ワクチンをすでに打った方へ伝えるべきこと その1
爆弾を抱えていることを知らせる
2020年2月以降、本日まで騒がれてきた「生物兵器説」の本質は、「バイナリー兵器」であり、「1. ワクチンによる抗体」と「2. 感染」の2つの条件が揃った場合に初めてADEは作動します。
つまり、ワクチン接種済みの方は、「非中和抗体という爆弾」を体内に持った可能性がきわめて高く、こちらは「コロナウイルス感染が火種」となり爆発します。
時間差を意識しなければなりません、つまり、ワクチン接種から1週間後に作動する場合もあれば、半年から1年、または2年後の場合があるのです。
ここまでは、「ADEとは何か」… で記したとおりですが、説明を加えますと、「中和抗体」とはスパイクタンパクの毒性を中和して活性を抑えるものですが、逆に、「非中和抗体」とはスパイクタンパクの活性を上げる「感染増強抗体」となるものでして、複数種類が確認されています。
すでにワクチン接種をされて亡くなられた方は、次の3つが原因でしょう。
1.「ポリエチレングリコールが原因のアナフィラキシー」
2.「スパイクタンパクによる血栓の形成」
3.「非中和抗体によるADE発動」
実験上、ワクチン接種後も健康体だった猫は、コロナウイルス感染後に全滅しています。
動物実験では生存率はゼロです。
「ワクチン打ったからもうコロナは大丈夫、熱があるのはただの風邪〜♬」
世間の人々
こんなふうに考えてしまっている方々をよく見かけますが、健康に異常があった際にはすぐ病院に行ける準備をしておくべきでしょう。
接種後に熱が出た方は、免疫反応が起きたということですから、すでに非中和抗体ができている可能性は極めて高いと思われます。
ADEを止める方法は目下開発されていませんが、たとえば大阪大学などにより、「中和抗体を誘導する本物のワクチン」が開発される可能性があり、こちらを接種することで止められる可能性はあります。
十分量の中和抗体の存在下では、感染増強抗体（非中和抗体）の影響は見られなかった。
大阪大学 日本医療研究開発機構 2021年5月24日 雑誌Cell掲載論文
感染増強抗体の認識部位を改変することで、感染増強抗体の産生を誘導しないワクチン開発が可能になると期待される。
また、健康に異常があった際には、アビガン投与が最も理想的ですが、他にもイベルメクチンや抗体カクテルのような薬の投与を速やかに行うことで感染を止められる可能性がありますので、「どの病院でどの薬の投与が可能か」を事前に調べておくと良いと思います。
【2021年9月18日追記】
抗体カクテルについては、効能を否定する非科学的なデマも出回っているようですが、私が科学に基づいてこちらで検討した限りでは効果があります。また、変異にも強いのが心強い薬です。難点は、数が十分ではないので、ADE患者が大量に出た際にはパンクしてしまうでしょう。
回避すべきシナリオ
「ワクチン接種により抗体が体内産生され、後日、コロナウイルスに感染して、ADEにより死亡」
真実
こちらが真実ですが、権威によって次のような事実として書き換えられることは目に見えています。
「五輪株で感染爆発！ ワクチン、変異に対応できず！？」
新聞反日
「未接種者が原因！？ 感染拡大で変異株が生まれた可能性を専門家が指摘！」
「開発待ち望まれる変異株対応ワクチン、高まる接種義務化の声！」
多くが国民が情報戦の中で誤った判断を繰り返してきてしまっています。
しかし、気付いた人から勉強に努め、理解を深めて人を納得させていかなければ、多くの尊い命は失われ、「共産主義化」すなわち日本の敗戦を止めることはできないでしょう
当ブログは、事実情報に最大の重点を置いていますが、これによって未来に点線を引くことができます。
その未来が危険であれば、私たちはそれを回避しなければなりません。
よろしくお願いいたします。
なお、仮に少数がワクチン接種を避けられたとしても、国民の大半が「コロナ騒動の全体像」を理解しない限り、接種強制化やその他の流れは絶対に止められません。
「コロナ騒動の全体像」についてはこちらに書いております。
▶︎友人を5分で納得させたコロナ騒動の全容と話し方
「ワクチンをすでに打った方へ伝えるべきこと その2」はこちらに書きました。
「6/30時点ですでにワクチンによる死亡者が30,000人前後出ています」というおよそ事実を厚生労働省のデータを併記してこちらに示しています。
▶︎事実データが語る「ワクチンで亡くなっています」
「社会人は立場上難しいし、誰か声をあげてくれる人いないの」という現状から、主婦に加えて学生が活躍すべきと考えております。
▶︎「鎖に繋がれた学徒たちへ」
「子供のマスクが可愛そうで仕方がない」そんな親御さんはこちらもご参考ください
▶︎「子供のマスクを外させたい！」「米国の3州では、政府・自治体・学校の意思に関係なく、保護者へ子供のマスクについての権限が付与されています。」