6/22-その1 COVIDワクチンの致死率は、インフルエンザ・ワクチンの500倍です! | ネロリのSea Side Story 〜煌めきの中へ〜

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6/22-その1 COVIDワクチンの致死率は、インフルエンザ・ワクチンの500倍です!


今回、ご紹介させていただく記事は3時間の動画のをまとめたものです。それでもかなりの長文ですので、重要な部分のみをご紹介します。
この動画に関して:
DarkHorseポッドキャスト(番組)にてホストのブレット・ワインスタイン博士(進化生物学者)が、ロバート・マローン博士(mRNAとDNAワクチンのコアプラットフォーム・テクノロジーの発明者)とスティーブ・カーシュ氏(COVID-19遺伝子療法の副反応の研究を行っている起業家)にインタビューしたものです。


こちらが日本政府が用意したコロナワクチンの同意書の説明書きの部分です。
コロナワクチンの副反応について当たり障りのないことを書いていますね。これでは致死的な副反応はめったに出ないから大丈夫ですよ、と言っているようなものです。
世界中で既に多発している非常に危険な血栓、脳損傷、心臓障害、大量出血、不妊、流産、視力や聴力を失う、回復不能の身体障碍など恐ろしい副反応や死者については説明していません。これで同意を得ているとするなら法律違反行為ではないですかね。しかも実験段階の医薬品であり実験台として注射されることも記載されていません。

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<日本政府が作成したコロナワクチンの同意書の説明>
◆新型コロナウイルスワクチン接種同意書
◆ 以下の説明を読んで同意された方のみご記入(署名)ください。
  新型コロナウイルスワクチンは、新型コロナウイルスの感染を予防する目的で接種し ます。
ワクチンを接種することにより副反応として皮膚の発赤やじんま疹その他アレル ギー反応、まれにアナフィラキシーショックなど重篤な反応をおこすことがありますの で、新型コロナワクチン予防接種についての説明書をご一読ください。
また副反応発症に対し治療が必要な場合は、健康保険は使用できますが自己負担分は お支払いしていただく必要があります。
ただし、重篤な健康被害に対しては、予防接種 法に基づく健康被害救済を受けることができます。
新型コロナウイルスワクチンの効果と副反応を理解し接種に同意します。
被接種者が自署できない場合は施設代表者による予診票への代筆を委任い たします
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500X deadlier than flu shot | (tapnewswire.com)
 (要点のみ)
6月21日付け

COVIDワクチンの致死率は、インフルエンザ・ワクチンの500倍です!

インタビューを受けたスティーブ・カーシュ氏はCOVIDワクチンの危険性に関する調査結果を記事にまとめています。
その一部をご紹介します。

最近のデータから、米国ではCOVIDワクチンによる死者数が25800人、副反応により障害者となった人が100万人もいることが判明。しかしこの数字はまだ途中経過であり、これから死者数が益々増えることになる。そうならないためにも今すぐCOVIDワクチンの接種を中止させなければならない。

COVIDワクチンによる有効性はたった0.3%。副反応件数、死者数、コロナの早期治療の成功率を考慮すると、これらのワクチンを接種する必要は全くない。

既にコロナに感染してしまった人や20才以下の未成年者がこれらのワクチンを接種するのは非常に危険であり、絶対に接種してはならない。

なぜこれほど多くの副反応が出ているのか、なぜ様々な種類の副反応が出ているのか、なぜワクチン接種後30日以内にこれらの副反応が出るのかについてはこれからわかってくるだろう。
また、ワクチンを接種した子供たちは、心臓に大きなダメージを受けており(治療法はない)、一時的に目が見えなくなったり、話すことができなくなった子供たちもいる。
ワクチン接種者の3%がワクチンの副反応で重度の身体障碍者となってしまう。

現在、世界中で使われているmRNACOVIDワクチンはワクチンではありません。遺伝子療法です。

ワクチン接種後、スパイクたんぱく質が全身に行き渡ります。

情報公開法の下に日本の規制機関から入手したファイザー社のmRNAワクチンに関する秘密研究資料によると、
ワクチンに含まれるmRNA はスパイクたんぱく質を身体中に送り込みます。
スパイクたんぱく質は、心臓血管と神経にダメージを与える毒素であり非常に危険です。
スパイクたんぱく質が血管に侵入すると、血小板受容体や血球と結合します。すると、血小板が凝集し血栓或いは異常出血を生じさせます。

また、スパイクたんぱく質は生殖毒性があり、女性の卵巣に蓄積します。ファーザー社のデータによると、COVIDワクチンを接種した妊婦(20週目まで)の82%が流産します。正常に出産できる割合はたった10%です。

CDCはmRNAワクチンを妊婦が接種しても安全であると言っていますが、全く安全ではありません。私の家族ぐるみの友人も2回目の接種後4週間以内に(25週目で)流産しています。

またワクチンを接種した妊婦から重度の障害を持った赤ちゃんが生まれました(脳出血と奇形)。
彼女の産婦人科医は、このような障害を持って生まれた赤ちゃんは見たことがないと言っていました。専門家の意見として、この赤ちゃんには遺伝子的欠陥があります。

VAERSからの報告もCDCからの報告もありません。しかし多くの医師らは、このような赤ちゃんが生まれてしまったのは母親がmRNAワクチンを接種したためであると断定しました。このような重度の副反応のケースは決して発表されません。 

ファーザー社のデータでわかったことは、彼等は安全性よりもスピードを優先したということです。
安全性を無視した項目の一つが生殖毒性です。その結果、接種後に流産が多発しています。それでもCDCは妊婦にもワクチン接種を押し進めているのです。それはなぜなのでしょうか。

さらに、VAERSのデータがどこかに行ってしまいました。報告者らの承諾を得ずにデータが削除されたのでしょうか。


COVIDワクチンにより非常に深刻な副反応が多発しています。しかしFDAは、深刻な副反応のデータの収集や評価は行わないことにしたのです。

なぜ彼らがCOVIDワクチンの深刻な副反応を見逃し、緩やかな副反応しか記録しないかというと、深刻な副反応を記録するとCOVIDワクチンの安全性が評価されなくなるからです。

さらに、コロナ・パンデミックで未曾有の健康に対する非常事態が起きたとして、今回のCOVIDワクチンが緊急使用として認可されましたが、それなら副反応のリスクを無視してコロナのリスクが非常に少ない年齢層(子供~40才以下)にまでワクチンを接種する必要はないはずです。
この年齢層のコロナの死亡率はほぼゼロです。また実験段階のワクチンのリスクを考えると妊婦もワクチン接種対象者から除外されるべきです。自然免疫のある人や既に42日以上も前にコロナに感染した人はワクチンを打つ必要はありません。コロナのリスクが非常に低い年齢層にまでワクチンを接種させているのは異常事態です。

コロナに感染しても、世界中で何十年も前から安全性が証明されているヒドロキシクロロキンやイベルメクチンで回復できるのです。

COVIDワクチンの危険性を警告している多くの医師らの情報が検閲されもみ消されています。
チャールズ・ホフ医師が900人にモデルナ社のワクチンを注射したところ、3人が回復不能の障害者となり1人が死亡しました。このことをブリティッシュ・コロンビアの保健衛生官に公開書簡で報告したところ、彼の病院の名誉が傷つけられてしまいました。

5月30日に、マローン博士は、COVIDワクチンに対するインフォームドコンセントの重要性を指摘しましたが、情報が厳しく検閲されている中でインフォームド・コンセントができなくなっています。しかしインフォームド・コンセントは国内外の法律で定められていることなのです。つまりまだ実験段階のCOVIDワクチンを、深刻な副反応のデータが無視され、安全性についての議論もなく、インフォームド・コンセントもないまま、国民に接種する行為は、法律違反であり生命の基本的原理を侵害する行為です。

十分なインフォームド・コンセントがないまま実験段階のワクチンを国民に接種するということは、ニュルンベルク綱領に侵害する行為でもあります。

また、ベルモントの報告書によると、人体実験から国民を守るための米国の法律(U.S. Code of Federal Regulations 45 CFR 46 (subpart A)の倫理原則とガイドラインにも違反しています。
米国民だけでなく世界中の人々がまだ実験段階の遺伝子療法(mRNAワクチン)の情報に自由にアクセスできない状態が続いています。さらに悪いことに、ファクトチェッカーやビッグテックは検閲を強化し正しい情報を削除したり、正しい情報をデマとして扱っています。彼らの検閲により、多くの人々がこのワクチンのリスクを把握することができなくなっています。

そして各国政府やワクチンの出資者らは、企業や学校、大学に対してこの実験段階の遺伝子療法の強制接種を押し進めています。この行為も自発的行動の規則に違反しています。各国政府も企業側も、従業員らに同調圧力によって有無を言わさず接種させています。

まとめ:

1)これらのワクチン(無認可の医薬品)は、緊急使用として一時的に認可され、世界中に配布されているが、これはまだ(安全性を実証するための)臨床検査が完了していない実験段階の製品である。

2)各国政府はこの実験段階の医薬品を緊急使用として認可したが、あくまでも短期的な使用を認めたものである。

3)ジュネーブ条約、ヘルシンキ宣言など全ての機構が支持していることは、倫理的に問題となる人体実験(実験段階の医薬品を注射する)を行う場合は被験者に必ずリスクに関する情報を伝えた上で強制的ではなく任意で実験に参加することに同意してもらわなければならない。