人気ドラマの舞台ともなったシェアハウスですが、この度、国土交通省が「貸しルームにおける入居実態等に関する調査」と名を打って、シェアハウスの居住者と過去５年以内に居住経験がある首都圏の20歳以上の男女に対して、シェアハウスの実情をネット上のアンケート形式で調査しました。
その結果によると、シェアルーム面積は7.5㎡～10㎡が平均的で、家賃は4万円未満が約半数を占めていました。
シェアハウスに入居した原因としては、家賃が安いこともさる事ながら、立地条件が良いことが挙げられており、ともに同じくらいの回答数が集まっているほか、入居時の初期費用が安いという回答も多く見られます。
これだけ見れば、一般の賃貸物件を探す際の選定条件と何ら変わらないのですが、シェアハウスならではの「他の居住者とコミュニケーションが取れる」、「集まって暮らす安心感がある」、「外国語が学べる」という回答がそれぞれ、24.4％、20.0％、10.4％となっています。
調査対象が首都圏ということもあって、防犯上の問題と立地条件は、物件探しには重要なポイントとなってきます。
その点、人との共同生活という点にさえ折り合いをつけることができれば、シェアハウスは低費用で高額物件並みのメリットを受けることが出来るというわけです。
しかし、入居者の半数近くが会社員であるのにかかわらず、居住期間が「1～2年」の32・１％と「6ヶ月～1年」の22.1％で50％以上となることからも、大丈夫だと思って住んではみたものの、シェアハウス自体に馴染めなかったという人が多いということです。
シェアハウスに憧れて入居を考えている人は、この点をよく調査検討をしておいた方がいいかもしれませんね。
株式会社ニーズ・コーポレーション
代表取締役 芹澤 豊宏