれ、そこでディスカッションをDS側の企業やメディアの代表者と行っている。
”プロジェクト2025”の中身は下記を読んでもらうとして、概要はトランプが大統領選で勝利した後の指針を提唱したものある。(全部この通りに実現するかは不明)
因みにプロ”ジェクト2025”はwikiにもあるが、英語なので、自動翻訳機能で和訳したものを掲載する。
全文を読みたい方は、使用中のブラウザーの自動翻訳を使われるとよい。
DS(=ダボス会議)がこれまで国連を使って世界中でまき散らしてきたカルト政策を真っ向から否定して、自国を取り戻す(自国第一主義=ナショナリズム)政策なので、当然DS側は手段を択ばずにトランプを排除しようとしている。
「トランプは独裁者」と昔日本の故安倍首相に対してパヨク(メディア含む)が貼ったレッテルだが、今はトランプに対して行っており、トランプが大統領になったら(ならなくても?)内乱というか内戦が起こると噂されている所以である。
今年は世界中で選挙がある年だが、米大統領選は今後の世界の流れを決めると言っても過言でない重要且つ世界中で注目されている選挙だ。
DSポチでシナポチの岸田を排除できない日本にとっても、このままではDSとシナの草刈り場となるであろう運命を変えられるかもしれない選挙でもある。
欧米豪加、特に米国では中国企業
— 世良公則 (@MseraOfficial) June 4, 2023
の排除が急速に強化されている
それらが危険視している中国企業HUAWEI、TikTok等
加え日本でも問題になっている
上海電力が既に日本の「経団連」
に加入している
経団連は政府に最も影響力が
ある団体の一つ
この問題は根深い https://t.co/n6Hg2mI94V
念のために魚拓。
かつて「バスに乗り遅れるな」とシナのAIIBへの参加を喧伝していたマスゴミやメディア。
まあ、注意を促していた記事もあったが少数だったような記憶がある。
なにしろ、経団連の異様ともいえるシナ推し、シナ贔屓はつとに有名だから。(笑)
日本だけでなく、世界中の企業やメディアの要職についている者や親シナの政治家が、北京の空港に着くと赤ちゃんを抱いた女性が迎えに来ている。なんて話も結構目にした。(笑)
それにしてもファーウェイか…。
確かCEOがバックドアの存在を認めた、なんて記事も見かけたよなあ。(笑)
参考
テレグラムが中共傘下の企業と提携→今後のセキュリティは危険? その他
2024年2月29日 16:05 追加 -------------------------
タッカーカールソンのプーチン単独インタビューが世界中に拡散される前からウクライナ戦争はウクライナの敗戦が濃厚の情報が世界中に広がっていた。
それ迄西側のDS傘下の主要メディアはずっと、
『ウクライナ強い、ロシア弱い、ウクライナがまた大戦果、ロシア国内で反プーチンの国民が増えている…etc.』
風なウクライナが圧倒的に優勢で、まもなくロシアが降伏するといったニュアンスのプロパガンダばかり流していたのだが、実は真逆だった事がバレた。
これに危機感を覚えたDS側の首脳は焦り始めており、プーチンを挑発する言動が目立ってきている。
ロシアとNATOの全面戦争になると米軍もNATO軍に加わるであろうからWW3となる。
バイデンはこうなると念願の戦時大統領として、大統領選を中止する口実が出来る。
ただ、戦場になるのは欧州なので、NATO軍TOPは否定的なコメントを出している。
それにしても、NATO軍の参戦を口にしているマクロンは、今年”平和の祭典”を謳う五輪がパリで予定されているのに、自ら戦争を煽るかのような発言をするとは…。
ウクライナの敗北はDSメンバーの自分の政治生命に関わる問題なので、五輪などどうでもよいという考えなのかもしれないな…。
NATO軍とロシア軍がウクライナで直接衝突する可能性が初めて言及される
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2024/02/nato-76.php