ババの多い「ババ抜き」・・・ | あなたは「幸せ」ですか それとも「不幸せ」ですか...  ニコラスの呟き...

あなたは「幸せ」ですか それとも「不幸せ」ですか...  ニコラスの呟き...

いつの間にか前期高齢者になっていました。65年以上生きてみると 色んな事を経験しました。「達成」「失望」「離別」「病気」...
それぞれの経験に意味があると最近思います。お会いすることのない、どなた様かのお役にたてば幸いです。      

JPモルガンチェース(1)6000億円の運用損失が発覚し、リーマンショックの再燃が懸念されているようだ・・・



投資信託銀行・・・つまり庶民(貧乏人)は相手にしないで

一攫千金をしたいお金持ちやファンドがお客さんの銀行です。



リーマンショック当時、ドットコムバブル(新規IT企業の上場)が弾けてしまい投資資金がだぶついていました。



普通の投資では給料を沢山貰えないので、投資信託銀行の資金運用担当は「リスク分散型投資商品」をいろいろ考えました・・・



デリバティブ (なんか怪しい響き・・)

スワップ  (夜は夫婦交換しているのかな・・・)etc



そのなかに「サブプライムローン」という金融商品を考え、低所得者層に無理やり立派な家を買わせて、ローンを組ませました。



低所得者(貧乏人)は立派な家の住宅ローンの返済能力がないから貧乏人でしょ・・・?



投資信託銀行は仲の良かった「格付け機関」のスタンダード&プアーズ(2)などに、投資が安全だとするAAA(トリプルA)を「サブプライムローン」に付けてもらいました・・・



投資信託銀行は「サブプライムローン」って「ババ」を混ぜちゃえば分からないだろって 

いろいろな金融商品に、訳が分からなくなるほど「細切れにして」混ぜてしまいました・・・



腐った肉が少し混ざったミンチ肉を想像してください。



すると、どのハンバーガーに「ババ」を入れたか分からなくなったのでした。



普通「ババ抜き」というトランプゲーム

ジョーカーつまり、「ババ」が一枚だけだからスリルがあると思います。



53枚のカードのなかに30枚もババが入っていたら・・・

「面白くないから 止めにしない・・?」って思いませんか・・・



ババを引いた人から「噂」が広まり、あっという間にAAA」から「ジャンク債」に転落してしまいました。



リーマンショック、もう5年前ですが・・・



私を含め、いろんな人の「人生を変えた出来事」だったと思うのです・・・



Nico



このブログは2012.3.9.の記事に加筆修正したものです。





(1)JPモルガン・チェース(JPMorgan Chase & Co.

アメリカ合衆国ニューヨークに本拠地を置く銀行持株会社で、商業銀行であるJPモルガン・チェース銀行(JPMorgan Chase Bank, N.A.)や投資銀行であるJPモルガン(J.P. Morgan)を子会社として有する。

投資銀行部門であるJPモルガンは、2007年の金融危機以降買収により急速に勢力を拡大しており、また適切なリスク管理によりリーマン・ショックによるダメージを相対的に低く抑え、世界最大級の規模を誇る。投資銀行業務のグローバル総合リーグテーブルでは、2009~2012年の4年連続でゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーらを上回り、首位をキープしている。また、JPモルガン・チェース銀行は、201110月にバンク・オブ・アメリカを抜き、アメリカ最大の資産を擁する銀行となった。

フォーブスのフォーブス・グローバル2000では、2010年と2011年の2年連続で世界一位を獲得した。



(2)スタンダード&プアーズ(Standard & Poor'sS&P

アメリカ合衆国に本社を置く投資情報会社。企業(株式と債券の発行体)の信用力を調査研究して信用格付けを行う、格付け機関として知られる。格付けは、発行体の信用力に関する格付け(発行体格付け)と特定の債務に関してその債務者の信用力の格付け(個別債務格付け)に大別される。この格付けの対象である債券発行側から手数料収入を得て格付けを行うというビジネスモデルとなっている。

サブプライムローン関連債権などには、最上級であるAAA(トリプルA)など高い格付けが行われていた債権が多数存在していた。これらの債権は金融危機に際し、わずか数日にて最上級からジャンク格にまでの格下げが実施された。これにより市場は大混乱に陥り一連の金融危機に際し格付機関の責任も問われる事態となり、格付けの対象である債券発行側から手数料収入を得ているビジネスモデル、不透明性、説明責任、などが問題視され金融危機を引き起こした一角として、米国上院、下院の両院で審議会が開かれ格付け機関の責任が問われる事態となった。その後は、透明性、監督、説明責任の強化にかかる複数の条項が盛り込まれ格付け業界規制が実施されている。

Wikipedia抜粋)