このままでは沖縄は孤立する。 | 熱党のブログ

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沖縄に来て、数年が経ち、いろんな者が見えてきた。
本土にて、沖縄のことや沖縄の方の感情や感覚を語る左派やリベラル、保守に右派の方々の言葉、どれもどこかニュアンスが違うように感じている。
やはり、この微妙な感覚は沖縄に住まなければ分からないことだろうと思う。

ただ、反面、沖縄の感覚だけしか持たない場合、本土で沖縄がどのようにとらえられているのかということも、沖縄の方々はなかなか理解できていない面も多いと実感しています。

この本土と沖縄との温度差、ここの部分を埋めていかなければ根本的な沖縄問題の解決はできないだろうと思う。

そんな中、先日放送のたかじんのそこまで言って委員会を見た。
ほぼ、沖縄特集の放送だった。
驚いたことに、ゲストが元沖縄総領事のケビン・メア氏だった。
沖縄では、ちょくちょくニュースで出ていて、また、米国での大学内での発言が取り上げられ、沖縄の琉球新報や沖縄タイムスそしてテレビでも大きく報道されていたので、沖縄では極悪非道な有名人として、報道されている。

このメア氏、米国の大学内での講演があり、それを聞いていた学生のメモが公開され「沖縄県民はゴーヤーも作れないほど怠慢」だの「沖縄県民はゆすり・たかり」だのとの発言をして、沖縄のメディアや左派から避難され一斉攻撃を受けたのだが、このニュースが出て内容を見た時に、完全にメディアの悪意を感じたのは私だけではなかったと思う。
学生のメモを歪曲し、さらにその学生自身も左派の組織に属している人物だろうと感じた。
今になって、実際にそのような報道も多くなってきているが。

このメア氏、発言に対して否定はしているが、一部沖縄の左派的な動きに対して、批判的な発言はあっただろうと思う。しかしそれは言論の自由の範囲で、決して沖縄県民や日本を侮辱するようなものではなかっただろうと思う。
ただ、沖縄の問題の根本に沖縄のメディアと極左の部分に根本問題があるだろうとは理解しているだろし、その部分に関しては、非常な嫌悪感を持っている可能性がある。
実際に、以前、石垣にて海軍掃海艦石垣寄航の際に、左派の団体に暴力を受けるなどの被害を被ったこともあったので、嫌悪感を持っていることは考えられるが、実際は親日家であり、奥さんも日本人で、子供も日米両方の国籍を持っている。
普通の日本人なら、理解でき、親近感を持つ人物だろうと思う。

このメア氏発言の詳細は、いろんなサイトで書かれているので、ググってもらえれば良いのだが、メア氏が事実上米政府から更迭され、今は民間人となった今、沖縄のマスコミ、とくに琉球新報と沖縄タイムス、そして沖縄の基地問題を盛り上げている左派団体は岐路に立たされるだろうと思う。
実際に、本土のメディアに出て、真っ当な主張をし始めたからだ。
そのうち、今回のメア氏発言の真実も浮かび上がってくるだろうと思う。

また、民主党政権になってからの沖縄の基地問題に付随して、沖縄タイムスや琉球新報の内容が本土の知識人たちの間でも読まれるようになり、広く、沖縄県内で報道されていることが明るみになってきている。
そのことに残念ながら沖縄のマスコミは気づいていないのだろうと思う。
実際に、今回の東日本大震災の直後に、まだ米軍叩きを行っている沖縄の両新聞社の避難が、本土のマスコミから出たことの早さ。
さらに、震災の救助活動を行い、沖縄県民においても米軍への親近感が高まったことで、4月以後、米軍批判のキャンペーンを行っている琉球新報と沖縄タイムス。そのことを、本土のメディアが取り上げ始めている。

そろそろ、沖縄のメディアも、自分たちの発信していることが、沖縄県内だけではなく、本土へ広く伝わっていることを認識し、真っ当な報道をすべきだろうと思う。
このままでは、沖縄が完全に孤立してしまうことになるだろうと思う。
今の琉球新報や沖縄タイムスの連日の米軍批判の報道、そして、震災が起こった直後でも、ひたすら、国からの振興補助金を取ろうとする態度の報道、その筆頭に悲しいかな、本来保守であるはずの仲井真知事。
本土の人から見れば、沖縄県民は「ゆすり」「たかり」と思われてもしかたがない。

補足だが、あくまで、報道が言っているだけで、一般の沖縄県民はそんなことはないと、断言します。
一般の沖縄県民は、多くの補助金が降りてきていても、実際に自分たちの所には降りてこない、沖縄の腐敗した状況も理解しています。

このままでは、マスコミと極左の団体の動き、それに同調してしまった仲井真県知事によって、沖縄は完全に孤立してしまうだろうと思う。
補助金も降りず、イメージも悪くなり、観光業も低迷するだろう。

どうか、沖縄の県民は真っ当な意見や考えを、発信すべき時がきていると思います。

沖縄だけで流れる報道や、左派による平和教育に洗脳された考えから、一度、本当に自分たちが、今、日本国というくくりの中で、その立場も踏まえた上で、どうすることがベストなのかを考えることが必要だろうと思います。